狂犬病とは? わかりやすく解説

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狂犬病

狂犬病は、狂犬病ウイルス保有するイヌネコおよびコウモリを含む野生動物咬まれたり、引っ掻かれたりしてできた傷口からの侵入、および極めて稀ではあるが、濃厚なウイルスによる気道粘膜感染によって発症する人獣共通感染症である。狂犬病は4 類感染症全数把握疾患定められており、診断した医師7日以内保健所届け出る必要がある(註:その後2003年11月施行感染症法一部改正により、直ち届け出ることとなった)。

疫 学

狂犬病

世界保健機関(WHO)によると、全世界毎年35,0005万人が狂犬病によって死亡している(図1)。狂犬病はアジアでの発生大部分で、アジアアフリカでは狂犬病のイヌから多く感染している。また、南米では、吸血コウモリによる家畜の狂犬病が経済的な被害及ぼしている。北米およびヨーロッパ等ではヒトの狂犬病は少ないが、アライグマスカンクキツネコウモリ等の野生動物の狂犬病を根絶できないでいる。

1. 世界における狂犬病の分布1997 年、WHO 報告

しかしながら日本での狂犬病は1957 年以降発生しておらず、この間1970 年ネパール野犬にかまれ発症し死亡した症例があるのみである。その最大要因イヌへのワクチン接種、および検疫制度によると同時にわが国島国であるということよる。
世界のなかでは狂犬病が根絶され地域オーストラリアイギリス台湾ハワイ等と島国地域限られていた。しかしながらイギリスでは、1996 年コウモリから狂犬病ウイルス類似したEuropean bat lyssavirus 2 が分離され、さらに、ユーロトンネル開通フランス等からの狂犬病の侵入可能性危惧されている。そして2002年に、1902年以降はじめて、イギリス国内コウモリ(Myotis daubentonii)から前述European bat lyssavirus 2 のウイルスによる死亡者発生した。このコウモリは、ヨーロッパからネパール中国日本広く分布していることが知られている。また、オーストラリアコウモリfruit bat)からも狂犬病に類似したAustralian bat lyssavirus分離され、そのウイルスによる2 名の患者1996年報告された。こうした狂犬病ウイルス以外のリッサウイルスが、アフリカイギリスフランスドイツスペインデンマークスウェーデンポーランドロシア広く浸潤していることが分かってきている。アジアにおいて、フィリピンコウモリ血清からAustralian bat lyssavirus対す抗体検出されたとの報告がある。これらのリッサウイルスによる狂犬病様疾患一般の人が罹患する可能性は、従来の狂犬病に比べてはるかに低いが、発症すれば致命的であるため、コウモリ接触する機会の多い人は事前にワクチン接種を受けることが望まれるまた、小児感染およびコウモリ感染源とする場合感染機会があったことに気づかず、ワクチン投与等の治療受けず発症する場合があり、WHO等では注意喚起している。

病原体

狂犬病
狂犬病

狂犬病ウイルスは、ラブドウイルス科Rhabdoviridae)のリッサウイルスlyssavirus genus)に属している。狂犬病ウイルスおよびその関連ウイルスリッサウイルス称されgenotype 1 (狂犬病ウイルス), genotype 2 (Lagos bat virus), genotype 3(Mokola virus), genotype 4 (Duvenhage virus),genotype 5(European bat lyssavirus type 1), genotype 6(European bat lyssavirus type 2), genotype 7(Australian bat lyssavirus )の7つgenotype分類されている(図2)。Genotype 1がいままで知られていた狂犬病ウイルスであるが、genotype 2のLagos bat virus 以外のリッサウイルスは、ヒトに狂犬病様の脳炎をおこすことが知られている。これらのウイルスRNA ウイルスであり、大きさはほぼ75×180 nm で、特徴ある砲弾型の形態をとる(図3)。

臨床症状
感染から発症までの潜伏期間咬まれ部位等によってさまざまであるが、一般的には1~2カ月である。発熱頭痛倦怠感筋痛疲労感食欲不振悪心・嘔吐咽頭痛空咳等の感冒症状ではじまる。咬傷部位疼痛その周辺知覚異常、筋の攣縮を伴う。脳炎症状運動過多興奮、不安狂躁から始まり錯乱幻覚攻撃性、恐発作等の筋痙攣呈し最終的に昏睡状態から呼吸停止死にいたる。狂犬病は一度発症すれば、致死率はほぼ100%である。
ヒトからヒトへの狂犬病の感染例は、狂犬病患者からの角膜移植除いて報告されていないが、狂犬病を疑われる患者発生した場合患者直接接触する医師看護師等の医療従事者接触予防に十分注意を払い、狂犬病と確定され場合には、直ち暴露後免疫を受ける必要がある

