一円硬貨 一円硬貨の概要

一円硬貨

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/01 02:20 UTC 版)

一円アルミニウム貨

一円アルミニウム
1円硬貨
素材 アルミニウム
品位 アルミニウム 100%
量目 1.0 g
直径 20 mm
図柄 若木(表面)
周囲 平滑
厚さ 約1.5 mm
発行開始 1955年昭和30年)
6月1日

概要

1955年(昭和30年)6月1日[2]に発行開始し、2024年令和6年)現在も発行中である。発行開始当初は臨時通貨法が有効であったため臨時補助貨幣として発行され、1988年(昭和63年)4月の「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」施行後は「貨幣」として引続き発行されている。純アルミニウム製であり、日本で発行中の6種類の通常硬貨の中で素材にが含まれない唯一の硬貨である[3]。また発行中の、そして法定通貨として有効な日本の硬貨の中で額面が最小である。

表面には「日本国」と「一円」そして「若木」が、裏面には「1」と製造年がデザインされている。表面の若木に描かれている葉の数は8枚である。図柄の若木は日本が伸び行く姿を象徴したものである[4]。ちなみに若木のデザインのモデル樹種は特になく[5]、特定のモデルがないからこそ却ってどのにも通じる、という考え方である。日本で発行中の6種類の通常硬貨のうち、デザインが一般公募によって決定された唯一の硬貨である[6]。なおこの表裏は造幣局での便宜的な呼称で、明治時代の硬貨と異なり法律上の表裏の規定はない[7]

一円硬貨の質量は、1.0グラム (g) である[3]

水に浮く1円硬貨

一円硬貨はより比重が大きいが、乾いた一円硬貨を水面に対して平らになるように静かに置くと、一円硬貨にかかる浮力表面張力が一円硬貨の重量と釣り合うために浮く[8]。水に界面活性剤を加えて表面張力を下げたり、水の代わりに水より表面張力の低い液体の上に置いたりした場合は沈む。

造幣局で製造されてから日本銀行に納入される際に用いられる麻袋については、一円硬貨は1袋に5000枚(金額5000円、正味重量5kg)詰められる。これは硬貨の大きさ・重さから他の日本の通常硬貨に比べて多い枚数となっているが、それでも日本の通常硬貨の麻袋の中で重量が最も軽い。

製造

一円硬貨1枚を製造するのにかかるコストは額面以上であり、2015年(平成27年)現在、一円硬貨の製造に約3円かかるとされる[9]。また政府による貨幣発行益2003年(平成15年)当時で1枚当り13円の赤字とされる[10]。原料となるアルミニウム地金2021年(令和3年)9月現在で1キログラム当たり377円で推移し、アルミニウム地金として見た価値は1枚あたり約38銭となる[11]2009年(平成21年)初めに造幣局が民間から調達した1円硬貨用アルミ円形えんぎょう4200万枚の調達価格は3352万円とされ、金属材料の円形えんぎょうとしては1枚あたり約80銭となる[12]

ちなみに世界の国々を見ても、現金の最小単位やそれに近い硬貨については、額面以上の製造コストがかかっている場合も多く、例えば米国の1セント硬貨などが該当する。歴史的には、江戸時代の日本でも寛永通宝鉄一文銭などは額面以上の製造コストがかかることがあった。

流通状況

日本の市中の街角に置かれる一般的な自動販売機では五円硬貨や一円硬貨は使用できず、使用可能な最小額面の硬貨は十円硬貨となっているが、銀行ATM、商店の自動釣銭機、現金対応のセルフレジガソリンスタンドの給油機などでは五円硬貨とともに一円硬貨も使用可能である。

世界では、日本の一円硬貨に相当する程度の小額硬貨は廃止英語版されたり[注 1]、その程度の釣り銭は国家によっては相当額の飴玉封筒爪楊枝などの現物で代用されたりすることも多い中[注 2]、日本の一円硬貨は市中では不自由なく流通している。

ただ、需要減少により1999年(平成11年)以降新規製造枚数は著しく減少し、2015年(平成27年)を最後に流通用硬貨の製造も中止されており、市中での流通量も漸減傾向にある。近年ではキャッシュレス社会の進展や造幣費用の負担、また、預貯金の預け入れや両替に手数料がかかる状況[注 3]、先進諸国の小額硬貨廃止の状況から、日本でも一円硬貨の廃止論がしばしば取りざたされることがある(1セント硬貨 (アメリカ合衆国)#硬貨存廃を巡る議論およびユーロ硬貨#小額硬貨も参照)。

