災害
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脚注
参考文献
- 京都大学防災研究所編 『防災学講座 第4巻 防災計画論』、山海堂、2003年。ISBN 4-381-01441-3
- 水谷武司 『自然災害と防災の科学』、東京大学出版会、2002年。ISBN 4-13-062708-2
- 後藤真澄・高橋美岐子編 『災害時の要介護者へのケア いのちとくらしの尊厳を守るために』、中央法規出版、2014年。ISBN 978-4-8058-3964-5
- 堀井秀之・奈良由美子編 『安心・安全と地域マネジメント』、放送大学教育振興会、NHK出版、2014年。ISBN 978-4-595-31478-0
- 辻本哲郎『豪雨・洪水災害の減災に向けて』、技報堂出版、2006年。ISBN 4-7655-1702-0
- 津久井進『大災害と法』、岩波書店、2012年。ISBN 978-4-00-431375-5
関連項目
- 安全工学
- 二次災害
- 防災
- 災害弱者
- 激甚災害区域
- 災害心理学
- 災害ボランティア、災害ボランティアセンター、恩送り
- 災害ツーリズム
- 事業継続計画
- マルチハザード
- 土流（泥流）
- 天譴論、易占革命、立正安国論 - 天災を人災にすり替える口実として悪用され続けた。
- 募金詐欺 - 義援金を偽って行われる詐欺行為。
外部リンク
- EM-DAT International Disaster Database（英語） - ルーヴァン・カトリック大学の災害疫学研究センター（CRED）による世界の災害のデータベース
- Global Disaster Alert and Coordination System（英語） - 国際連合人道問題調整事務所（OCHA）と欧州委員会（EC）の共同事業による世界の災害把握システム
- UN-SPIDER（英語） - 国連防災緊急対応衛星情報プラットフォーム。国際連合宇宙局（UNOOSA）による人工衛星を利用した世界の災害把握システム
- 内閣府 防災情報のページ - 日本の防災情報
- 国土交通省 防災情報提供センター - 日本の防災情報
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注釈
- ^ 原子力緊急事態により国民の生命、身体又は財産に生ずる被害を指す（原子力災害対策特別措置法第2条）。
- ^ 法令用語。武力攻撃により直接又は間接に生ずる人の死亡又は負傷、火事、爆発、放射性物質の放出その他の人的又は物的災害を指す（国民保護法第2条第4号）。災害対策基本法における災害の概念には、いわゆる武力攻撃やテロによる被害は概念の中に含まれないことから、有事法制の整備に際して設けられた定義（日本は日本国憲法第9条により、政府が戦争をする事、及び交戦権を認めないので、「戦争に備える」とは定義出来ない）。
- ^ 核兵器、生物兵器、化学兵器による災害。
- ^ NBC災害に放射性物質と爆発物による災害を加え、不慮の事故までを含めたもの。
- ^ 法令用語。原子力発電所や原子力施設への攻撃により起きる災害。武力攻撃に伴って原子力事業所外へ放出される放射性物質又は放射線による被害（国民保護法第105条第7号の一）。
出典
- ^ a b 林春夫「災害をうまくのりきるために -クライシスマネジメント入門-」、『防災学講座 第4巻 防災計画論』、134頁。
- ^ a b 後藤・高橋、2014年、19頁。
- ^ 岡田憲夫「住民自らが行う防災 -リスクマネジメント事始め-」、『防災学講座 第4巻 防災計画論』、101-102頁。
- ^ 水谷、2002年、2 - 3頁。
- ^ a b c 林春夫「災害をうまくのりきるために -クライシスマネジメント入門-」、『防災学講座 第4巻 防災計画論』、134-136頁。
- ^ 水谷、2002年、1 - 2頁。
- ^ 『豪雨・洪水災害の減災に向けて』、77 - 79頁、92頁。
- ^ a b 河田惠昭「危機管理論 -安心/安全な社会を目指して-」、『防災学講座 第4巻 防災計画論』、41 - 42頁。
- ^ 林春夫「災害をうまくのりきるために -クライシスマネジメント入門-」、『防災学講座 第4巻 防災計画論』、135 - 137頁。
- ^ a b 堀井秀之・片田敏孝「自主解決の支援」、『安心・安全と地域マネジメント』、102 - 104頁。
- ^ 水谷、2002年、10頁。
- ^ 岡田憲夫「住民自らが行う防災 -リスクマネジメント事始め-」、『防災学講座 第4巻 防災計画論』、103-105頁、124 - 130頁。
- ^ a b c d e 堀井秀之・片田敏孝「自主解決の支援」、『安心・安全と地域マネジメント』、94 - 108頁。
- ^ 岡田憲夫「住民自らが行う防災 -リスクマネジメント事始め-」、『防災学講座 第4巻 防災計画論』、99 - 101頁。
- ^ 片田敏孝「これからの津波防災のあり方 -自然と共存する地域社会の構築-」、『安心・安全と地域マネジメント』、50 - 56頁。
- ^ “災害対策基本法”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2015年9月22日閲覧。
- ^ “災害対策基本法施行令”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2015年9月22日閲覧。
- ^ a b c d e f g h 鍵屋一『図解よくわかる自治体の地域防災・危機管理のしくみ』学陽書房、2019年、11頁。
- ^ 後藤・高橋、2014年、20頁。
- ^ 水谷、2002年、5 - 6頁。
- ^ 後藤・高橋、2014年、20 - 21頁。
- ^ 後藤・高橋、2014年、21頁。
- ^ “意外と知らない！公衆電話の探し方・災害時の使い方｜記事一覧｜くらし×防災メディア「防災ニッポン」読売新聞”. くらし×防災メディア「防災ニッポン」読売新聞. 2023年8月11日閲覧。
- ^ 日本放送協会. “災害時 飲み物や備蓄の災害対策用品を提供する自販機 赤穂市｜NHK 兵庫県のニュース”. NHK NEWS WEB. 2023年8月11日閲覧。
- ^ “災害対応型自動販売機の設置｜東大和市公式ホームページ”. 東大和市公式ホームページ. 2023年8月11日閲覧。
- ^ “ATMやゆうパック受け付けも 避難所に移動郵便局”. テレ朝news. 2023年8月11日閲覧。
- ^ 堀井秀之「地域社会の安全・安心を実現するための社会技術」、『安心・安全と地域マネジメント』、214 - 216頁。
- ^ 多々納裕一「大規模災害と防災計画 -総合防災学の挑戦-」、『安心・安全と地域マネジメント』、169 - 182頁。
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