パリバ

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BNPパリバ

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BNPパリバ（ビー・エヌ・ピー・パリバ、仏: BNP Paribas S.A.）、または、BNPパリバ銀行（ビー・エヌ・ピー・パリバぎんこう）は、欧州のメガバンクである。

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パリバ

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「BNPパリバ」の記事における「パリバ」の解説

1872年1月27日、Banque de Credit et de Depot des Pays-Bas（オランダ貯蓄信用銀行）とBanque de Paris（パリ銀行）が合併し、Banque de Paris et des Pays-Bas が誕生した。資本金は1億2500万フランで、半分が公募された。設立して一年もたたない間に、普仏戦争の賠償金支払を目的とした国債について、その1/3にあたる30億フラン分を発行するためクレディ・リヨネと協力しコンソーシアムを率いた。オランダ貯蓄信用銀行のルーツに関係して、パリバのブリュッセル支店がコンソーシアムの中心となった。 オランダ貯蓄信用銀行は1863年にアムステルダムで創業した。1870年までにパリを最初としてブリュッセル・アントワープ・ジュネーブに支店を開設していた。この銀行にはÉdouard HentschやAlphonse Pinardのような投資家と、ビショフスハイム家・ゴールドシュミット家・バンベルグ家の閨閥に関係しプライベート・バンキングをあつかう銀行が参加した。 パリ銀行は1869年に設立された。創設者はAdrien Delahante、Edmond Joubert、Eugène Goüinといった富豪であった。Eugène Goüin は1714年来の家業を営む銀行家であった。1888年から1909年まで預金供託金庫監査委員会の議長を務め、1898年にアルフォンス・ド・ロチルドとLes Banques Françaises という団体を代表した。インドシナ銀行の役員も務めた。 パリバは日露戦争後の1907年に8000万フランへ増資した。1912年、資本金は1億フランに達した。1909年から1913年までにパリバのあげた総収益で、国債発行と企業創設における金融仲介によるものが7割を占めた。19世紀末に世界中の国債を引き受けていた。本国とベルギーおよびそれぞれの植民地債、1888年来のロシア帝国債、バルカン半島・スカンジナビア半島諸国債、ラテンアメリカ諸国債が代表例である。パリバは工業会社と公共事業にも利権を獲得した。スペインとロシアの鉄道、ベルギー・フランス・エジプト・モロッコ・オスマン帝国の路面電車および電力、フランス・ロシアの鉄鋼業、そしてノルスク・ハイドロである。他行では投資信託を運用した。それは世界中で行われたが、たとえば露亜銀行やBanco Espanol de CreditoやBanca Commerciale Italiana（現・インテーザ・サンパオロ）でパリバのポートフォリオが構築された。こうしたグローバルビジネスを展開しながら、パリバは支店レベルで主にベアリングス、ドイツ銀行、Wiener Bankverein、そしてアメリカのクーン・ローブとコルレス網を編み上げた。 第一次世界大戦中、本国の戦時国債を引き受けたり、フランス財務省の口座開設をスペイン・オランダ・スイス・スウェーデン各国で斡旋したり、クールマン（フランス語版、英語版）の兵器産業Compagnie Nationale de Matières Colorantes et Manufactures de Produits Chimiques du Nord（現・リオ・ティント・アルキャン）を金融面で支えたりした。1919年から1937年までHorace Finaly が総支配人を務めた。前段で述べた1900年前後とさほど変わらない拡大経営が続いた。1923・1932・1933年の三度、パリバが主幹事としてベルギーとチェコスロバキアの国債を発行した。オーストリア・ポーランド・ルーマニアの発行ではシ団へ参加したが、ルーマニアに限っては1928年と1931年にパリバが主幹事となった。Compagnie générale du Maroc のような植民地会社もつくってブロック経済に貢献した。Compagnie Française des Pétroles（現・トタル）やElectrabel（現・エンジー）や通信のアヴァス（フランス語版、英語版）（旧アヴァス通信社。1998年、粉飾決算のあったCendant を10億ドルで買収し、同年ヴィヴェンディ・ユニバーサル・パブリッシングとなった。センダントは現ヴィヴェンディ・ユニバーサルゲームズ）の金融にも関わった。 第二次世界大戦中のインフレでパリバの資本金がふくれあがった。1941年で4.5億フランだったのが、たった2年で6.75億となった。不況でリストラを断行したが、浮いた資金を工業特許の囲い込みと天然ガス・オイルシェール開発に振り向けた。戦後、パリバのもつマーチャント・バンクのプロフィール情報が本国企業の国有化に貢献した。そこで1945年12月2日と1946年5月17日の法で、パリバのフルサービス継続が批准された。本国の復興に向けては原子力産業に中心的役割を担い続け、1948年にOmnium Technique de l'Habitat という再開発顧問会社を設立した。パリバは1950年代までフランス工業の輸出を支援し、特にラテンアメリカ向け輸出を促進した。1958年、テヘラン銀行の株主となった。 1948年から1966年までJean Reyre が総支配人を務めた。その後1969年まで会長の座にあった。パリバは多方面の産業分野を支配した。新聞・石油・化学工業・製薬・公共事業・造船・流通・建材・アグリビジネス、各分野について具体的な企業名が出典には列記されている。1970-80年代にパリバは通信と先端技術のそれぞれに取り組む企業を立ち上げた。たとえば通信ではセマ（フランス語版、英語版）（出典によると1957年創業）とCompagnie Luxembourgeoise de Télédiffusion（現・RTLグループ）が注目に値する。先端技術のパーテック・ベンチャーズ（英語版、フランス語版）は今でも活躍している。 1966-1967年のデブレ法（lois Debré）が適用されたパリバは、1968年に持株会社のCompagnie Financière と以下の4部門に再編された。銀行のバンクパリバ、金融のOmnium de participations bancaires、工業のOmnium de participations financières et industrielles、そしてパリバ・インターナショナルである。 1960-1970年代、アングロアメリカンと関係を深め、バンカメとアメリバをつくり、SGウォーバーグと合弁で保険業も始めた。SGウォーバーグとは合衆国へ投資銀行もつくったが、そのWarburg Paribas Becker は1984年にパリバの参加によりメリルリンチが買収した。1969年からJacques de Fouchier が会長となった。パリバは1964年にしてモスクワ支店を出していたが、1970年代に世界中の支店網を活用した国際決済システムを構築した。また、オイルショックのあと石油取引で名を馳せた。コンパニ・バンケルと関係を深めてゆき、1978年からパリバがコンパニ・バンケルの45％を支配するようになった。そしてすぐPierre Moussa が会長となり、1981年まで務めた。翌年からJean-Yves Haberer が引き継いだ。この1970-1980年代、アセットマネジメント部門が成長したが、伝統的なジュネーブのそれだけでなく、当時はルクセンブルク・パリ・ニューヨーク・東京でも収益を上げるようになっていた。 1979年ごろから、パリバはヨーロッパ通貨単位の導入と運営に主導的役割を担った。 1982年に社会党政権のピエール・モロワ内閣によって一旦国有化されたが、1988年に保守政権のジャック・シラク内閣によって民営化された。このときMichel François-Poncet が会長であった。数年後、André Lévy-Lang との二頭制となった。 1990年代初め、クレディ・デュ・ノルの主要株主となった。クレディ・デュ・ノルはユニオン・パリジェンヌを吸収合併していた。 1998年に持株会社Compagnie Financière がコンパニ・バンケルと合併し、パリバが正式な社名となった。この年、JPモルガンやクレディ・スイスなど13行とロングターム・キャピタル・マネジメントの救済融資に参加した。