通信方式

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通信方式

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2016/06/01 20:14 UTC 版)

「Ripple Stream」の記事における「通信方式」の解説

Ripple Streamと金融機関内部のトレードアプリケーションとの通信は、前述の通りFIXプロトコル、.Netライブラリ、JSON APIのいずれかを利用する。 Ripple StreamとRCL内のrippled間の通信は、WSS(Secure WebSocketプロトコル）で実行する。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/20 18:49 UTC 版)

「RFID」の記事における「通信方式」の解説

パッシブタグは、タグ内部に整流回路が内蔵されており、リーダからの電波を整流して、直流に直し、それを電源として、集積回路が動作する。通常、リーダからの電波は、プリアンブルに続きコマンドbit列で変調されたものである。この後にさらに無変調のキャリアが続く。プリアンブルの部分で、集積回路の初期動作に必要なだけのエネルギーが蓄えられる。そしてコマンドbit列を復調して解釈し、無変調キャリアの部分で反射波に返答を乗せて情報を返す。 リーダおよびタグがデータを送信する際の変調方式には、振幅変調、周波数変調、位相変調、あるいはその組み合わせ変調方式が用いられる。パッシブタイプは、必ずリーダからの送信が始めにあって、タグはそれに応えて情報を返す。つまり、タグから自発的に情報を出すことはない。 これに対して、アクティブタグでは、情報を自発的に発することが可能である。定期的に情報を発信するタイプ、センサーを内蔵してその変化があったときに発信するタイプ、リーダからのコマンドに応答して返答するタイプがある。 周波数特徴130～135kHz 電磁誘導方式で通信が行われる（この周波数帯は波長が長く、電界で電波を出すためにはアンテナが長くなるため、携帯を求められるタグには沿わないことが背景となる）。 135kHzのタグは、もっとも歴史的に長く使われており、日本でも1950年に高周波利用設備として法制化されている。世界的にも規格が統一されているが、通信できる情報量が小さい上、パッシブタイプの電磁誘導方式であるため、通信可能距離が数十cm前後と短く、アンテナがどうしても大きくなるという短所がある。しかし電波の性質上、周波数が低い程水分の影響を受けにくいため、回転寿司や社員食堂の自動精算・スキー場のリフト券などのレジャー施設といった、水分と密接な環境下での優位性は高い。また、自動車のイモビライザーキーも135kHzのICタグである。 131kHzを利用したアクティブタグも、2009年にIEEEの規格化がなされ、5m以上の通信距離を持っているものも存在し、水中や土中などとの通信に新しい可能性を見出した。 13.56MHz これも電磁誘導方式である。電波方式の万引き防止システムは、13.56MHzに近い8.2MHz帯が主流であり、パッシブタイプの元になった技術である。FeliCaはこの技術から発生した13.56MHzを使っており、一般的な近距離無線通信ICカードとして広く使われ、もっとも身近な存在といえる。通信可能距離は最大1m程度である。 日本では、1998年にワイヤレスカードシステムの無線局として法制化され、リーダは適合表示無線設備でなければならず、空中線電力が10mWまでは、いわゆる小電力無線局として免許不要だが、超えると最大1Wまで簡易無線局または構内無線局の無線局免許状を要した。 2002年には誘導式読み書き通信設備という高周波利用設備となり、総務省の型式指定を要するが許可不要となった。 ISMバンド中にあり、高周波（電磁誘導）加熱装置などによる混信を容認しなければならない。 433MHz 欧米では、433MHzが主に海上コンテナなどの国際物流用にアクティブタグが使用されている。 日本では、433MHzがアマチュア無線の周波数帯のひとつ430〜440MHzの中にあり、呼出しおよび非常通信周波数として頻用され、かつ無線局免許状を要する無線局であるアマチュア局に、免許を要しない無線局が混信を与えてはならず、アマチュア無線からの混信を容認しなければならないとあって、周波数の割当て調整が難航した。2006年に433.92MHzが、最大空中線電力10mWの国際輸送用データ伝送用特定小電力無線局（日本全国で使用可）用に割り当てられた。 