銀行家として
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1907年(明治40年)長野県岡谷市に生まれ、長野県立諏訪中学校(現・長野県諏訪清陵高等学校)、東京商科大学(現・一橋大学)を卒業して、住友銀行に入社した。行内では「経営相談室」を新設し、顧客の経営上の課題についてともに解決を図るなど、今でいう経営コンサルティング業務にも力を入れていた。住友銀行においては、東京支店の次長まで昇進した。しかし、病魔に侵され、やむを得ず退職することになった。
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銀行家として
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日本銀行においては、アメリカ合衆国研修にて1954年にフレッチャー法律外交大学院の修士課程を修了し、ロンドン駐在などを経て、1971年に岡山支店の支店長に就任した。同年8月のニクソン・ショックの際には、外国局の総務課にて課長を務めており、混乱する市場への対処にあたった。その後、外国局の次長を経て、1975年にはニューヨーク駐在参事となった。 1979年、日本銀行の外国局にて局長に就任した。1981年、日本銀行の理事に就任し、国際関係を統括した。1985年9月にアメリカ合衆国で開催された先進5か国蔵相・中央銀行総裁会議においては、日本銀行総裁の澄田智に随行した。なお、このときの先進5か国蔵相・中央銀行総裁会議において、プラザ合意が発表された。 日本銀行退職後は、1986年より日本開発銀行の副総裁を務めた。その後、1991年に副総裁を退任した。 1991年より山一證券、富士ゼロックスなどの取締役を歴任した。また、国際連合の財政諮問委員会にて共同議長も務めた。 2014年4月14日午後0時55分、心不全のため東京都港区の病院で死去した。86歳没。
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銀行家として
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旧日本興業銀行出身。2009年からみずほコーポレート銀行頭取、2011年からみずほフィナンシャルグループ社長、さらに2013年からはみずほ銀行頭取を兼務し、新たな中期経営計画のテーマである「Oneみずほ」に沿って、グループ内連携の強化を狙いガバナンスの強化と意思決定の迅速化に向けるべく、改革の緒に就く。2009年度1億2200万円、2012年1億1600万円の役員報酬を受けた。 2013年9月27日、みずほ銀行暴力団融資事件に関し金融庁から業務改善命令を受けた。この件では、当初、記者会見で「参考資料を見た記憶や説明を受けた記憶もない。」と、金融庁に対して説明していた。2013年10月8日、「取締役会にオリコの反社取引についてと題する資料の提出があった」など、「2011年7月以降は知りうる立場にあった」ことを記者会見で認めた。内閣日本経済再生本部産業競争力会議委員などの公職を辞任したことも、明らかにした。 翌9日に金融庁から異例の追加報告提出命令が出され、10日には菅義偉内閣官房長官が会見で「金融庁への報告が違っていたのは極めて遺憾だ。」と述べた。業務改善命令に先立つ2013年3月に旧富士銀行出身者全員をみずほフィナンシャルグループ副社長やみずほ銀行副頭取から外す人事が行われており、元大蔵省大臣官房金融検査部金融検査官の高橋洋一などは、事件発覚の端緒は、佐藤頭取兼社長に対抗する他派閥からのリークではないかとする。 2014年1月、「2014年4月1日付で佐藤がコーポレート銀行の頭取を退任し、フィナンシャルグループの社長を続投すること」が発表された。コーポレート銀行の頭取には林信秀副頭取が就任した。2014年4月22日、大田弘子元経済財政担当相を取締役会議長に迎え、みずほFGで財務担当の副社長を副議長に据えて、委員会設置会社へ移行させた。2018年4月、みずほFG取締役会長兼執行役に退く。同年6月、執行役を退任。 2022年4月、みずほ銀行の相次ぐシステム障害の経営責任をとり会長を退任。
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銀行家として
