東北大学大学院工学研究科・工学部とは? わかりやすく解説

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東北大学大学院工学研究科・工学部

(東北大学大学院工学研究科 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/07/01 04:30 UTC 版)

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東北大学大学院工学研究科(とうほくだいがくだいがくいんこうがくけんきゅうか、英称:Graduate School of Engineering, Tohoku University)は、東北大学に設置される大学院研究科の一つである。また、東北大学工学部(とうほくだいがくこうがくぶ、英称:School of Engineering, Tohoku University)は、東北大学に設置される学部の一つである。大部分は同大青葉山キャンパスに所在する。

東北大学工学部センタースクエア中央棟

概要

1919年に東北帝国大学に工学部が設置され、1949年の学制改革時に仙台高等工業学校を吸収。1953年には大学院工学研究科を設置した。それ以外にも時代の要請に応えて逐次学科、大学院研究科、研究室を増設し、工学の諸分野を総合的に広く網羅する陣容が敷かれている[1]

東北大学工学部・工学研究科の特徴として、協力講座を含めて機械系:68、電気・情報系:95、金属材料系:57の研究室を擁しており、他大学の同分野に比べて数多い研究室が組織されていることが挙げられる。これは工学部・工学研究科の外に大学附置研究所として流体科学研究所電気通信研究所金属材料研究所が存在し、これらの研究室も合わせて一体的に研究・教育活動が行われていることによる。 機械系においては熱・流動現象に関する研究の層が厚く、 電気・情報系、金属材料系においてはこの分野で世界最大の体制を有している。 大学附置研究所との連携では他に化学・バイオ系、応用物理学専攻で多元物質科学研究所に協力講座がある。 他に土木工学専攻の津波研究は津波に関する工学的な研究として世界で唯一で、特徴的である。

工学部・工学研究科を母体として発足した組織として大学院情報科学研究科、環境科学研究科、医工学研究科とも密接な関係がある。


沿革

太字は現行の組織を示す。 (この節の出典[1] [2] [3] [4] [5]

学部

  • 1912年 - 仙台高等工業学校東北帝国大学附属工学専門部に改組。
  • 1917年 - 東北帝国大学理科大学に応用化学科を設置。
  • 1919年 - 東北帝国大学に工学部を設置。機械工学科、電気工学科、化学工学科(応用化学科から改称)の三学科で発足。
  • 1921年 - 附属工学専門部を分離して仙台高等工業学校に戻す。
  • 1923年 - 金属工学科を設置。
  • 1939年 - 航空学科を設置。
  • 1941年 - 通信工学科を設置。
  • 1944年 - 鉱山学科を設置。
  • 1946年 - 工業力学科を設置。
  • 1949年 -
    • 学制改革に伴い、新制東北大学工学部発足。
    • 仙台工業専門学校を吸収。
    • 産業機械学科、応用化学科、土木工学科、建築工学科を設置。
  • 1950年 - 産業機械学科を精密工学科、鉱山学科を鉱山工学科に改称。
  • 1957年 - 建築工学科を建築学科に改称。
  • 1958年 - 電子工学科を設置。
  • 1960年 - 金属材料工学科を設置。
  • 1961年 - 機械工学第二学科・化学工学科を設置。
  • 1961年 - 原子核工学科を設置。
  • 1963年 - 応用物理学科を設置。
  • 1965年 - 金属加工学科を設置。
  • 1966年 - 鉱山工学科を資源工学科に改称。
  • 1969年 - 片平キャンパスから青葉山キャンパスへ移転を完了する。
  • 1984年 - 情報工学科を設置。
  • 1986年 - 金属材料工学科を材料物性工学科に、金属加工学科を材料加工学科に改称。
  • 1988年 - 応用化学科を分子化学工学科に、化学工学科を生物化学工学科に改称。
  • 1991年 - 機械工学科、機械工学第二学科、精密工学科を機械知能工学科、機械電子工学科、機械航空工学科にそれぞれ改称。
  • 1996年 - 資源工学科を地球工学科、原子核工学科を量子エネルギー工学科に改称。
  • 2004年 - 工学部17学科を再編し、機械知能・航空工学科、電気情報・物理工学科、化学・バイオ工学科材料科学総合学科建築・社会環境工学科の5学科となる。
  • 2007年 - 電気情報・物理工学科を情報知能システム総合学科に改称。
  • 2015年 - 情報知能システム総合学科を電気情報物理工学科に改称。
  • 2019年 - 工学部創立100周年。