欧米の場合、430MHz帯アマチュア無線の周波数は、420～450MHzと日本の3倍の周波数幅があるため、混信問題が表面化しにくいという事情がある。 900MHz帯 昨今ICタグといえば、この900MHz帯と2.45GHzが注目されている。いわゆるUHF帯のICタグである。波長が身の回りの物品のサイズと近いため、電波の回込みが期待できる。そのため、多少の障害物があっても通信が可能であり、パッシブタグの中では一番距離を稼げる周波数でもあり、大量普及の最有力候補と目されている。通信可能距離は2～3m程度、最良で5m程度が期待できる。 日本では、携帯電話や業務無線などで使われていたが、2005年に移動体識別用として950MHz台が割り当てられ、順次、使用帯域が拡張されたが、2011年に周波数逼迫により、950MHz台は携帯電話に割り当てるものとし、電子タグシステムの使用は2018年3月までとされた。施行日の12月14日時点での割当ては、次のとおりである。 構内無線局（工場敷地内やビル内など限定された場所でのみ使用、最大空中線電力1W）953MHz（経過措置による免許局および登録局）、954.2MHz（登録局） 簡易無線局（日本全国で使用可、同250mW）954.2MHz（登録局） 移動体識別用特定小電力無線局（テレメーター用、テレコントロール用およびデータ伝送用と併用、同10mW）953.5MHz、954.8MHz これらの局には無線局移行促進のため、期限内に無線機器を取り替えるための費用は、新たにこの周波数を使用する認定開設者のソフトバンク（旧称ソフトバンクモバイル）が負担する「終了促進措置」が採られる。構内無線局・簡易無線局には、ソフトバンクより通知されるが、特定小電力無線局は利用者自らが申し出ねばならない。 一方、2012年から国際的な周波数の協調を踏まえ、920MHz台が次のように割り当てられることとなった。 915.9～928.1MHz（最大空中線電力1W）を構内無線局（要登録） 920.5～923.5MHz（同250mW）を簡易無線局（要登録、テレメーター用、テレコントロール用およびデータ伝送用と併用） 915.9～928.1MHz（同250mW）を移動体識別用特定小電力無線局（併用は同上） この周波数帯は上記のとおり携帯電話に、および電波伝搬試験用などの用途にも割り当てられており、これらの無線局による混信を容認しなければならない。また、移動体識別用特定小電力無線局は免許・登録局からの混信も容認しなければならず、テレメーター用、テレコントロール用およびデータ伝送用とは先に通信している方が優先する。 2.45GHz マイクロ波の帯域である。波長が短いため回り込みが起き難く、900MHz帯に比べ距離が稼げない。通信可能距離は2～3m程度である。しかし金属に対する影響を受けにくく、アンテナが最も小型になることから、そのような要求の高いアプリケーションでは普及するであろう。 日本では、移動体識別用として1986年に構内無線局に、1992年には移動体識別用特定小電力無線局にも割り当てられた。2011年には一部の特定小電力無線局の空中線電力が10mWから250mWに緩和された。施行日の12月14日時点での割当ては次のとおりである。 構内無線局（最大空中線電力1W）2440MHz、2450MHz、2455MHz（経過措置による新規・取替申請は不可の免許局） 2448.875MHz（周波数ホッピング方式は登録局、それ以外の方式は免許局） 移動体識別用特定小電力無線局2441.75MHz（周波数ホッピング方式で最大空中線電力10mW） 2448.875MHz（周波数ホッピング以外の方式で最大空中線電力250mW） この周波数帯はISMバンド中にあり、電子レンジ、マイクロ波加熱装置などによる混信を容認しなければならない。また、無線LANやデジタルコードレス電話やラジコンなどの小電力無線局および2400～2450MHzが二次業務としてアマチュア局に割り当てられており、これらは一次業務たる構内無線局に妨害を与えてはならないこととされているが現実問題として妨害を受ける可能性は否定できない。更に、特定小電力無線局はこれらの無線局からの混信も容認しなければならない。 参考他業務を含む周波数帯域毎の使用状況は下記を参照。 使用状況の詳細3000kHz～30000kHz (PDF) 我が国の電波の使用状況 総務省電波利用ホームページ 使用状況の詳細335.4～960MHz (PDF) 同上 使用状況の詳細960～3000MHz (PDF) 同上

