大塚ホールディングス
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/03/22 00:51 UTC 版)
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本社機能のある品川グランドセントラルタワー
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| 種類 | 株式会社 (日本) |
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| 機関設計 | 監査役会設置会社[1] |
| 市場情報 | |
| 略称 | 大塚HD |
| 本社所在地 |  日本〒108-8241 東京都港区港南二丁目16番4号 品川グランドセントラルタワー |
| 本店所在地 | 〒101-0048 東京都千代田区神田司町二丁目9番地[注釈 1] |
| 設立 | 2008年7月8日（創業：1921年） |
| 業種 | 医薬品 |
| 法人番号 | 4010001118786 |
| 事業内容 | 持株会社として、グループ経営戦略、経営管理ならびに事業専門サービスの提供 |
| 代表者 | 代表取締役会長 大塚一郎 代表取締役社長兼CEO 樋口達夫 代表取締役COO 井上眞 |
| 資本金 | 816億90百万円 （2020年12月31日現在） |
| 発行済株式総数 | 5億5783万5617株 （2020年12月現在） |
| 売上高 | 連結：2兆3298億61百万円 （2024/12月期） |
| 営業利益 | 連結：3235億64百万円 （2024/12月期） |
| 純利益 | 連結：3472億71百万円 （2024/12月期） |
| 純資産 | 連結：2兆7781億65百万円 （2024/12月期) |
| 総資産 | 連結：3兆7392億51百万円 （2024/12月期) |
| 従業員数 | 連結：33,151人 （2020年12月31日現在） |
| 決算期 | 12月31日 |
| 会計監査人 | 有限責任あずさ監査法人[2] |
| 主要株主 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 16.27% 野村信託銀行(株)大塚創業家持株会信託口 9.85% 日本カストディ銀行(株)（信託口） 5.29% STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 2.66% 大塚グループ従業員持株会 2.40% (株)阿波銀行 2.04% STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 1.96% 大塚アセット株式会社 1.37% JP MORGAN CHASE BANK 385781 1.27% 株式会社メディパルホールディングス 1.06% （2024年12月31日現在） |
| 関係する人物 | 大塚明彦（初代会長） |
| 外部リンク | https://www.otsuka.com/jp/ |
大塚ホールディングス株式会社（おおつかホールディングス、英: Otsuka Holdings Co.,Ltd.）は、大塚製薬、大塚製薬工場、大鵬薬品工業をはじめとする「大塚グループ」の持株会社である。日経平均株価及びTOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[3][4]。
概説
徳島県で創業した大塚製薬工場が各事業会社を設立した後はグループ会社の株式の大部分を大塚製薬工場が所有していた。その後は各社が相互に株式を持ち合うような時期もあった。しかし、2008年になり、グループとしての経営を強化するため、主要なグループ各社を同社の傘下に収めることで、持株会社制をとるようになった。2010年12月15日に、東京証券取引所第一部に上場。
2012年時点での日本の医薬品企業（製薬メーカー）での売上高は4位、世界の医薬品企業での売上高は20位である。武田薬品工業（世界14位）・アステラス製薬（同18位）・第一三共（同19位）・エーザイ（同25位）と共に国内5大医薬品メーカーのひとつである[5]。
グループ共通の理念は「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」。コーポレートシンボルは2007年6月から導入されている大塚製薬のコーポレートシンボルを継承している。
沿革
- 1921年 - 徳島県鳴門市にて大塚製薬工場が創業された。
- 1950年 - 大阪市にて大塚化学を設立した。
- 1955年 - 中外貿易がシービーシー食品工業を設立した。
- 1963年 - 大鵬薬品工業を設立した。
- 1964年 - 大塚製薬を設立した。シービーシー食品工業が傘下に入り大塚食品工業に社名を変更した。
- 1989年 - 大塚食品工業が大塚食品に社名を変更した。
- 2008年
- 2009年
- 2010年
- 2011年
- 2013年
- 2014年
- 2017年
- 2018年
- 2019年7月1日 - 同社が行っていたシェアードサービス事業を会社分割（簡易吸収分割）により、子会社の大塚ビジネスサポートへ承継した[8]。
主な国内グループ会社
太字は主要事業会社、特記無き限り、全て株式会社である。
- 大塚製薬工場（完全子会社）
- イーエヌ大塚製薬
- ジェイ・オー・ファーマ
- 大塚テクノ
- リリアム大塚
- 大塚デジタルヘルス（大塚製薬と日本アイ・ビー・エムとの合弁会社）
- 大塚製薬（完全子会社）
- 大塚電子
- 日本理化学工業
- 大塚オーミ陶業
- 大鵬薬品工業（完全子会社）
- 大塚倉庫（完全子会社）
- 大輪総合運輸
- ハイエスサービス
- 大塚包装工業
- 大塚化学（完全子会社）
- 大塚食品（完全子会社）
- 大塚リッジ
- 大塚チルド食品
- 大塚メディカルデバイス（完全子会社）
- JIMRO
- KiSCO ※2011年10月、買収に伴って大塚メディカルデバイスの子会社となり大塚グループ入り
- リリアム大塚
- Biomedical Solutions
- 大塚ビジネスサポート
- 大塚ウエルネスベンディング（大塚製薬と大塚食品との合弁会社）
- 一般財団法人大塚美術財団（大塚国際美術館）
- 持分法適用会社
大塚HDの大株主である大塚エステート（本店：大塚化学本社内）、大塚アセット（本店：徳島県鳴門市）は大塚家の資産管理会社のためグループ会社には含まれない。
また、アース製薬は完全子会社としてバスクリンや白元アースを傘下に持っているが、これら2社については同社のグループ会社としてはカウントされていない（この2社は“持分法適用会社であるアース製薬の連結子会社”のため大塚ホールディングスの連結対象からは外れる）。
社屋
大阪本社大阪ビル
大阪府大阪市中央区大手通に所在する。設計は日建設計、施工は竹中工務店、2014年2月竣工。外面は鋭角を頂点とする三角形がダイアゴナル（斜めの筋）に配置され、セットバックされた北側は白磁のタイルが僅かな凸凹の影を連続して生み出している。企業内保育所の低層三角屋根、南側からの直線との組み合わせ等も評価され、第35回大阪都市景観建築賞審査員特別賞を受賞した[9]。
脚注
注釈
出典
- ^ ガバナンス体制 - 大塚ホールディングス株式会社
- ^ 第13期（2020年度）定時株主総会決議ご通知 (PDF)
- ^ “構成銘柄一覧 日経平均株価”. 日経平均プロフィル. 2025年1月4日閲覧。
- ^ “構成銘柄一覧 JPX日経インデックス400”. 日経平均プロフィル. 2025年1月4日閲覧。
- ^ 医薬品企業の医薬品売上高ランキング2012年版
- ^ “アバニア高額買収に賭ける大塚HD・・・「小さく買って大きく育てる」方向転換か”. (2014年12月28日) 2015年2月21日閲覧。[リンク切れ]
- ^ 『会社分割（簡易吸収分割）に関するお知らせ』（プレスリリース）2017年11月14日。2018年1月23日閲覧。
- ^ 『会社分割（簡易吸収分割）に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）2019年4月15日。2021年12月6日閲覧。
- ^ “第35回審査員特別賞”. 大阪都市景観建築賞運営委員会. 2020年9月13日閲覧。
外部リンク
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