列強の情報活動
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/05 14:13 UTC 版)
この節では主に、平間洋一「大和を巡る米海軍の情報活動」（『戦艦大和』講談社選書メチエ）を参考に記述する。大和に対しての対日情報活動を米側から調査した成果はジャクソンビル大学主任教授で博士のクラークと日米関係史を専攻するクラーク夫人が行った研究が元になっている。 日本海軍が1937年に条約を脱退してから後、艦艇建造に関する機密は極めて厳重に保持された。米国では1936年の時点において、日本の新型戦艦建造について16インチ砲搭載43,000 - 46,000トン級超弩級戦艦3隻を建造しているという風聞が流れ始めていた。米海軍情報部（ONI）なども対日情報の収集に尽力したが、そうした報告は常に米海軍では過小評価された。情報収集は1941年に専門誌に載った予想では45,000トンかそれ以上の排水量を持ち、16インチ (40.6cm) 砲ないし18インチ (45.7cm) 砲9門を搭載した、速力30ノット程度の「日進型戦艦」が最大5隻建造されていると記述されていた。この結果、[要出典]第二次ロンドン条約では、戦艦の基準排水量制限が拡大されて、最大45,000トンとなった。日本外務省は、アメリカが51,000トンまで容認するとの観測を伝えている。この制限も第二次大戦の開戦により条約が無意味となった結果、無視され、未成のモンタナ級戦艦では60,000トンを越える設計となった。米国は空母についても、速力や搭載数を過少に見積もり、その代わり保有数を実際より多い9ないし10隻（建造中1ないし2隻）と判断していたり、実在しない18,000トン級の「快速大型巡洋艦」3隻（12インチ砲8 - 9門、速力40ノット）の建造情報を掴んだり、同じく実在しない「秩父型大型巡洋艦」を秘かに建造している事に対抗する必要があるという判断から、アラスカ級大型巡洋艦を建造しているなど、機密保持はかなりの効果を発揮していた。 当然ながら、日本は戦艦建造に関する公式発表を曖昧なものとした。1937年5月に、米内光政海軍大臣は「日本は他国に脅威を与える軍備を企図しておらず、16インチ以上の主砲を搭載する大型艦の建造などというのは、根拠を欠く憶測」と発言している。この発言を受け、当時の海軍武官ビーミス米海軍大佐は「現存している主力艦を大きく越える主力艦を建造したり、現在使用しているものより大口径砲を搭載することは企図していないという見方が強まっている」と報告した。ビーミスはアタッシェと呼ばれる日本駐在の各国海軍武官の集まりにも参加しており、そこで交換した情報も報告されている。それによれば、英国武官情報として、日本が16インチ砲を搭載した45,000トン級戦艦を、横須賀と呉で1隻ずつ建造していると考えていた。さらに佐世保で同型艦の建造が進められ、最終的には4番艦も建造すると判断していた。 機密保持は同盟国である独伊相手にも徹底していた。ドイツ側の駐日武官は日本がドイツ側の海軍工廠視察要求を拒否したため、ドイツも日本の海軍武官の視察を拒否すべきであると、本国に要請していた。 こうした状況から、日本の国家予算から建造艦艇を推測する試みも行われた。米国は1937年の第三次海軍軍備補充計画は戦艦4隻の建造に足るものと推算したが、この数字には1933年から1937年にかけての労働賃金や物価の上昇が含まれておらず、実質的には予想不可能と判断していた。1940年4月、ハットン少佐は情報を整理し、16インチ砲を搭載した戦艦8隻を日本が建造中であると報告した。しかし、米海軍大学校はこの情報を重視せず、1940年6月の机上演習でも、16インチ砲9門を搭載した日本海軍新型戦艦4隻が配備されているという想定で行われた。1941年11月26日付「太平洋艦隊情報文書第1-42号」の日本海軍戦艦完成という項目には、紀伊半島沖で識別された新型戦艦「ヤマト」という文章が残っている。 太平洋戦争が勃発すると、捕虜の尋問などで大和型戦艦に対する情報収集が行われた。その一方で、日本が大和型の主砲呼称を40センチ砲としていたこともあり、1942年10月時点でも米海軍情報部では日本の新型戦艦は16インチ砲搭載艦と判断していた。 日本は1943年7月16日に、ヒトラー総統の特別要請に応えて、ドイツ海軍駐日武官ヴェネッカー中将に対して大和の視察を許可したが、機密保持の観点から視察は表面的で、限られた区画を1時間程度しか行わせなかった。そして要目も基準排水量42,000トン、40cm砲9門、25ノットと伝えた上で、本当のデータをヒトラー総統が知りたければ、連絡武官を派遣して、直接口頭で伝えるという姿勢を取った。実際、東京からベルリンに送られたこうした大和型戦艦に関する電報は米国に傍受され、米側が大和を42,000トン、16インチ砲戦艦と判断する強い判断材料となった。 しかし、1944年2月4日、B-24爆撃機2機がトラック諸島上空で撮影した大和型戦艦の写真解析は、米海軍情報部に波紋をもたらした。写真に写った新型戦艦は、基準排水量60,000トン以上、全長289.5m、全幅33.5m、18インチ砲9門を主砲に持ち、8インチと5インチの副砲を持つと判断されたのである。だが、1944年4月に押収した日本海軍の文章でも、大和と武蔵の要目はドイツ側報告と同じだったため、1944年9月の『米海軍情報週報』でも大和型の要目は過小評価されたままだった。最終的に米海軍は、大和と武蔵を撃沈した後でも、42,000トン、16インチ砲9門、28ノット程度と考えていた。一方で日本海軍が18インチ砲の試験を行っているとの情報を1942年頃には得ていたため、主砲口径について信用できる情報を持っていなかった。 沖縄特攻時に、大和迎撃を命じられた米第54機動部隊では、4月7日早朝から参謀会議が行われ「大和が18インチ砲なら45,000ヤード (41,148m) の射程を持つが、デイヨー艦隊は16インチ砲戦艦でも42,000ヤード (38,404m) に過ぎず（同艦隊に存在したコロラド級戦艦の16インチ45口径砲は射程32,000mであり、米戦艦で射程が42,000ヤードに達するのはアイオワ級戦艦のみ。数値は誤記の可能性もある）、アウトレンジ射撃を受ける危険性がある」と指摘された。また旧式戦艦より高速の大和が突破に成功した場合、輸送船団が攻撃を受ける可能性もあったが、明確な解決策は見いだされなかったとされている。 終戦直後、米海軍は対日技術調査団(U.S.Navy Technical Mission to Japan)を日本に送り、半年あまりに渡って技術調査を実施した。終戦により一切の機密が解除されたため、建造・運用に関わった海軍技術者たちは調査団の質問に正確に回答するよう務めた。ただし質問を受けなかった事項に対しては説明はしなかった。調査団は幾つものレポートを発表したが、福井は「その中にもじつは、誤ったことが決して少なくない」「とうじ米国が建造用意中であった代表的巨艦モンタナ型について、先方の設計主任官と、とうじの方針やら、プラクティス、また、用兵部内からの要求とか戦訓、そのようなものをふくんで、たがいにディスカッションをしないと十分な効果はないであろう」と述べている
※この「列強の情報活動」の解説は、「大和型戦艦」の解説の一部です。
「列強の情報活動」を含む「大和型戦艦」の記事については、「大和型戦艦」の概要を参照ください。
- 列強の情報活動のページへのリンク