大学院

  • 1953年 - 工学研究科を設置し,以下の7専攻が発足する。
    • 機械工学専攻
    • 精密工学専攻
    • 電気及通信工学専攻
    • 応用化学専攻
    • 金属工学専攻
    • 鉱山工学専攻
    • 建設工学専攻
  • 1958年 - 原子核工学専攻を設置。
  • 1962年 - 電子工学専攻を設置。
  • 1963年 -
    • 土木工学専攻を設置。
    • 建設工学専攻を建築学専攻に改称。
  • 1964年 - 金属材料工学専攻を設置。
  • 1965年 - 機械工学第二専攻、化学工学専攻を設置。
  • 1966年 - 鉱山工学専攻を資源工学専攻に改称。
  • 1967年 - 応用物理学専攻を設置。
  • 1969年 - 金属加工学専攻を設置。
  • 1973年 - 情報工学専攻を設置。
  • 1978年 - 材料化学専攻を設置。
  • 1987年 - 金属材料工学専攻、金属加工学専攻を材料物性学専攻、材料加工学専攻に改組。
  • 1992年 - 生物工学専攻を設置。
  • 1993年 - 大学院情報科学研究科が設置され、情報工学専攻所属の研究室が同研究科に移籍する。
  • 1994年-1997年 - 大学院重点化により、工学研究科・工学部内で改組が行われる。1997年に重点化完了。
    • 1994年 - 電気及通信工学専攻、電子工学専攻を電気・通信工学専攻、電子工学専攻に重点化改組。
    • 1995年 - 機械工学専攻,精密工学専攻,機械工学第二専攻を機械知能工学専攻、機械電子工学専攻、航空宇宙工学専攻に重点化改組。
    • 1996年 -
      • 原子核工学専攻を量子エネルギー工学専攻に重点化改組。
      • 資源工学専攻を地球工学専攻に重点化改組。
      • 建築学専攻を都市・建築学専攻に重点化改組。
    • 1997年 - 材料加工学専攻を材料加工プロセス学専攻に重点化改組。
  • 2002年 - 技術社会システム専攻を設置。
  • 2003年 -
    • バイオロボティクス専攻を設置。
    • 大学院環境科学研究科が設置される。
  • 2004年 - 国立大学法人東北大学が発足し、同時に再編が行われる。
    • 機械知能工学専攻、機械電子工学専攻、航空宇宙工学専攻を機械システムデザイン工学専攻、ナノメカニクス専攻、航空宇宙工学専攻に改組。
    • バイオ工学専攻を設置。
    • 材料系専攻を金属フロンティア工学専攻知能デバイス材料学専攻材料システム工学専攻に改組。
  • 2012年 - 電気・通信工学専攻を電気エネルギーシステム専攻通信工学専攻に改組。
  • 2016年 - 機械システムデザイン工学専攻を機械機能創成専攻に、ナノメカニクス専攻をファインメカニクス専攻に、バイオロボティクス専攻をロボティクス専攻にそれぞれ改組。

組織

大学院工学研究科

  • 機械機能創成専攻
  • ファインメカニクス専攻
  • ロボティクス専攻
  • 航空宇宙工学専攻
  • 量子エネルギー工学専攻
  • 電気エネルギーシステム専攻
  • 通信工学専攻
  • 電子工学専攻
  • 応用物理学専攻
  • 応用化学専攻
  • 化学工学専攻
  • バイオ工学専攻
  • 金属フロンティア工学専攻
  • 知能デバイス材料学専攻
  • 材料システム工学専攻
  • 土木工学専攻
  • 都市・建築学専攻
  • 技術社会システム専攻

工学部

  • 機械知能・航空工学科
    • 機械システムコース
    • ファインメカニクスコース
    • ロボティクスコース
    • 航空宇宙コース
    • 量子サイエンスコース
    • エネルギー環境コース
    • 機械・医工学コース
    • 国際機械工学コース
  • 電気情報物理工学科
    • 電気工学コース
    • 通信工学コース
    • 電子工学コース
    • 応用物理学コース
    • 情報工学コース
    • バイオ・医工学コース
  • 化学・バイオ工学科
    • 応用化学コース
    • 化学工学コース
    • バイオ工学コース
  • 材料科学総合学科
    • 金属フロンティア工学コース
    • 知能デバイス材料学コース
    • 材料システム工学コース
    • 材料環境学コース
  • 建築・社会環境工学科
    • 社会基盤デザインコース
    • 水環境デザインコース
    • 都市システム計画コース
    • 都市・建築デザインコース
    • 都市・建築学コース

著名な関係者

本校卒業生
教員

著名な出身者

政治

行政

経済

研究

建築、技術

文化

その他

博士号取得者

脚注

関連項目

外部リンク




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