三路線の提案とは? わかりやすく解説

三路線の提案

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/19 10:05 UTC 版)

東名高速道路」の記事における「三路線の提案」の解説

頓挫憂き目遭った弾丸道路計画だが、大戦終結後混乱もやがて収まるにおよび、輸送体系の整備としての東京 - 神戸間における高速道路計画が主に3つの機関から発案されるに至った一つ静岡県出身の有力実業家田中清一による計画で、1947年昭和22年)頃に提唱した「平和国建設国土計画大綱」である。計画趣旨は、敗戦後食糧難にあえぐ国民を立ち直らせ、高度の生活を営むためには食料自給自足未開発資源大規模開発が必要であるとして、農地適す平野部人口過密産業集中にあることでこれを山間部移し入替え平野部農耕地に転用するというものであった。それを具現化する手法として田中幹線道路網の必要を挙げた山間地が占め内陸部に幅100 mの大幹線道路列島東西通し、そこから太平洋岸と日本海岸の重要港湾向けて支線道路複数設けるという、背骨肋骨の関係にも似た道路網を構築する計画であった。つまり、大幹線道路沿って平野から移転させた軽工業各種研究試験場精密工業学校官庁等を再配置し、道路沿う大河川には水力発電所建設し併せて道路開墾により重要地資源観光資源開発までも行うという趣旨である。その計画遂行最初一手として、東京 - 大阪間の道路計画着手するべきであり、東京 - 大阪間を最も短絡する中部山岳地帯を通ることを提唱したが、これが後述する中央道案の原形である。この発想戦時下において内務省土木局計画した路線網対照的で、この相違後述する論争の種となった。もっとも、田中構想した高速道路は、インターチェンジからのみ出入可能な完全出入制限型の道路であったかどうか不明である。こうした田中国土復興のための道路プラン共鳴したのが、のちに中央道派を牽引していく青木一男であった田中計画推し進めている頃、別のもう一案構想された。これが久しく途絶えていた弾丸道路計画再始動であり、建設省1951年昭和26年)に提唱した東京 - 神戸間の高速道路構想であった。これは、サンフランシスコ平和条約締結後戦後日本を平和国家として再出発させるにあたり外資導入した事業推進し日本経済再建役立てようとする動きの中から生まれたものであった。その対象事業一つ高速道路建設選択しようという気運首相吉田茂を介して生まれ建設省資料提出求めた。同省はそれに応え戦争により中断した東京 - 神戸間の高速道路計画再検討することにした。再始動した計画戦時下のものと異なるのは、有料道路として検討されたことである。このため果たし高速道路新設することが経済的に成り立つのか、必要資金調達方法運営者を誰にするのか、という問題提起がなされ、それに道筋与えるために経済調査技術調査行った概ねまとまったところで、1952年昭和27年2月以降アメリカ人コンサルタント2人招いて調査依頼したその結果東京から神戸に至る道路は、日本全人口の30パーセントにあたる2,600万人に対して利益もたらし全国生産額半分以上にあたる15億円の年間生産額有する地域通過することで、全く健全な投資考えられる。よって、東京 - 神戸間の高速道路経済的に十分実現性があり、有料道路としても交通量激増からみて、通行料金収入によって十分採算採れることは疑う余地がない、との回答得たが、このルート東海道考慮した計画であった。この一連の調査5年間に6,300万円調査費を投じて行われ、その成果として「東京神戸有料道路計画書」が公表された。しかしながら公表タイミングときあたかも中央道案が具体化した時期重なったこともあって、両案を巡る対立次第表面化することになった産業計画会議東海道海岸利用強く主張した画像左 : 静岡県湖西市白須賀海岸海岸PC工法高架橋造る計画であった画像右 : 小田原市内の相模湾沿って走る東海道線計画では湯河原までが海岸利用以西三島までがトンネル連続利用とした。よって、湯河原以東撮影されたこの画像見え相模湾沿いを高速道路が走る計画であったが、日本道路公団高速道路新幹線国道競合があることを問題視した。 この2案より遅れて第3案がシンクタンクの「産業計画会議」により提案された。このシンクタンク電力界の鬼才異名を持つ松永安左衛門1956年昭和31年)に設立したもので、1958年昭和33年)に至って東京神戸高速自動車道路についての勧告」として独自に考案した東海道案を前面打ち出したのであるが、ルート建設省案と微妙に異なった原則的に全線高架式で、海岸沿いに建設することを主張し、「東海道海岸路線案」を称した海岸こだわったのは公有地多さから土地買収早くて取得費用も安い、高架橋こだわったのは盛土では締め固まり時間要するためである。松永計算では、工期5年工費土地収用費を別にしても2、3割安くできるとした。特にプレストレスト・コンクリート工法造ることで、盛り土比べて工費で差はないか多少高くなる程度主張した。そして将来交通量増えたときは、その上に道路積み増すことで二階建てとすることも可能で、それを考慮してトンネル天井を少し尖らせ造っておきたいという。また、漁業対す補償問題もあろうが、遠洋漁業衰退しており、小舟漁業東海道ではあまり見られず、あるとすればアサリタコ探すくらいであるとして、見通しはかなり楽観的であった。これを受けて建設省は自案と東海道海岸路線案を比較したが、それは東京 - 名古屋間の長距離およんだ東海道海岸路線案は、東京都大田区から藤沢経て相模湾駿河湾遠州灘海岸に沿い、蒲郡から一宮まで直線で結ぶことが特徴であった利点としては、海岸地帯開発役立ち120 km/h走行可能な区間全体距離の半数占めることがあった。しかし海岸案が決定され場合国道東海道新幹線との路線競合多く、特に小田原 - 熱海間において甚だしくなる。さらに、漁業権海水浴施設海岸砂防施設等対す補償問題客土多さ等の問題もあった。とりわけ、距離が建設省案と比較して20 km長く走行経費嵩張ることの他に、松永主張違って工事費盛り土二倍であることを勘案して海岸線案は最終的に却下された。

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