2021年(令和3年)2月25日には衆議院予算委員会分科会で、立憲民主党政調会長泉健太が、一円硬貨と五円硬貨の廃止を財務大臣麻生太郎に提案したが、この時点では麻生太郎は「小額の取引を中心に需要はあるので直ちに廃止する考えはない」とした[18]

歴史

1955年(昭和30年)に一円硬貨と五十円硬貨が発行されることとなり、前年の1954年(昭和29年)に、この一円アルミニウム貨と五十円ニッケル貨のデザインが第二次世界大戦後初めて一般公募された。40日間の公募期間で、一円硬貨だけで2,581点の応募があり、表面にあたる「若木」のデザインは当時京都府在住の中村雅美のものが、裏面にあたる「1」のデザインは当時大阪府在住の高島登二雄のものがそれぞれ選ばれ、1955年(昭和30年)1月13日大蔵省より図案が発表された。なお、一円硬貨のデザイン一般公募に際して大蔵省は受賞者に対し賞金7万5000円を贈る事にしていたが、上記の通り受賞者が二人となったため、それぞれ半額の3万7500円を賞金として贈呈した[19]

1960年代は、高度経済成長に伴うインフレーション自動販売機の普及によって、補助貨幣(当時は臨時補助貨幣)が慢性的に不足しており、生産ラインも限られていたことから、当時の大蔵大臣田中角栄の指示で、1963年(昭和38年)から1964年(昭和39年)にかけて、府中刑務所懲役受刑者の刑務作業として、一円硬貨の製造作業を行なったことがある[20]。なお、生産過剰による製造休止のため、1968年(昭和43年)製の一円硬貨は存在しない。

1989年平成元年)の消費税導入前はスーパーなどで10円単位以下の端数の価額表示(例:98円)の商品を購入した際の釣銭として細々と流通している程度だったが、消費税導入以降は税込み価額に端数が生じるため、五円硬貨とともに流通量が激増し、大量に製造されていた。しかし消費税が3%から5%に引き上げられた1997年(平成9年)以降は端数が5円単位となり需要が減少、それに伴って製造量も減らされており、特に2001年(平成13年)は802万4千枚しか製造されなかったため、同年製造分の未使用硬貨は、古銭商で額面を超える価格で取引されている。

さらに電子マネーの普及の影響も受けて2011年(平成23年)にはミントセット用の45万6千枚のみの製造にとどまり、一般流通用については1968年(昭和43年)以来43年ぶりに製造されなかった[21]。なお同年は、五円硬貨・五十円硬貨も一円硬貨同様、ミントセット用の45万6千枚のみである。その後、2012年(平成24年)も一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨はミントセット用の65万9千枚のみの製造にとどまり[21]2013年(平成25年)も「流通量は安定している」との判断から、ミントセット用の55万4千枚のみが製造された[9][22]

2014年(平成26年)には、同年4月1日より消費税が5%から8%へ引き上げられるため、一円硬貨の需要も高まるとみられることから、2013年度(平成25年度)中に2500万枚、2014年度(平成26年度)にはさらに1億6千万枚と、合わせて2億枚近くを造幣局が流通用として製造することとなった[23]。しかし電子マネーの影響もあり需要は予想に反して伸び悩み、2016年(平成28年)以降は再びミントセット用のみの製造となり現在に至る。平成から令和への元号の変わり目の年となった2019年(平成31年/令和元年)も、平成31年銘と令和元年銘の両者ともミントセット用のみの製造となり、現在のところ「令和」元号が刻印された一円硬貨はミントセット用しか製造されていない。

過去の一円硬貨

【廃貨】一円黄銅貨
一円黄銅貨
素材 黄銅
品位 60% - 70%
亜鉛 40% - 30%
量目 3.2 g
直径 20 mm
図柄 (表面)
周囲 ギザあり
発行開始 1948年(昭和23年)
10月25日
製造終了 1950年(昭和25年)
通用停止 1953年(昭和28年)
12月31日

下記の貨幣は既に廃止済みであり、現在はいずれも法定通貨としての効力を有さない。

一円銀貨

1871年(明治4年)発行開始の旧一円銀貨(表面:竜図(阿竜)、裏面:菊紋・桐紋・日章・菊枝と桐枝)と、1874年(明治7年)発行開始の新一円銀貨(表面:竜図(阿竜)、裏面:菊紋・菊枝と桐枝)があり、いずれも品位:銀90%・銅10%、直径:37.575mm、量目:26.956gの規格である。新貨条例により発行され、当初は貿易用、のち事実上の本位銀貨となった。1897年(明治30年)製造終了。貨幣法施行に伴い、1898年(明治31年)4月1日限りで全ての一円銀貨は日本国内において通用停止となった[注 4]