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1911年(明治44年)、愛知銀行(のちの東海銀行、現在の三菱UFJ銀行)に入行し調査部長となる。1916年(大正5年)、鉄道院総裁の後藤新平に引き抜かれ総裁秘書となり、1919年(大正8年)には後藤新平、新渡戸稲造、鶴見祐輔、岩永裕吉らとともに外遊をしている。帰国後の1920年(大正9年)愛知銀行に戻り常務取締役に就任した。 昭和金融恐慌後の金融破綻の収拾策の一つとして1927年(昭和2年)、井上準之助らの肝いりで昭和銀行が設立されると、田島は同銀行常務取締役、次いで頭取に就任し債権返済と厳格な基準による破綻銀行の査定を実施している。また、昭和銀行頭取の退職金を担保にして1937年(昭和12年)、明協学寮という学生寮をつくり、人材育成を試みた。田島自身、週に1回、早朝論語の講義を行っている。 1938年(昭和13年)、日本産金振興会社社長に就任する。同社は商工省監督下の国策会社であり、以後、田島は全国金融税制会理事、日本銀行参与などを歴任した。 戦後の1946年(昭和21年)3月、大日本育英会(現在の日本育英会→日本学生支援機構)会長兼理事長事務取扱に任命される。また、同年7月19日には貴族院議員に勅選され、日本国憲法など重要法案審議に参加している。同議員を同成会に所属し1947年(昭和22年)5月2日の貴族院廃止まで在任した。
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銀行家として
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頭取に就任以来、とかく「堅い」と言われる八十二銀行の変革に取り組むが、1990年代の失われた10年における金融危機の中でも自己資本比率10%以上を維持した経営環境の下では、行内の反応は鈍いものであった。こうした中でも、1997年1月、ベンチャー支援に力を入れる方針を示し、1997年3月には、5番目の海外拠点としてシンガポール事務所開設する。しかし、日本リースの経営破綻による貸出債権の貸倒損失や株価低迷による株式償却損が主因で、1998年9月中間決算では、最終損失が60億円の赤字になった(経営責任を明確にするため、自身や過去の融資担当者ら14人の報酬・給与をカットする行内処分を行う)。こうした危機意識の中で、1998年度からの6カ年長期経営計画の策定では、以下の施策が実施された。 同年、人事制度の見直しとして、従来の「総合」「一般」の職制に代わり、自己申告に基づく「総合」、勤務地が限られる「特定総合」、「事務」の三職種を新たに設定、さらに給与体系は成績重視とする「行員には痛みを伴う制度」(茅野談)に移行。 営業店のフルバンキング体制(預金・ローン、企業・個人をまんべんなく扱う)を見直し、顧客層や地域事情に応じて得意分野への特化体制と、営業店舗後方事務のブロック内母店へ集約。 海外拠点の見直しとして、1998年にロンドン駐在員事務所を廃止、1999年4月にニューヨーク支店を駐在員事務所に変更。 1999年、執行役員制度を導入し、取締役数を前年度比4割削減。経営陣のスリム化と意思決定の迅速化を図る。 次期勘定系システムの構築では、北関東を中心とした地方銀行の勉強会である関東地銀業務研究会に琉球銀行を加えた6行でシステム開発・運営の共同化を図り、2002年3月、じゅうだん会システムが稼働を開始した。 2000年6月、不良債権回収・管理業務を手掛けるサービサー子会社を地銀単独で初めて設立。2001年4月には個人向け無担保ローンに進出した。 当初は、「元本確定の商品ばかりを扱っていた金融機関がリスクのある商品を販売するには抵抗が大きい」と語るなど、リスク商品の販売は否定的であった。このため、2001年1月末におけるの預かり資産残高は約54億円、累計販売額は約103億円と、県内金融機関の中では群を抜く成績ながら、近隣他県の地銀などと比べると大きく見劣りしていた。しかし、2001年度から、受け身姿勢だった投資信託の窓口販売方針を転換し、2001年1月時点の9倍にする全店舗で残高の目標設定するなど積極的な営業に乗り出した。
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