批判された発言

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批判された発言

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/11 03:05 UTC 版)

「曽野綾子」の記事における「批判された発言」の解説

2013年8月 - 週刊現代への寄稿文『「私の違和感」 何でも会社のせいにする甘ったれた女子』が物議を醸す。 2015年7月 - 岩手県矢巾町の13歳の男子中学生中がいじめを苦に自殺した問題で、「自殺した被害者は、同級生に暗い記憶を残したという点で、彼自身がいじめる側にも立ってしまった」(『週刊ポスト』9月18日号）と持論を展開して問題となった。 2016年2月 - 90代の病人がドクターヘリによる救助を要請した話を発端として、「高齢者は『適当な時に死ぬ義務』を忘れてしまっていませんか？」(『週刊ポスト』など一連の記事で「生きる機会や権利は若者に譲って当然だ」「ある年になったら人間は死ぬのだ、という教育を、日本では改めてすべき」などと主張した。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/28 11:49 UTC 版)

「白井聡」の記事における「批判された発言」の解説

2020年8月29日に、歌手の松任谷由実が、安倍晋三内閣総理大臣の辞任に伴う会見について「泣いちゃった。切なくて」などとコメントしたことに対して、自身のFacebookに「荒井由実のまま夭折すべきだったね。本当に、醜態をさらすより、早く死んだほうがいい」と書き込み、非難を浴びた。 橋下徹がTwitter上で「京都精華大学は、さすがにこんな教授を雇い続けるのはまずいだろ。」「発言を俺たちがやれば社会的に抹殺だよ。」と非難するなど炎上状態となった。 さらに白井は「私は、ユーミン、特に荒井由実時代の音楽はかなり好きです（あるいは、でした）。それだけに、要するにがっかりしたのですよ。偉大なアーティストは同時に偉大な知性であって欲しかった。そういうわけで、つい乱暴なことを口走ってしまいました。反省いたします」などと、松任谷由実の知性の問題とした上で投稿を削除した。 これに対して京都精華大学の広報グループは、「事実確認中で、対応を協議しています」とメディアの取材に答えた後、9月1日に大学の公式サイトにおいて石田涼理事長名義で「人間の命を軽んじた内容であり、人間尊重の立場をとるべき本学教職員として不適切な行為であったため、厳重な注意を行いました。」として謝罪した。 また白井も、9月3日に自らのツイッターアカウントにおいて「自身の発言の不適切さに思い至りました。深く反省をしております。」とし、松任谷由実と自身の投稿を目にした不特定多数に向けて謝罪した。

批判された発言

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/07/29 12:33 UTC 版)

「玉川徹」の記事における「批判された発言」の解説

2020年1月21日、『羽鳥慎一モーニングショー』放送内において、玉川は「取材しましたよ箕面。トンネル掘ったら水が涸れちゃって、少なくなって、滝の水が少なくなったと確か取材した。回復したのかな？」と発言。これに対し箕面市の倉田哲郎市長は、2006年に一部メディアで取り上げられた「箕面滝がトンネル工事により水量が減少した」とされる誤報（箕面滝#人工滝騒動参照）を受けたものと認識し、事実誤認であるとして抗議と発言の訂正を要求。これを受けてテレビ朝日は、同月24日の同番組放送内で事実誤認を認め、謝罪した。 『羽鳥慎一モーニングショー』における新型コロナウイルス感染症に関する一連の発言が、感染拡大と政府の対策について不安を煽っているとする批判があり、事実誤認による発言から騒動に発展し謝罪を行ったこともある。詳細は「モーニングショー#新型コロナウイルス感染症の流行に関する報道」を参照 2022年3月4日、『羽鳥慎一モーニングショー』放送にリモート出演した際、ロシアによるウクライナ侵攻について、死者数を減らすためには「ウクライナが引く以外にない」と、侵攻を受けたウクライナが、抵抗を続けずにロシアに対して早期に降伏すべきという発言を行った。番組中で玉川は、太平洋戦争における日本での原爆投下や沖縄戦を引用して、日本が早期降伏していればそれらの犠牲は無かったのではという仮説を出し、ウクライナの降伏について発言したが、これに対して、番組に出演していた東京大学先端科学技術研究センター専任講師で軍事評論家の小泉悠が、対外戦争を自ら開始して敗戦した日本と、突然ロシアに侵略されたウクライナの差異を指摘して『すぐに降伏すべきだ』『早く降伏しておくべきだ』というのは道義的に問題があると反論を行い、また「民主主義を守るために戦う」というウクライナ側の視点にも触れ、玉川の主張を否定。長嶋一茂からも、時代の違いや、ウクライナ国民の守るべきものの視点から否定された。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/02 22:37 UTC 版)

「朝まで生テレビ!」の記事における「批判された発言」の解説

2009年4月25日の放送において、田原総一朗が北朝鮮による日本人拉致被害者について、既に死亡しており外務省もそれを承知しているとの発言をおこない、拉致被害者家族会はBPO（放送倫理番組向上機構）に「重大な人権侵害である」と人権侵害の申し立てを行った。BPOは「人権侵害には当たらないが事実と異なる発言は放送倫理上問題がある」との見解を出した。 2016年1月1日放送の『激論! 安倍政治 国民の選択と覚悟』において、安倍政権の経済政策（アベノミクス）の成果をめぐってパネリストたちと観覧客の建築板金業者の男性が意見交換していた際に、男性観覧客が「我々の業界（建築板金業）だけで言うと、あまり効果的には伝わっていないという印象」と述べたことに対し、田原総一朗が「民主党政権でも安倍政権でも同じ？」と質問したところ、男性が「民主党政権の時よりはまだ良いかな」と返す場面があった。しかし、その男性は自民党に所属する大森昭彦東京都大田区議であったことが発覚し、議員としての肩書を外して出席していたことから問題となった。大森区議は「議員という立場ではなく零細企業の経営者として意見を述べた。問題はない」と説明し、「テレビ朝日のスタッフと20年以上前から知り合いで、2003年に区議になる前から今までに20回くらいは観覧し、発言もしてきた。私が区議であることをスタッフは知っていた」と明かした。テレ朝広報部は「自民党の区議会議員という情報を、プロデューサーや出演者を含め番組内で共有できず、結果的に議員でもあることを紹介できなかった」「視聴者には説明不足となり、申し訳なく思っている」と謝罪した。この件について田原は「自民党の区議にしゃべらせるならば民主党や他の野党の区議にも話す機会を与えなければ不公平だ」「番組終了後に責任者のディレクターを呼んで、かなり叱りました」と話した。 2018年1月1日の放送において、村本大輔が「（尖閣諸島を中国に侵略された時は）取られてもいいです。僕は明け渡します」「（沖縄は）もともと中国から取ったんでしょ」などと発言。他のコメンテーターや視聴者から非難が集中し、村本のTwitterは炎上した。後に沖縄を中国のものとしたことについては明と琉球王国の冊封関係を拡大解釈したものだったと反省した。 2019年11月29日深夜の放送で田原総一朗が「ベネッセが自民党の下村博文衆議院議員に二千数百万円の献金をしている」との発言をしたが、下村は自身のフェイスブックでその事実を否定。テレビ朝日もそのような事実はなかったとして、同年12月6日から7日にかけて、公式ホームページとツイッター、『スーパーJチャンネル』にて訂正・謝罪した。また、2020年1月1日の元旦スペシャルにおいて、田原本人が事前収録のVTRにて謝罪をした。