二次電池
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/15 05:45 UTC 版)
利用例
二次電池は自動車や航空機、農業機械など各種車両のほか、ノートパソコンやデジタルカメラ、携帯電話などのさまざまな機器に幅広く利用されている。
(主要な例)
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特に携帯機器の場合、蓄電容量が重要な製品仕様の重要な要素となることも多い。サイズ上の制約を強く受け、できる限り小型軽量、かつ大きな容量を備えると言う相反した要求がある。蓄蔵エネルギーを高密度化すると言う点で二次電池の技術革新を後押ししている面がある。
外部バッテリー
充電可能な内蔵バッテリーを採用している製品では、電池パックの部分が取替可能になっている場合が多くある。電池パックの経年劣化により性能が十分でなくなった時に交換したり、あるいは単一では使用のうえで容量が不足する場合に複数の電池パックを準備して使用することもある。電池パックは通常その製品に特化した専用の物を使用するが、純正またはサードパーティー製品として販売されている場合もある。本体に適合し保証のある物を使用しないと、故障や発火など重大なトラブルに繋がる場合がある。
モバイルバッテリー
携帯電話やスマートフォンの普及に伴い、日常的に使用するそれらの機器が、内蔵電池では容量不足となる機会も増えた。そのため、携行に適した形状でUSBタイプの汎用端子により充電可能な二次電池である「モバイルバッテリー」が広く利用されるようになった。「モバイルバッテリー」は和製英語であり、英語圏では「パワーバンク」(Powerbank)と呼ばれることが多い。
日本でモバイルバッテリーが普及した契機は、2007年(平成19年)12月に三洋電機(現パナソニック)が発売した『eneloop mobile booster(モバイルブースター)』であった。携帯電話やデジタルカメラ、携帯型ゲーム機(PSPなど)を屋外で充電できる利便性が話題となった。翌2008年(平成20年)のiPhone 3Gの発売や、2011年(平成23年)3月の東日本大震災に伴い、緊急時の充電機として注目された。当時は競合機器が少なく、またeneloopのブランド力が高かったことから「モバイルバッテリーといえば『モバイルブースター』」と認識され、製品名を略した「モバブ」がモバイルバッテリー全般の略称として用いられるほどであった[12]。
同国では特に前述の東日本大震災の影響によってモバイルバッテリーの販売数は大きく伸び、2011年3月から翌2012年12月までの期間においては、前年比で350%以上もの売り上げを記録した。2010年3月の販売数に対して2013年3月のそれは95.2倍にも達するほどであり、「スマートフォンの定番アクセサリ」として定着した[13]。さらに2016年(平成28年)7月に同国でサービスを開始した位置情報ゲームアプリ「ポケモンGO」の影響によっても売れ行きを伸ばした[14]。一方で普及に伴い発火などの事故も増加しており、消費者庁には2013年6月からの6年間で162件の事故情報が寄せられた[15]。そのような事情から2018年より電気用品安全法の規制対象となり、2019年からは同法に基づきPSEマークがないものの流通が禁止された[16]。しかしその後も、日本国内の基準を満たさない海外製のモバイルバッテリーによる発火事故は後を絶たない状況であり、規制強化が検討されている[17]。 2018年現在、モバイルバッテリーには上述のリチウムイオン二次電池を用いる場合が大半なので、飛行機内持ち込み時の計算には、3.7Vを表示されているmAh数を乗ずることで、電力定格量(Wh)を算出できる(ニッケル・水素充電池の場合は1.2V)。
なお、USBはもともと高アンペア(1A〜)の電力供給用に設計された規格ではなかったので[注釈 1]、USB 1.x/2.0を備えるもので規格電流を超えるもの[注釈 2]については各メーカー/製品毎の独自規格であり、適合性や保証に関して注意が必要である。
航空機への搭載は各規制がある。航空旅客便については160Whを上限としたリチウムイオン二次電池を機内への持ち込みのみ可としている(100Wh以下は個数無制限、100Whを超え160Wh以下は2個まで)[18]。宅配便では航空機を使っての輸送ができず、その場合は陸路や船便を利用している。
ポータブル電源
モバイルバッテリーよりも大型・大容量の蓄電池を内蔵し、AC100V・DC12V・USBなどの電源端子を備え、モバイル機器だけでなく家庭用電化製品も使用可能なバッテリー。
注釈
出典
- ^ a b 小山安博 (2021年11月9日). “新しいIoTデバイスの実用化のためにバッテリーの開発を加速――ソフトバンクが「次世代電池Lab.」を公開”. ITmedia 2021年11月9日閲覧。
- ^ 第2版,世界大百科事典内言及, ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,デジタル大辞泉,百科事典マイペディア,世界大百科事典 第2版,日本大百科全書(ニッポニカ),精選版 日本国語大辞典,化学辞典. “蓄電池とは”. コトバンク. 2021年1月11日閲覧。
- ^ a b 梶山博司『半導体二次電池(グエラバッテリー)の新規開発』(PDF)広島大学。 オリジナルの2016年10月26日時点におけるアーカイブ 。
- ^ mpoweruk.com: Accumulator and battery comparisons (pdf)
- ^ http://www.werbos.com/E/WhoKilledElecPJW.htm (which links to “アーカイブされたコピー”. 2007年9月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年11月5日閲覧。)
- ^ phantom hub motors, LiFePO4 batteries, electric bike kits, electric scooters
- ^ Zero Emission Vehicles Australia Archived 2011年12月14日, at the Wayback Machine.
- ^ Excellatron - the Company
- ^ Vanadium Redox Battery
- ^ http://www.betard.co.uk/new_zebra.pdf
- ^ EVWORLD FEATURE: Fuel Cell Disruptor - Part 2:BROOKS | FUEL CELL | CARB | ARB | HYDROGEN | ZEBRA | EV | ELECTRIC
- ^ 山口恵祐 (2017年10月17日). “モバイルバッテリーを略して「モバブ」──“ブ”って何?”. ITmedia 2021年11月9日閲覧。
- ^ “広がるスマホ用モバイルバッテリ市場…定番アクセサリに昇格”. 読売新聞. (2013年4月30日). オリジナルの2013年5月3日時点におけるアーカイブ。 2021年11月9日閲覧。
- ^ “デジタル:モバイルバッテリーで備え”. 毎日新聞(2019年1月15日作成). 2019年4月22日閲覧。
- ^ モバイルバッテリーの事故に注意しましょう! 消費者庁 2023年2月22日閲覧。 (PDF)
- ^ モバイルバッテリーの規制対象化について 経済産業省 2023年2月22日閲覧。 (PDF)
- ^ 違法なモバイルバッテリーの発火相次ぐ、大半は安価な海外製…電車内で「ボン」と爆発音 読売新聞 2023年8月17日
- ^ 制限のあるお手荷物(日本航空) リチウムイオン電池が内蔵された一般電子機器・モバイルバッテリーの取り扱いについて。(全日本空輸)
- ^ 『リチウム電池を内容とする郵便物等の取扱いについて』日本郵便、2015年7月30日。 オリジナルの2016年11月30日時点におけるアーカイブ 。
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