病原診断
狂犬病の診断法は、生前診断として、1)角膜塗沫標本頚部の皮膚気管吸引材料、および唾液腺検体とした蛍光抗体FA)法によるウイルス抗原検索、2)唾液脳脊髄液検体としたRT‐PCR法によるウイルス遺伝子検索、3)乳のみマウス等への脳内接種、およびマウス神経芽腫細胞等への接種によるウイルス分離、4)血清反応、などが行われている。4)としてはRapid Fluorecent Focus Inhibition Test(RFFIT)、ELISA による抗体価測定がある。しかしながら治療のためのワクチン投与などにより血清中の抗体価の上昇があり、診断的価値は低い。脳脊髄液中の高い抗体価診断目安となる。いずれも感染初期生前診断は困難であり、接触した動物の脳材料検査が重要である。死後の確定診断として、脳の剖検によって得られた脳組織および脳乳剤用いた1)蛍光抗体FA)法によるウイルス抗原検索、2)RT‐ PCR 法によるウイルス遺伝子検索、3)乳のみマウスマウス神経芽腫細胞への接種試験によるウイルス分離がある。
病原体取り扱いは、野外street rabies)ではP3 レベル実験室であるが、診断用の検体および実験室fixed rabies)の取り扱いP2実験室となっている。検査材料取り扱う者での狂犬病発生報告はないが、万一備えてあらかじめワクチン接種しておくなどの十分な配慮が必要である。

治療・予防
海外、特に東南アジアで狂犬病が疑われるイヌネコおよび野生動物かまれたり、ひっかかれたりした場合、まず傷口石鹸でよく洗い流し医療機関受診する狂犬病ワクチンと抗狂犬病ガンマグロブリン投与する。狂犬病は一旦発症すれば特異的治療法はない。このためできるだけ早期に、ワクチンと抗狂犬病ガンマグロブリン投与する必要がある
ワクチンとしてはヤギ由来不活化したセンプル型のワクチン、乳のみマウス由来不活化したフェンザリダ型のワクチン組織培養ワクチンとして、フランスヒト二倍体細胞ワクチンVERO 細胞ワクチンドイツ日本製造されているニワトリ胚細胞ワクチンがある。動物由来ワクチンは、副反応組織培養ワクチンより強いので避ける方がよい。しかし、開発途上国ではいまだにセンプル型しか入手できない国もある。また、ガンマグロブリンヒトウマ2種類製剤があるが、ウマ製剤2001年製造中止され入手困難となっている。国内では抗狂犬病免疫グロブリン製剤承認されていないので、入手はほとんど不可能である。
WHO およびわが国では、暴露後免疫(治療用としてのワクチン)は接種開始日を0として3、7、143090日の6回を推奨している。前述のように、日本では狂犬病が発生していないので、旅行等で海外に出かけてもその危険性認識していない人が多くイヌ不用意に近づきかまれる例 があとを絶たないむやみにイヌ野生動物接触しないこと、現地の状況活動範囲などから危険度を考慮して、必要があればワクチンをあらかじめ接種するよう勧められている。予防とし てのワクチン接種は4週間隔で2回、さらに、6~12カ月後に追加免疫をする。

感染症法における取り扱い2003年11月施行感染症法改正に伴い更新
狂犬病は4類感染症定められており、診断した医師直ち最寄り保健所届け出る報告のための基準以下の通りとなっている。
診断した医師の判断により、症状所見から当該疾患疑われ、かつ、以下のいずれか方法によって病原体診断血清学診断なされたもの
病原体検出
 例、唾液からのウイルスの分離
   脳の剖検によって得られた脳組織および脳乳剤用いた、乳のみマウスマウス神経芽腫細胞への接種試験によるウイルス分離など
病原体抗原検出
 例、角膜塗沫標本頚部の皮膚気管吸引材料および唾液腺生検材料からの直接蛍光抗体FA)法などによる検出
   死後脳の剖検によって得られた脳組織および脳乳剤からの蛍光抗体FA)法によるウイルス抗原検出など
病原体遺伝子検出
 例、唾液髄液などからのRT‐ PCR 法
   脳の剖検によって得られた脳組織および脳乳剤からのRT‐ PCR 法など
病原体対す抗体検出
 例、Fluorescent Focus Inhibition TestELISA法など
注)血中抗体価治療のためのガンマグロブリンワクチン投与により上昇するため診断価値少ない。髄液中の高い抗体価診断目安となる。

参考文献
1)Dietzschold B, Rupprecht CE, Fu ZF, Koprowski H. Rhabdoviruses.1996, Fields Virology, Third Edition, Lippincott‐Raven.
2)MMWR. Human Rabies PreventionUnited States,1999. Recommendations of the Advisory Committee on Immunization PracticesACIP). CDC.
3)WHO Expert Committee on Rabies. 1992. Eighth report,. WHO.

国立感染症研究所ウイルス第一部 新井陽子)





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