組織論
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組織論（そしきろん）は、社会科学上の組織を研究する学問。組織科学ともいう。
組織論は社会学、政治学、心理学、経営学などによる学際的な研究である。組織運営のあり方に関する論はプラトンの『国家』をはじめ古代からみられたが、現代的な組織論は、20世紀の初期、軍隊や工場のような組織が巨大化するにつれて関心が強まり本格的に研究されるようになった。
マックス・ヴェーバーは合理的な組織にみられる特質を官僚制であると指摘した。近代官僚制は、権限範囲の明確化、組織の階層化、組織の専門化、文書によるコミュニケーションなどを特徴とし、優れた機械のような技術的卓越性があると考えられた。同じころフレデリック・テイラーは、工場労働者を機械の一部のようにとらえて管理する科学的管理法を提唱し、大量生産体制の確立に貢献し労働コストの削減に成功した。
だが科学的管理法のもとで労働者が強いられる単純作業は過酷なものであった。エルトン・メイヨーは1927年からの5年間にホーソン実験と呼ばれる実地調査を行い、労働者の勤労意欲の維持が組織活性化に不可欠であることを明らかにする。この流れを受けたチェスター・バーナードは、組織の成立には、個人の努力を組織目的に寄与する意志「協働意志」と、目的なしに組織は生まれないから「共通の目的」、さらに組織の諸要素を結合する「コミュニケーション」の3つの要素が必要であると論じた。
その後の組織研究では、単一の最適構造を前提にするのではなく、組織と環境の適合関係を問うコンティンジェンシー理論が展開した[1][2]。同理論の意義は、組織レベルの組織-環境関係理論として、動態的構造理論とマクロ的視角からの統合理論の枠組を生みだした点にある[1]。また、日本企業4社の調査では、課業環境と経営組織の適合関係がコンティンジェンシー理論の枠組に概して整合することが示され、同理論の限界や拡張課題も論じられた[2]。
一方、制度理論を背景とする社会学的新制度派組織論では、組織形態を技術的機能だけでなく社会に広く浸透した意識の反映として捉え、クローズドシステム論やオープンシステム論とは異なる観点から、組織フィールド内の制度的同型化を説明しようとした[3]。さらに、組織認識論では、情報処理モデルの「情報」に代えて「意味」を鍵概念に据え、集合的な認識過程から組織現象を把握しようとした[4]。組織学習の研究でも、学習する主体が個人ではなく組織であるとは何かが中心的な問いとされ、組織記憶や組織内エコロジーを含むプロセスとして再構築が試みられた[5]。こうした研究の展開によって、組織論の対象は静態的な構造設計だけでなく、環境との相互作用、制度的正統性、意味づけ、学習過程へと広がった[3][4][5]。
近年の組織論では、組織は外的・内的な混乱や緊張に絶えず直面しており、それを解決するための新しい考え方や行動様式を選択し採用していくことで創造的に進化していると捉えられている。例えば、カイゼンを大きな特徴とする日本企業は、労働者を機械の一部ではなく問題解決者と位置づけ、生産現場におけるボトムアップ型の小集団活動を行うことで行動様式を継続的に革新し、生産性向上を達成している。野中郁次郎はこのような組織のあり方をナレッジマネジメントと呼んでいる。
脚注
出典
- ^ a b 野中, 郁次郎「コンティンジェンシー理論の構造・展開・意義」『組織科学』第10巻第4号、1976年、15-25頁、doi:10.11207/soshikikagaku.20240730-107、2026年3月12日閲覧。
- ^ a b 赤岡, 功「環境と組織 その実証研究と理論の検討」『組織科学』第10巻第4号、1976年、26-35頁、doi:10.11207/soshikikagaku.20240730-108、2026年3月12日閲覧。
- ^ a b 金子, 雅彦「知識社会学的組織論の視点 社会学的新制度派組織論を中心に」『社会学評論』第43巻第4号、1993年、406-420頁、doi:10.4057/jsr.43.406、2026年3月12日閲覧。
- ^ a b 加護野, 忠男「組織認識論序説」『組織科学』第20巻第4号、1987年、68-78頁、doi:10.11207/soshikikagaku.20210831-51、2026年3月12日閲覧。
- ^ a b 高橋, 伸夫「組織ルーチンと組織内エコロジー」『組織科学』第32巻第2号、1998年、54-77頁、doi:10.11207/soshikikagaku.20220707-5、2026年3月12日閲覧。
関連項目
組織論
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「共産主義者同盟赤軍派より日帝打倒を志すすべての人々へ」の記事における「組織論」の解説
梅内恒夫は、革命運動組織のあるべき姿として以下の原則を掲げた。 政軍関係政軍関係については、「少数の政治的に優秀な兵士」によって構成されるから、政治委員や政治将校といったものを置く必要がない。「文民統制」なんかは「ブルジョワ国家の軍隊」の産物であり、考慮に値しない。 秘密結社性「革命軍」とその支援組織は両方とも秘密結社でなければならない。「革命軍」のみを秘密組織としている新左翼党派が多いが、いずれ公安警察によって全容が把握されてしまい、一網打尽にされてしまう。武装闘争そのものが宣伝であるので、宣伝を担当する公然部門は必要ない。 構成員の質「注意深いこと」「不必要なことを言わない」「逮捕されても自白しない」の3つは、革命運動の構成員として最低限守らなければならない。量より質が大事で、闘争に耐え切れずに逃走した者については、敢えて追う必要はない。
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