一円金貨

品位:金90%・銅10%、量目:1.6667g、周囲にギザあり。他の旧金貨の表面が竜図となっているのと異なり、直径が小さいため表面は「一圓」の文字である。裏面には菊紋・桐紋・日章・菊枝と桐枝・錦の御旗(日月旗)・八稜鏡があしらわれている。新貨条例により本位金貨として発行された。1872年(明治5年)発行開始の大型のもの(直径13.515mm)と、1874年(明治7年)発行開始の小型のもの(直径12.121mm)がある。1880年(明治13年)製造終了[注 5]1897年(明治30年)以降は貨幣法附則第15条により額面の2倍である2円で通用した。五円以上の金貨と異なり、貨幣法に基づく新金貨は発行されていない。通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律施行、貨幣法の廃止に伴い1988年(昭和63年)3月末で廃止された[注 6]

初期の大型版は明治4年銘のみ存在し、前期と後期の手替わりがあるが、前期の方が希少価値が高い。縮小版は明治7・9・10・13年銘が存在するが、縮小版はいずれも製造枚数・現存枚数が極めて希少であり、新しい極印と鋳造機の試験、並びにプルーフ硬貨の試作として鋳造されたと考えられている。なお、明治25年銘がシカゴ博覧会用に2枚のみ製造されている。

一円黄銅貨

1948年(昭和23年)10月25日[25]に発行を開始した。表面には「一円」と「」が、裏面には「1YEN」と「日本國」、製造年がデザインされている。五円硬貨と同じ組成の黄銅貨であったが原材料の高騰に伴い鋳潰される可能性が出てきたため、1950年(昭和25年)に製造終了し「小額通貨整理法」により単位の通貨廃止と合わせて1953年昭和28年)末を以て廃止された。これにより、有効な一円の法定通貨は事実上既に市中で流通していなかった一円金貨を除くと一旦一円紙幣(当時製造中のものは二宮尊徳の肖像のA一円券)のみとなり、十円と五円の法定通貨が硬貨化されていたにもかかわらず一円が紙幣のみという歪な状態となった。その後、1955年(昭和30年)からは現行の一円アルミニウム貨が発行されている。2023年(令和5年)現在、第二次世界大戦後に発行された円単位の硬貨で通貨として使用できないのは、この一円黄銅貨のみである。


注釈

  1. ^ 例えば、カナダドルの1セント硬貨は2013年に発行停止[13]
  2. ^ 日本でも昭和30年代半ば(1960年代前半)、一円硬貨の不足により(#歴史を参照)釣り銭の代用品としてハリスが1枚1円の「おつりガム」をスーパーマーケットや駅売店向けに製造したことがある[14]
  3. ^ 金融機関での両替や硬貨取り扱いの有料化や手数料の値上げが進み、両替金額や、預入れ・払戻し時に、取り扱う一円硬貨の金額を、手数料が上回ることがしばしばある。たとえば2022年1月17日以後、ゆうちょ銀行のATMで預け入れる場合は、100枚の一円硬貨を入金すると手数料(ATM硬貨預払料金)に330円がかかり、取引前後で貯金残高が230円減少する計算になるが、ゆうちょ銀行ATMでは硬貨を取り扱う際に預け入れ金額以上の手数料がかかる場合は実際には取り扱いできない。また。窓口の取引では50枚までは無料だが、それ以上になると一円硬貨のみで入金する場合は手数料(硬貨取扱料金)が上回り取引前後で貯金残高が減少する[15][16]。尚、税務署の窓口で直接納税する場面では枚数の制限なく、手数料なしで使用できる[17]
  4. ^ a b 但し、台湾中国などの地域では以降も継続して広く流通。日本国外への輸出を目的とした1円相当の台湾銀行券引換元圓銀(日本国内では銀地金扱いであり法定通貨ではないため「円形銀塊」とも呼ばれた)が1901年(明治34年)から1914年(大正3年)まで発行されていた。
  5. ^ a b のちに明治25年銘の一円金貨がごく少量製造されているが、これは流通を目的としたものではなく展示用である。詳細は「日本の金貨#明治時代のプルーフ硬貨」参照。
  6. ^ a b 金地金としての価値や古銭的価値が額面金額を大きく上回っており、実質的にはそれ以前から市中では流通していなかった。形式的に通用停止後半年間は現行通貨との引換が行われたものの、引換実績は0枚であった[24]
  7. ^ 昭和23年9月21日政令第296号
  8. ^ この時点で、一円紙幣よりも高額である額面金額10円・5円の法定通貨では紙幣の製造が既に終了しており、硬貨のみの製造発行となっていた。
  9. ^ 昭和30年3月16日政令第32号
  10. ^ 1872年(明治5年)4月から1899年(明治32年)12月31日までは明治通宝、1873年(明治6年)8月20日から1899年(明治32年)12月9日までは国立銀行紙幣、1881年(明治14年)2月から1899年(明治32年)12月31日までは改造紙幣、1885年(明治18年)9月8日から1955年(昭和30年)4月1日までは日本銀行券(日本銀行兌換券、日本銀行兌換銀券)として発行。

