興亜会とは? わかりやすく解説

興亜会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/06/22 06:09 UTC 版)

興亜会(こうあかい、旧字体興亞會)は、1880年明治13年)に日本で最初に設立されたアジア主義の総合機関。日本におけるアジア主義(興亜主義)の原点であり、源流である。

年表

歴史

発足の経緯

1874年(明治7年)の台湾出兵の際の天津条約交渉に参加した大久保利通は、李鴻章から「日本支那朝鮮東洋の団結」を目的として相互に語学校を開設することを約束していた。これに随行していた支那通の曽根俊虎は、「振亜社」を興して、支那学支那語を講じた[1]。その後、イリ事件に端を発するロシアのアジア進出による緊張と琉球処分に端を発した日中両国による対立など東アジアは緊迫した状況となり、欧米に対してアジアを振興するため、外務省大書記官の渡辺洪基が中心となって、長岡護美(外務省御用掛)を会長に、渡辺は副会長として、幹事に曽根俊虎、金子弥兵衛南部藩士)、草間時福朝野新聞記者)、宮崎駿児(幕臣)、佐藤暢(薩摩藩士)を幹部として発足。いわゆる非薩長藩閥出身の自由民権運動者や佐幕派と連携していた。会の発会式には清国駐日公使の何如璋の代理が出席し、当時の日本の名だたる名士や学者が参加。アジアの興起、欧米との対等・凌駕を志向する団体として君臨した。興亜会支那語学校の開設、広報誌『亜細亜会報告』の編集発行、海外情報通信員の育成、朝鮮使節団や親睦会開催、漢詩の献酬、『会余録』の発行など多岐に及んだ[2]。東京本会の事務所は西久保巴町天徳寺に置かれ、創立時会員は77人(創立会員53人、同盟会員24人) であったが、その直後には155人(創立98人、同盟57人) に急増し、1880年7月30日には117人(創立70人、同盟47人) となった。大坂、神戸、福岡に支部が置かれ、将来は朝鮮、支那に支部設置が計画されていた。基本的には、日本が不平等条約下おかれていた時期の国権の回復と伸張を求めたナショナリズムであると分析されている[3]

朝鮮独立運動

江華島事件をきっかけにして朝鮮の開化派リーダーの動きが活発となり、当時顧問的な役割を務めていた福澤諭吉の下を訪れた兪吉濬金玉均朴泳孝徐載弼らも会に参加。1881年(明治14年)には慶應義塾に亡命してきたこれら朝鮮のリーダーたちとの連携も密になり、『漢城旬報』の新聞発行協力、更には長じて中村正直も援助に奔走した[4]1882年(明治15年)に壬午事変が起こると、学業を中断して帰国。興亜会から朝鮮へ工作員を送り込むことも計画されていた[要出典]1884年(明治17年)12月4日に勃発した甲申政変によるクーデターが失敗に終わると、福澤が創立した『時事新報』は1885年(明治18年)3月16日号に社説『脱亜論』を掲載した。これ以降は頭山満玄洋社の活動など『征韓論』的な対外強硬論が目立つようになり、これ以後の日本におけるアジア主義の定義は、元来の「清国との対等提携志向性・朝鮮対等志向性重視」のものと完全に反対のものになった。なお福澤は、荒尾精が『日清貿易研究所』(後の東亜同文書院大学)を開設するにあたって弟子の猪飼麻次郎を塾頭に推薦し、就任させている。

甲申政変

1884年(明治17年)12月に発生した甲申政変を機に、日本国内では清国討伐を叫ぶ対清開戦論が、民衆だけでなく民権論者にも広がったが、亜細亜協会第二年会の議員選挙では、日本と清国との非戦論を唱えた末広鉄腸が、選出議員24名のうち、三番目の得票数で当選している。亜細亜協会の会員の中で、末広の主張が支持されていたことを示しており、この時期の亜細亜協会は、対清開戦に反対の立場であった[3]

活動

振亜社

草間時福によると、振亜社は曾根俊虎金子弥兵衛宮島誠一郎鉅鹿赫太郎らと協力して生まれた支那語学校というが、内実はほとんど分かっていない。大陸での情報収集等の任務を遂行していた曾根俊虎は、帰国直後に天皇の謁見を受け、『清国近世乱誌』『諸砲台図』を献納して、褒辞を受けた。日本側からの大陸浪人の支援には、北沢正誠・小牧昌業岡本監輔岡鹿門(千仞)らが熱心であり、高崎藩主の大河内輝声黄遵憲とも結びながら、のちにこれらは興亜会の重要メンバーとして登場してくる。他に南部藩東政図南部次郎)、前田謙吉が関わった。福沢諭吉と門下生が熱心だった壬午事変甲申政変に関与し、1884年(明治17年)8月には清仏戦争に乗じて派遣された陸軍の福島安正、小島正保、小沢徳平、小沢豁郎青木宣純らが支那の地下組織哥老会」を利用して起こそうとした革命(福州事件)にも曽根は外交官としての立場から関与した。しかしながら伊藤博文など明治政府からは敵対視され、曽根は拘禁の身となった。同じような性質を持った浪人団体では、ロシアウラジオストクで革命運動に従事していた内田甲(良平)が「黒龍会」を設立している。