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/10 22:43 UTC 版)

「AIR-EDGE」の記事における「通信方式」の解説

エアーエッジは、従来PHSで利用されていたデータ通信方式のPIAFS等と異なり、パケット通信を行っている。このパケット通信のみを利用する通信方式（パケット方式）と、従来型のPIAFS通信（PHS回線交換方式）を併用（自動切替）する通信方式（フレックスチェンジ方式）がある。 なお、通信端末によって、下記の各通信方式に対応・非対応が異なる。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/02/01 15:52 UTC 版)

「W-OAM」の記事における「通信方式」の解説

従来のPHSの変調方式はπ/4 shift QPSK（1x/32kbps）である。なお、π/4 shift QPSKとQPSKは厳密には異なるが、各方面では便宜上単にQPSKと記述される事も多い（本項目でも単にQPSKと記述する）。また同じく、W-OAMで採用された変調方式はD8PSKとπ/2 shift BPSKであり、8PSKとBPSKとでは厳密には異なるが、8PSK・BPSKと記述される事も多い（本項目でも単に8PSK・BPSKと記述する）。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2017/11/21 13:01 UTC 版)

「T.38」の記事における「通信方式」の解説

T.38対応装置間では、CNG信号・CED信号・画像信号をIFP (internet facsimile protocol)で定められた形式で、UDPもしくはTCPで中継する。また、網の遅延、パケット消失・間隔や順序の乱れを保障する処理が行なわれる。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/29 09:12 UTC 版)

「アメリカ合衆国における携帯電話」の記事における「通信方式」の解説

通信方式の選択は、通信事業者の問題で、FCCは、原則として介入しない。現在は、CDMA(cdma2000)陣営のベライゾン・ワイヤレス、スプリントとGSM(W-CDMA)陣営のAT&Tモビリティ、T-Mobile USがほぼ拮抗している。FCCがセルラーバンド事業者には、アナログサービスの継続サポートを要求していたので、アナログ方式のAMPSが広くサポートされていたが、この条件は、2008年2月に期限が切れ、それとともに、アナログ方式は事業者によって、程なく廃止された。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/05 15:19 UTC 版)

「ドコモパシフィック」の記事における「通信方式」の解説

元々旧グアムワイヤレス・グアムセルラーが運営していたGSM/CDMA方式のサービスに加え、2008年7月からW-CDMA方式によるサービスも開始した。なおW-CDMAサービスの周波数帯としては850MHz帯を使用するため、日本国内で販売されている携帯電話でW-CDMAによるローミングサービス（WORLD WING）を利用するためには850MHz帯に対応した端末が必要となる点に注意が必要。現在はグアム島ほぼ全域で利用が可能となっている。 なお、従前からのGSMは、1900MHz帯がメインだが、850MHz帯も採用している。 2012年10月4日には、グアム島内でLTEによるサービスを開始した。なおLTEでは700MHz帯を利用しているためローミング開始が遅れたが、2014年9月現在はWORLD WING クラス5対応機種に限りローミングが利用可能となっている。2016年12月からはVoLTE国際ローミング対応機種に限り、VoLTEによる通話が可能になっている。 2018年10月1日、他社も含め島内におけるGSMサービスを終了。 2019年3月、本社内に第5世代移動通信システム（5G）向けの検証環境「ドコモ5Gオープンラボ GUAM」を開設。同年10月29日にはマリアナ諸島の携帯電話事業者として初となる5Gの商用サービスを開始した。ちなみにドコモ本体での5G商用サービス開始は翌2020年3月のため、ドコモパシフィックが先んじたことになる。