出典

  1. ^ 日本銀行サイト「日本のお金」、日本銀行
  2. ^ a b 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、99頁。ISBN 9784930909381 
  3. ^ a b 現在製造している貨幣、造幣局
  4. ^ 渡部 晶「わが国の通貨制度(幣制)の運用状況について」(pdf)『ファイナンス』第561号、財務省、2012年8月、18-31頁、2021年5月20日閲覧 
  5. ^ 貨幣Q&A 1円貨のデザインにある木は何の木ですか?、造幣局
  6. ^ 貨幣のデザイン、造幣局
  7. ^ 貨幣Q&A 貨幣の表はどちらですか?、造幣局
  8. ^ 【第2回】(よくある話ですが)1円玉はなぜ水に浮くのか?、協和界面化学
  9. ^ a b 1円玉 3年連続製造「ゼロ」見通し 電子マネー普及に押され産経新聞、2013年(平成25年)6月4日
  10. ^ 景気対策を目的とした政府貨幣増発の帰結」(PDF)、UFJ総合研究所、2003年5月12日、2022年6月2日閲覧 
  11. ^ アルミ指標相場・スクラップ価格推移” (PDF). 日刊市况通信社. 2022年6月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年6月2日閲覧。
  12. ^ 1円玉原価割れも 金属値上がりでおカネづくり一苦労日本経済新聞2011年(平成23年)5月26日
  13. ^ “1セント硬貨は不要? カナダが廃止、米国は存続派が優勢か” (日本語). CNN. (2013年2月5日). https://www.cnn.co.jp/usa/35027858.html 2022年6月2日閲覧。 
  14. ^ 昭和30年代、おつりが足りないときに店から渡された「おつりガム」について知りたい。レファレンス協同データベース、2021年1月13日。
  15. ^ ゆうちょ銀行、現金を使った支払いで手数料110円。22年1月から、インプレス、2021年7月2日。
  16. ^ 硬貨取扱料金の料金シミュレーションも参照。
  17. ^ 補助貨ヲ無制限ニ公納受領ノ件を参照。
  18. ^ 1円玉と5円玉「役割終えている」 国会で論戦 立民の泉政調会長「さい銭多い神社が苦労」」『京都新聞』、2021年2月26日。2022年6月2日閲覧。オリジナルの2022年1月30日時点におけるアーカイブ。
  19. ^ 1円玉に描かれた「木」が実在しない植物って、ご存知でしたか?”. 週刊現代. 講談社 (2017年4月7日). 2022年6月2日閲覧。
  20. ^ 「足りない硬貨」朝日新聞1963年(昭和38年)8月30日朝刊
  21. ^ a b 一円玉、2年連続製造ゼロ 消費増税で復権なるか日本経済新聞2013年(平成25年)3月4日(要購読契約)
  22. ^ 造幣局 (2014年2月25日). “年銘別貨幣製造枚数(平成25年)”. 造幣局. http://www.mint.go.jp/coin/data/nenmeibetsu25.html 2014年3月2日閲覧。 
  23. ^ FNN (2014年2月3日). “消費税増税にともない、4年ぶりとなる一円玉の製造が本格再開”. FNNニュース. 2014年3月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年3月2日閲覧。
  24. ^ 造幣局125年史編集委員会編 『造幣局125年史』 造幣局、1997年
  25. ^ a b 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、96頁。ISBN 9784930909381 
  26. ^ a b c 日本貨幣カタログ1989年版
  27. ^ a b c d e f g 日本専門図書出版『カラー版 日本通貨図鑑』
  28. ^ 日本銀行金融研究所『日本貨幣年表』日本銀行金融研究所、1994年、37頁。ISBN 9784930909381 
  29. ^ a b c d 郡司勇夫『日本貨幣図鑑』東洋経済新報社、1981年10月、312-316頁。 






固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「一円硬貨」の関連用語

一円硬貨のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



一円硬貨のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの一円硬貨 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2024 GRAS Group, Inc.RSS