初期

興亜会の支部は、設立後一年以内に貿易港をもつ都市に結成され、日本全国に400人の会員を持つに至った。渡辺洪基が中心となって組織した万年会と東京地学協会がすでに活動していた影響が大きい。創立時の会員には中上川彦次郎由利公正津田仙、北沢正誠、花房義質大鳥圭介などの非藩閥の政府役人や旧幕臣が集い、末広鉄腸が論説を務めた『朝野新聞』 の読者を通して興亜主義の支持・支援者は、東京を中心にして全国各地の豪農、商工業者、知識人、中堅役人のなかに幅広く存在していた[5]。清国人会員は、清国の初代駐日公使の何如璋、第二代駐日公使の黎庶昌、駐日公使館員や貿易商の王暢斎、香港発行の『循環日報』社主・王韜など26人が会員となった。しかし、日本は1874年(明治7年)に琉球島民保護に名を借りて台湾出兵をし、1879年(明治12年)に軍隊を派遣して琉球島を領有したので、華夷秩序の破壊をもたらす恐れがあると日本への警戒感ももっていた。このように、かれらは欧米のアジア侵出への危機感は日本と共有していたので興亜主義には共感をもちながらも、興亜会の唱える興亜主義にはある種の警戒感をもっていたようである[6]1881年(明治14年)、宮内省から下賜金千円が贈られる。北白川宮小松宮皇族も同時に入会してきた[7]。「亜細亜協会」に改名時期の「姓名録」によると、品川弥二郎桂太郎牧野伸顕原敬清浦奎吾らの名前が見える[8]

中期

1882年(明治15年)8月、朝鮮における政変と反日感情が結びつき、壬午事変が発生し、日清間の外交的対立がうまれたとき、『興亜会報告』には対立を将来の提携強化の教訓としようと説く論説は載せられたが、対立の原因をさぐるものは載せられなかった。日清対立状況のなかで、会報にはその打開策を通商貿易の振興に求め始める。大倉組三菱商会などの通商貿易業者も実業貿易振興の関点から、政府間のアジア提携とくに清国との提携を望む論説を寄せ、吾妻兵治や『朝野新聞』もこれに続いた[9]1884年(明治17年)12月4日甲申政変が起こり、金玉均ら親日派の独立党が工作したクーデターは、日本公使館と日本人壮士の支援を受けたにもかかわらず、朝鮮に出兵してきた清国軍の反撃に合い、3日で失敗した。日本国内では清を討伐すべしとする開戦論が、民権論者も巻き込んで大きなうねりとなった。開戦を強固に支持した『時事新報』は壮士などから激励された。非戦論の論陣を張った『朝野新聞』は民衆から激しく糾弾された。更には『自由新聞』を始めとする民権派も朝鮮進出を主張するように成っていった[10]。このような状況の中、亜細亜協会では日清両国の平和関係形成にむけて開戦反対の立場に立ち、選挙では末広鉄腸を幹部に選出した。しかし、日清関係の悪化は会活動に影響を及ぼし、活動の停滞・不振・低調が顕著となった。しかし、宮島誠一郎渡辺洪基勝海舟などが戦争に批判的な立場を取り、日清開戦直前においても、日清の平和関係を指向する世論は一定数存在していた[11]

後期

1900年(明治33年)に亜細亜協会は、1898年(明治31年)に近衛篤麿が創設した東亜同文会に吸収され、亜細亜協会の長岡護美、花房義質、渡辺洪基は東亜同文会の評議員に就任した。東亜同文会はその趣意書に「支那保全」を掲げているが、日清戦争を契機にしたこれ以降の団体は、興亜会とは質的に別のアジア主義団体となった。また、吾妻兵治は日中朝三国の対等提携を志向し、日清戦争後の1899年(明治32年)、岡本監輔と善隣講書館を設立し、和書や洋書を漢訳出版し清国へ輸出して文化交流を計画し実行している[12]

