日本郵船
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脚注
関連項目
- 旧日本郵船小樽支店(国の重要文化財。北海道小樽市) - 館内壁面には金唐革紙(手製高級壁紙)がはられている。復元品は上田尚の製作。2016年現在では日本画家の後藤仁を中心に復元製作されている(後藤仁公式サイト「後藤 仁(GOTO JIN)のアトリエ」後藤仁公式ブログ「後藤 仁(GOTO JIN)の制作・旅日誌」、金唐紙 財団法人日本原子力文化振興財団(2011年11月20日閲覧)、金唐紙の歴史 金唐紙研究所(2011年11月20日閲覧)参照)。
- 三菱商業学校(旧慶應義塾大学分校) - 郵船設立の基礎を創る。
- 三菱商船学校(現東京海洋大学)
- 旧ワサ・ダウン住宅 - 日本郵船船員寮として利用されていた。
- みなと異人館 - 同上。
- ヤマトホールディングス - 資本提携
著名な出身者
- 根本二郎(元名誉会長) - 日本経済団体連合会名誉会長
- 寺島成信(元参与)- 日本で最初の経済学博士、海運論専攻
- 松平市三郎(元参事) - 松平康東の父
- 米窪満亮(元船長) - 初代労働大臣
- 渡部信(元監査役)- 宮中顧問官・帝室博物館総長(第6代)
- 前田利祐 - 加賀前田家第18代当主
- 徳川恒孝(元副社長) - 徳川宗家18代当主
- 高橋宏(元副社長) - 公立大学法人首都大学東京理事長
- 間宮忠敏(元副社長) - 独立行政法人国際観光振興機構理事長
- 山脇康(元副社長) - 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会副会長、日本パラリンピック委員会委員長
- 京極高晴(元事業部長)- 靖国神社宮司(第15代)
- 日野西光忠(元常務)- 宮内庁宮務主管
- 6代目鈴木與平(元従業員) - 鈴与創業者、静岡県議会議長
- 松井道夫(元従業員)- 松井証券社長、旧姓・務台
- 内田百閒(元嘱託)- 作家
- 近藤孝太郎(元従業員) - 思想家、社会運動家
- 並木良輔(元従業員) - 並木製作所(現・パイロットコーポレーション)を創業
- 菅源三郎(元船員) - 航海士、長崎丸船長
- 守谷慧(従業員) - NPO法人「国境なき子どもたち」理事、守谷絢子(元皇族、高円宮憲仁親王第三女子)の夫。
- 安田源右衛門(元従業員) - 沖縄軌道代表取締役
外部リンク
- 日本郵船 - 日本郵船公式ウェブサイト
- NYK Line (英語)
- 日本郵船歴史博物館
- 日本郵船氷川丸
- 旧日本郵船 小樽支店
注釈
- ^ 指定銘柄の制度は、1991年10月1日に廃止された。
- ^ 2021年3月31日現在。運航船舶参照。
- ^ NHK総合テレビで2018年8月17日に放送された『チコちゃんに叱られる!』では、郵便記号「〒」誕生の背景として、同社の社員が2本線は日本を表すといい、これに縦棒を付けて「〒」が誕生したとされた。その後補足として、実際の同社のファンネルマークの意味の説明がなされた。[12]
- ^ 上海寄航が認められるまで日本での積荷は船腹量の1/5しかなかった。
- ^ 出資比率:日本郵船51%、三菱倉庫49%
- ^ 出資比率:日本郵船 38%、川崎汽船 31%、商船三井 31%
- ^ 出資比率:日本郵船 51%、日本通運 49%
- ^ ANAグループであったが、2005年(平成17年)8月5日より日本郵船の連結子会社となり、現在は完全子会社。
- ^ 旧大倉財閥系でNKK(現:JFEホールディングス)の傘下だった。
- ^ 出資比率:日本郵船 80%、深田サルベージ建設 20% 海洋研究開発機構の海洋調査船に船員を派遣している。なお船舶の運航は日本海洋事業が行っている。
出典
- ^ コーポレートガバナンスに対する取り組み - 日本郵船株式会社
- ^ “会社概要”. 日本郵船株式会社 (2016年3月31日). 2016年10月8日閲覧。
- ^ “日本郵船(株)【9101】:株式/株価”. Yahoo!ファイナンス (2016年10月7日). 2016年10月8日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j “第134期有価証券報告書” (PDF). 日本郵船株式会社 (2021年6月18日). 2021年8月5日閲覧。
- ^ 株主総会招集通知 2021年1月7日閲覧
- ^ “三菱金曜会”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
- ^ “三菱広報委員会の活動”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
- ^ “三菱グループに「落ちこぼれ企業」続出、最強エリート集団の大ピンチ”. 週刊ダイヤモンド公式サイト. 2021年7月15日閲覧。
- ^ “三菱広報委員会の加盟会社”. 三菱グループホームページ. 2020年12月6日閲覧。
- ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ a b c 吉田準三「わが国明治期の会社制度の展開過程・(続編)」『流通經濟大學論集』第27巻第4号、1993年、1-16頁、NAID 120006218952。
- ^ 参照:gooテレビ番組
- ^ 当社広告に「琴欧州」を起用、日本郵船、2006年4月14日。
- ^ 下川耿史 家庭総合研究会 編『明治・大正家庭史年表:1868-1925』河出書房新社、2000年、399頁。ISBN 4-309-22361-3。
- ^ ロイター 公取委が海運カルテルで4社に課徴金、郵船には過去最高131億円 2014/3/18
- ^ コンテナ船3社統合「親会社しのぐ存在に」 ONE発足日本経済新聞
- ^ a b “日本郵船グループの国内港運事業子会社4社の経営統合に関するお知らせ”. 日本郵船. 2018年12月1日閲覧。
- ^ a b “日本郵船グループの国内港運事業子会社4社の経営統合に関するお知らせ(2)”. 日本郵船. 2018年12月1日閲覧。
- ^ 名古屋証券取引所における株式の上場廃止申請に関するお知らせ日本郵船 2020年10月29日
- ^ “郵船不動産の株式譲渡に関するお知らせ”. 日本郵船株式会社. 2021年9月20日閲覧。
- ^ “日本郵政不動産株式会社による郵船不動産株式会社の株式一部取得のお知らせ”. 日本郵政不動産株式会社 (2021年5月27日). 2021年9月20日閲覧。
- ^ “洋上風力発電関連事業拡大へ「秋田支店」を開設”. 日本郵船 (2022年2月8日). 2022年2月12日閲覧。
- ^ 日本郵船社長deta
- ^ 日本郵船(株)『七十年史』(1956.07) - 渋沢社史データベース
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