エコラベル
環境保全を進めるために、商品に付けるさまざまなラベルやマークなどの総称。エコラベルは、もともとアメリカのプラスチック工業会が樹脂製品のリサイクルを進めるために考え出した共通の材質コードで、日本でもぺットボトルなどへの刻印がリサイクル法で、義務づけられている。そのほか、環境保全型商品として認定されたことを示すエコマークや再生紙を示すグリーンマークなどがある。
環境ラベリング制度
(エコラベル から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/09 06:45 UTC 版)
環境ラベリング制度（かんきょうラベリングせいど）とは環境保全や環境負荷の低減に役立つ商品や取組みに環境ラベルを添付する制度のことである。
歴史
1978年に旧西ドイツで制度が始まった。その後、日本では1989年のエコマークが最初である。
1990年7月に旧西ドイツが主催してベルリンで開かれた「環境保護ラベルに関する国際会議」において「環境保護ラベルに関するベルリン声明」が出され、各国間の情報交換を進めていくことになった。
現在では、国際標準化機構のISO 14020によって環境ラベルについての運用規定を定めている。
日本における環境ラベル
ISO Type I のもの
（第三者機関による認証）
ISO Type II のもの
（自己宣言による環境主張）
- PCグリーンラベル
- グリーンマーク
- 再生紙使用マーク
- ペットボトルリサイクル推奨マーク
- エコロジーボトルマーク
- リターナブルびんマーク
- 牛乳パック再利用マーク
- 非木材グリーンマーク
- ツリーフリーマーク
- 省エネラベリング制度
- 低排出ガス車認定制度
- 環境共生住宅認定制度
- 森林認証制度
ISO Type III のもの
（製品の環境負荷の定量的データの表示）
- エコリーフ環境ラベル
その他のもの
関連項目
外部リンク
- 環境ラベル等データベース - 環境省
- 日本環境協会 エコマーク事務局
- 段ボールのリサイクルマーク - 段ボールリサイクル協議会
- 森林認証制度FSCについて - WWFジャパン
- 天然水産物の認証制度 MSCについて - WWFジャパン
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公害
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エコラベル
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/06 04:23 UTC 版)
「グリーンマーケティング」の記事における「エコラベル」の解説
環境についての表示を信用できないと消費者が受け取った場合、それがかえってブランドを傷つけることがある。反対に、もし消費者がそのような表示を信用した場合、彼らはブランドが示す環境理念に沿った行動をとるだろう。ブランドに対する信頼を広める際に問題となることは、エコロジカルな製品に関心のある消費者の多くが商業広告を信用していないことである。このような懐疑的な態度は、不適切な表現や、広告の意味することを理解してもらうための科学的知識の不足、そして特にいくつかの広告でみられる虚偽や誇張のような様々な要因により生じている。こうした問題の解決するために、第三者機関が提供する環境ラベル制度を利用することもできる。この制度によって、ブランドがもたらす環境便益に関する主張を保証することができる。このような取り組みは製品の環境への便益に対する評価の信頼性を高めることを目指しており、表示の規格化を進めることで、環境表示の知覚バイアスを無くそうとするものであり、そして、こうした取り組みは購買意欲に良い効果をもたらすはずである。
※この「エコラベル」の解説は、「グリーンマーケティング」の解説の一部です。
「エコラベル」を含む「グリーンマーケティング」の記事については、「グリーンマーケティング」の概要を参照ください。
「エコラベル」の例文・使い方・用例・文例
- 水産物のエコラベル
- 全国の多くのスーパーマーケットがエコラベルのついた水産物の販売を開始した。
- エコラベルは，海洋管理協議会によって認証された漁業組合や企業の水産物に表示されている。
- 先月，大手スーパーマーケットチェーンのイオンがエコラベルのついた水産物の販売を開始した。
- エコラベルがあれば，消費者は環境に配慮した方法で漁獲された水産物を選ぶことができる。
- 水産物にエコラベルを表示へ
- 日本では今秋，水産物にエコラベルが表示される予定だ。
- エコラベルの図案のアイデアは一般から公募された。
- 消費者はエコラベルが付いた水産物を買うことによって，海洋資源保護に参加できる。
- エコラベルのページへのリンク
