国立天文台
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/06/19 19:37 UTC 版)
国立天文台（こくりつてんもんだい、英: National Astronomical Observatory of Japan, NAOJ）は、理論・観測の両面から天文学を研究する日本の研究所・大学共同利用機関である。大学共同利用機関法人自然科学研究機構を構成する研究所の1つでもある。
注釈
- ^ 現在の日本経緯度原点がある所。
- ^ 天文学において、『日本書紀』に「占星台」の記述がある。また、現在の東京都台東区には「浅草天文台」が設立された記録がある。浅草天文台は、江戸幕府の天文方が、私費を集めて設立した民間の天文台。その後、「明治政府」が欧米の天文学に倣い、東京帝国大学（当時は、理科大学）に設立したのが、「観象台」である。「浅草天文台」は、明治2年3月15日に発せられた太政官達により、東京府に属せられると同時に廃止された。司天台は、京都の朝廷に勤める天文方が、朝廷から支援を受けて設立された天文台。それぞれの目的は、暦の編纂であった。なぜならば、当時の暦は太陰太陽暦を採用していたため、暦と実際の季節の間にずれが生じやすかったためである。
- ^ 東京天文台の改組はそれまで多くの研究費が旧帝国大学等に集中するという批判が高まったため取られた措置である。東京大学の組織であった東京天文台は、大学から独立し広く開かれた研究所となる国立天文台と大学において教育研究指導を推進する東京大学大学院理学系研究科附属天文学教育研究センターに改組された。他には、東京大学附属宇宙航空研究所が、宇宙科学研究所へ改組された例や、名古屋大学プラズマ研究所及び、広島大学核融合理論研究センター、京都大学ヘリオトロン核融合研究センターが統合されて核融合科学研究所が発足した例などがある。
- ^ 協定世界時 (UTC) や国際原子時 (TAI) の生成に寄与する原子時計を運用する国内の機関は、国立天文台 (NAO) の他に情報通信研究機構 (NICT) と産業技術総合研究所計量標準総合センター (NMIJ) がある[21] [22]。
- ^ 大学共同利用機関とは、大学（学校法人）では保有（もしくは設置・運用）の難しい大型機器等を開発・設置・運用することによって、詳細かつ精密な研究を実施できるようにした研究機関のことである。
出典
- ^ 自然科学研究機構 予算 2010-04-21 閲覧
- ^ 自然科学研究機構 外部資金 2010-04-21 閲覧
- ^ a b 国立天文台年次報告〔和文〕(第35冊) 2022年度 Ⅲ.機構 2024-05-23 閲覧
- ^ 【東京探Q】なぜ三鷹に国立天文台？昔は農村 暗闇が好適／貴重な施設 見学も可能『読売新聞』朝刊2018年10月29日（都民面）。
- ^ トロートン天体望遠鏡 国立科学博物館
- ^ 東京都港区. “はじまりは麻布から（海軍観象台）” (PDF). 2022年1月19日閲覧。
- ^ 内閣官報局（編）「明治21年文部省告示第2号」『官報』明治第1477号、日本マイクロ写真、東京、1888年6月4日、25頁、NDLJP:2944714。
- ^ 中桐正夫「東京天文台100周年記念誌作成時の資料－その1－」（PDF）『アーカイブ室新聞』第346号、国立天文台、東京都三鷹市、2010年6月9日、1頁、2014年1月2日閲覧。
- ^ 新美幸男「日本の標準時」（PDF）『天文月報』第90巻第10号、日本天文学会、東京都三鷹市、1997年10月、473-474頁、ISSN 0374-2466、NAID 10002142171、NCID AN00154555、2013年12月29日閲覧。
- ^ 河合章二郎（著）、日本天文学会（編）「帝国の天文台に就て」（PDF）『天文月報』第12巻第9号、日本天文学会、東京市、1919年9月、137-146頁、ISSN 0374-2466、NCID AN00154555、NDLJP:3303990、2014年1月9日閲覧。
- ^ a b 河合章二郎 1919, p. 140, §5.
- ^ 日本天文学会（編）「三鷹村新東京天文台（三）」（PDF）『天文月報』第18巻第10号、日本天文学会、東京府北多摩郡三鷹村、1925年10月、150-153頁、ISSN 0374-2466、NCID AN00154555、NDLJP:3304063、2014年1月9日閲覧。
- ^ 河合章二郎 1919, p. 141, §6.
- ^ 木村榮記念館 (2013年). “観測所の歴史” (HTML). 国立天文台水沢. 木村榮記念館. 国立天文台. 2024年4月9日閲覧。
- ^ 日本天文学会（編）「雑報 東京天文台の移転」（PDF）『天文月報』第17巻第7号、日本天文学会、東京市、1924年7月、111頁、ISSN 0374-2466、NCID AN00154555、NDLJP:3304048、2014年1月12日閲覧。
- ^ 内閣印刷局（編）「大正13年文部省告示第362号」『官報』大正第3617号、日本マイクロ写真、東京市、1924年9月11日、280頁、NDLJP:2955765。
- ^ 日本天文学会（編）「雑録 理科年表」（PDF）『天文月報』第18巻第3号、日本天文学会、東京府北多摩郡三鷹村、1925年3月、39-41頁、ISSN 0374-2466、NCID AN00154555、NDLJP:3304056、2014年1月9日閲覧。
- ^ “岡山天体物理観測所の建設と東京天文台時代：岡山天体物理観測所40周年記念誌”. 国立天文台 岡山天体物理観測所. 2022年10月8日閲覧。
- ^ 「大型低温重力波望遠鏡KAGRAが完成、重力波望遠鏡3者による研究協定を締結」国立天文台 2019年10月4日
- ^ 国立天文台 組織概要には、設置目的として「天文学及びこれに関連する分野の研究、天象観測並びに暦書編製、中央標準時の決定及び現示並びに時計の検定に関する事務（文部科学省令第57号 国立大学法人法施行規則 第一条 国立大学法人法第五条第二項）」が挙げられている。
- ^ Bureau International des Poids et Mesures (2023年). “Laboratories” (html) (英語). BIPM Time Department Data Base. Participation. Bureau International des Poids et Mesures. 2024年4月5日閲覧。
- ^ Bureau International des Poids et Mesures (2024年). “Geographical map” (html) (英語). BIPM Time Department Data Base. Participation. Bureau International des Poids et Mesures. 2024年4月5日閲覧。
- ^ RISE月惑星探査プロジェクト 2019-12-23 閲覧
- ^ SOLAR-Cプロジェクト 2019-12-23 閲覧
- ^ a b c d e f g h i j 国立天文台 (2022年4月). “国立天文台 天文情報センター” (html). 国立天文台 天文情報センター. 国立天文台. 2024年4月4日閲覧。
- ^ “科学研究部”. 国立天文台. 2019年12月23日閲覧。
- ^ “野辺山太陽電波観測所 閉所のお知らせ”. 国立天文台. 2019年12月23日閲覧。
- ^ “2018年4月からの公開･質問･画像利用について”. 国立天文台 (2018年3月31日). 2019年12月23日閲覧。
[続きの解説]
「国立天文台」の続きの解説一覧
- 1 国立天文台とは
- 2 国立天文台の概要
- 3 沿革
- 4 活動
- 5 売店・食堂
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固有名詞の分類
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