組織

会長・副会長

幹事

顧問

会員

海外

  • 王韜(循環日報)
  • 何如璋(清国初代駐日公使)
  • 黎庶昌(第二代駐日公使)
  • 金玉均(李氏朝鮮文官)
  • 朴泳孝(李氏朝鮮文官)
  • 黄遵憲(外交官)
  • 康有為(政治家)
  • 張滋昉(大学教員)
  • 鄭観応(政治家)
  • 鄭孝胥(満州国国務総理大臣)
  • 姚錫光(政治家)
  • 呉敬英
  • 張彪
  • 文廷式
  • 江標
  • 経元善
  • 在康年
  • 鄭孝青
  • 羅雪谷
  • 沈文熒
  • 徐承祖
  • 王治本
  • 王藩清
  • 王仁乾
  • 張斯桂
  • 金晩植
  • 張徳澄
  • 蓼錫恩
  • 袁子壮
  • 童星南
  • 鄭永寧(外交官)
  • 銭標
  • 劉陳
  • 方溶益
  • 陳願
  • 孫点
  • 黄超曾
  • 桃文棟
  • 王琴仙
  • 魚允中
  • 陳訪仲
  • 張審
  • 志鈎
  • 孫実甫

脚注

  1. ^ (黒木 2005, p. 71)
  2. ^ (黒木 2005, p. 252)
  3. ^ a b (黒木 2005, p. 266)
  4. ^ (姜 2006) [要ページ番号]
  5. ^ (黒木 2005, p. 629)
  6. ^ (黒木 2005, p. 631)
  7. ^ (黒木 2005, p. 623)
  8. ^ 霞山会2001、57頁。
  9. ^ (黒木 2005, p. 633)
  10. ^ (黒木 2005, p. 635)
  11. ^ (黒木 2005, p. 636)
  12. ^ (黒木 2005, p. 645)

参考文献

関連項目

外部リンク


興亜会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/07/26 05:41 UTC 版)

張滋ホウ」の記事における「興亜会」の解説

1878年明治11年秋に副島種臣帰国すると、後を追うように1879年明治12年春来日し、長崎地元文人引き止められ10ヶ月滞在した後、1880年明治13年)春東京出て曽根俊虎宅に寄寓した。 1880年明治13年2月曽根俊虎が興亜会を設立すると、副島種臣やその支那語学校講師興亜本科午前授業において、古文音読字音教えた当初芝区西久保巴町校舎住み込み11月7日麹町区五番町18番地に移った生徒には宮島大八小田切万寿之助大倉喜八郎、恒屋盛服等がいた。 1880年明治13年2月28日東京地学協会入会1895年明治28年10月28日免費会員となった。興亜会には3月同盟員として入会し12月創立員に昇進例会議員会、懇親会等に積極的に参加し唯一の在京民間中国人会員としての精力的な活躍認められ1883年明治16年)から3回議員当選した。壟思録の後任として、1880年明治13年9月1日から11月まで慶應義塾大学支那語科講師兼職した。教科書には慶應義塾出版会などから販売された「興亜会支那語学校編集の『語言自適集』を使ったその後浙江省から郭宗儀講師として来在したが、壟と張が北京官話北京語を含む華北方言)を教えていたのに対し、郭は南音(南方系の発音)のため生徒困惑するなどの事態生じ、張は慶應義塾支那語科退任した1882年明治15年5月4日支那語学校廃校となり、5月16日文部省東京外国語学校漢語講師雇い替えとなった同校東京商業学校第三部として統合、後に語学部と改称され1886年明治19年廃止されたが、この時解雇されたか定かでない1889年明治22年9月帝国大学文科大学博言学科及び漢学科で教え同時に東京高等商業学校嘱託支那語講師務めた帝大では『亜細亜言語集』『西廂記』『桃花扇』等を用いたが、生徒学習意欲低く、滋昉もこれを放任していたという。この頃浮槎(査)散人号しているが、『論語公冶長篇「道行はれず、乗りて海に浮かばん。」から採ったもので、異国の地で自らの不遇を嘆く心境表している。 1891年明治24年3月15日から1894年明治27年8月19日まで、副島種臣榎本武揚等の推薦により、清国公使館内の日本語学校文学堂で漢文教えた1894年明治27年日清戦争勃発し在日清国人次々と帰国する一方日本人の間では中国語学習熱が高まり日本留まり続けた滋昉は引っ張りだことなったが、市井の人から乱暴、投石等を受けるようになり、一旦帰国した1895年明治28年)には帰国し4月から半年存在した東亜学院でも教えている。

※この「興亜会」の解説は、「張滋ホウ」の解説の一部です。
「興亜会」を含む「張滋ホウ」の記事については、「張滋ホウ」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「興亜会」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ



固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「興亜会」の関連用語

興亜会のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



興亜会のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの興亜会 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの張滋ホウ (改訂履歴)、アジア主義 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS