共有とは? わかりやすく解説

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きょう‐ゆう〔‐イウ〕【共有】

読み方:きょうゆう

[名](スル)

一つの物二人上が共同で持つこと。「秘密を―する」「―財産

共同所有一形態で、二人以上の者が同一物の所有権量的に分有する状態。最も個人的色彩の強いもの。⇔専有。→合有総有


共有

読み方きょうゆう

広義には共同所有」をいう。「共同所有」とは,複数の者が共同同一物を所有することをいうが,その主体団体結合強弱によって「(狭義の)共有」,「合有」,「総有」の3形態があると解されている。知的財産権共同発明共同著作物における特許権著作権共有の対象となるが,その共有の性質は,持分処分制限されている(特許73条,著65条など)ことから合有に近いものと解されている。

(注:この情報2007年11月現在のものです)

シェア

別名:占有,共有
【英】share, sharing

シェアとは、一般的に分担する」、「共有する」といった意味の英語である。IT用語としては、製品やサービス市場占有率のこと、または、コンピュータ資源コンテンツなどを複数利用者共有すること、という2つの意味用いられている。

市場占有率としてのシェアは、ある市場における一定の間において対象の企業、あるいは、製品やサービスなどの売り上げ高販売数量、ユーザー数などの指標が、市場の中で占めている割合のことである。カタカナで単に「シェア」と言った場合こちらの意味で用いられることが多い。

または、コンピュータネットワークWebなどにおいて、何らかのリソースコンテンツ複数利用者が共に利用することも、シェアと呼ばれる。こちらは「共有」と表記されることが比較的多い。例えば、共有ディスク共有ファイル共有ディレクトリ共有プリンタなどといった用法や、ファイル共有ソフト動画共有サイトといった用法の例がある。


共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/01 23:21 UTC 版)

共有(きょうゆう)とは、所有権などある一定の権利が複数の主体によって支配・利用されている状態のこと。所有権以外の財産権の共有については準共有(じゅんきょうゆう)と呼ばれる(民法264条)。共有関係にある者のことを共有者(きょうゆうしゃ)という。


  1. ^ a b c d 我妻榮、有泉亨、清水誠、田山輝明 『我妻・有泉コンメンタール民法 総則・物権・債権 第3版』日本評論社、2013年、458頁。 
  2. ^ a b c 岡田康夫「ドイツと日本における共同所有論史」『早稲田法学会誌』第45巻、早稲田大学法学会、1995年、 47-100頁、 ISSN 05111951NAID 1200007923342021年8月16日閲覧。
  3. ^ a b c d 我妻榮、有泉亨、清水誠、田山輝明 『我妻・有泉コンメンタール民法 総則・物権・債権 第3版』日本評論社、2013年、462頁。 
  4. ^ 我妻榮、有泉亨、清水誠、田山輝明 『我妻・有泉コンメンタール民法 総則・物権・債権 第3版』日本評論社、2013年、460頁。 


「共有」の続きの解説一覧

共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/05 01:30 UTC 版)

大乱闘スマッシュブラザーズX」の記事における「共有」の解説

本作では、Wi-Fiコネクションへの対応についてもう一つテーマとして「共有」を掲げている。プレイする以外にも大観スマッシュブラザーズとして、「おきらく乱闘」で対戦している様子コイン賭けながら見楽しむことができたりゲーム中に撮影した写真ステージ作り作成したステージ対戦リプレイ映像などフレンド間で送信・受信することで共有したすることができる。なお、この試合データ開発者側にも届けられており、データ統計・調査分析なども行われている。 また、写真ステージ任天堂への投稿を通して全国Wii配信することも可能であった(ただし条件付き写真特定のサービス期間中のみ、任天堂から受信した作成ステージ1日経つと削除される)。これらの要素は、任天堂側からの運営サービス承諾することで利用配信されるまた、スマブラ拳!!』や『みんなのニンテンドーチャンネル上においても一部投稿データ公開・配信されたことがあった。 投稿受付2009年6月30日をもって終了しその後配信のみが行われることとなったその後は公式アナウンスは無いものの「リプレイ」は2009年7月末を最後に配信されなくなり2010年8月時点では過去に配信されことがあるアルバム」と「ステージ」の再配信が行われている。2014年5月20日ニンテンドーWi-Fiコネクションサービス終了に伴い、再配信行われなくなった(再配信だけではなくネットワーク対戦もできなくなった)。

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共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2012/07/31 23:32 UTC 版)

iCal」の記事における「共有」の解説

アップル公式サイト設けられた「カレンダーライブラリ」から、各種イベント各国三大宗教祝祭日ダウンロードできる。 iCal作成したカレンダーインターネット上公開することができる。よって他人作成したデータ利用すること(購読する、という)も可能であるこの時プロトコルはRFC2445として公開されている。一般iCalユーザー作成したサイトでは各国祝祭日スポーツコンサート日程などが記されカレンダー公開されている。こうしたサイトから購読したカレンダーiCal定期的自動的にアップデートするため、その内容が常に最新の態となるよう工夫されている。なお、カレンダー公開するにはアップル社提供するサービス一つであるMobileMe、またはWebDAV機能有効にしたWebサーバが必要となる。購読するための制限は特にない。

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共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/07 01:45 UTC 版)

ページング方式」の記事における「共有」の解説

マルチタスクまたはマルチユーザー環境では、複数ユーザーが同じプログラムを実行するということよくある。そのプログラムコピーを各ユーザー用に作成するのはメモリ無駄使いとなる。解決策としては、それらページ群をプロセス間で共有すればよい共有する場合、あるプロセスデータ更新した際に別のプログラムがその更新されデータアクセスないよう注意深く制御しなければならない。これをコピーオンライトと呼ぶ

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共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2017/05/29 14:50 UTC 版)

At Ease」の記事における「共有」の解説

At Ease他のユーザファイル共有する事を許した

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共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2018/09/27 10:19 UTC 版)

スイマガ」の記事における「共有」の解説

1人複数マガジン配信したり、或いは1つマガジン複数人共同で配信するともできる

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共有(狭義の共有、Miteigentum)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/02 15:39 UTC 版)

「共有」の記事における「共有(狭義の共有、Miteigentum)」の解説

もっとも個人主義的な色彩が強い類型個々の共有者持分具体的に観念され、分割請求なども自由になしうる

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共有(共遊)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/13 10:06 UTC 版)

パチスロ用語の一覧」の記事における「共有(共遊)」の解説

連れ立った者と出玉を共にして遊技すること。認められている店が多いが、換金率の低い店であると換金ギャップ見込めるので、禁止する店もある。

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共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/08/30 08:41 UTC 版)

貯食行動」の記事における「共有」の解説

アメリカビーバーは、餌が付いた等を冬期食料として水底沈め共有利用するドングリキツツキ群れ枯れ木大量の穴を開けてドングリを隠す習性持ち、この貯蔵木は代々受け継がれ共同で利用される

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共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/14 14:55 UTC 版)

センス8」の記事における「共有」の解説

感応者が持つ能力のひとつクラスター内の他の感応者が持つ知識記憶感覚を共有する。それにより同じクラスター属す感応者は、各々のスキル自分でも扱うことができ、他言語地域相手であっても会話支障生じない

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共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2019/09/30 08:24 UTC 版)

実施権」の記事における「共有」の解説

特許権複数人共有されている場合は、専用実施権設定には、共有者全員同意必要である733項前述)。 専用実施権及び通常実施権の共有に関しては以下のように規定されている: 第七十七条5条 第七十三条規定は専用実施権準用する第九十四条6項 第七十三条第一項の規定は通常実施権準用する73条は以下のとおりである: 第七十三条 特許権が共有に係るときは、各共有者は、他の共有者同意得なければ、その持分譲渡し、又はその持分目的として質権設定することができない。 2 特許権が共有に係るときは、各共有者は、契約別段の定をした場合を除き他の共有者同意を得ないでその特許発明実施することができる。 3 特許権が共有に係るときは、各共有者は、他の共有者同意得なければ、その特許権について専用実施権設定し、又は他人に通常実施権許諾することができない通常実施権譲渡質権については731項準用するとの記載があるが、実施に関して732項準用すると書かれておらず特許法には何ら規定がない。

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共有

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/08/28 14:15 UTC 版)

Google リーダー」の記事における「共有」の解説

Googleリーダーの項目は他のユーザー共有できる以前は電子メール一項目のリンクを送るか、共有項目をまとめたページ作ってそのリンクを送ることで共有を実現していた。2007年12月Googleは共有ポリシー転換しユーザーが共有とマークした項目は自動的に Google Talk連絡先にあるユーザーから見えようになった。共有先に選択の余地なくなったため、この変更一部ユーザーから批判されている。元々、ユーザーの共有項目のページURLにはランダムな文字列含まれており、Googleそれによって特定の人とだけ共有できるのだと言っていた。

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