ケクレ構造式とは? わかりやすく解説

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ベンゼン

(ケクレ構造式 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/09/24 06:07 UTC 版)

ベンゼン
Skeletal formula detail of benzene.
分子構造
Benzene molecule
空間充填モデル
Benzene ball-and-stick model
球棒モデル
Sample of benzene
室温でのベンゼン
物質名
識別情報
3D model (JSmol)
ChEBI
ChEMBL
ChemSpider
ECHA InfoCard 100.000.685
EC番号
  • 200-753-7
KEGG
PubChem CID
RTECS number
  • CY1400000
UNII
CompTox Dashboard (EPA)
特性
外観 無色の液体
匂い 甘い芳香
密度 0.8765(20) g/cm3[2]
融点

5.53 °C, 279 K, 42 °F

沸点

80.1 °C, 353 K, 176 °F

への溶解度 1.53 g/L (0 °C)
1.81 g/L (9 °C)
1.79 g/L (15 °C)[3][4][5]
1.84 g/L (30 °C)
2.26 g/L (61 °C)
3.94 g/L (100 °C)
21.7 g/kg (200 °C, 6.5 MPa)
17.8 g/kg (200 °C, 40 MPa)[6]
溶解度 アルコール、クロロホルム、四塩化炭素、ジエチルエーテル、アセトン、酢酸に溶ける[6]
エタンジオールへの溶解度 5.83 g/100 g (20 °C)
6.61 g/100 g (40 °C)
7.61 g/100 g (60 °C)[6]
ジエチレングリコールへの溶解度 52 g/100 g (20 °C)[6]
log POW 2.13
蒸気圧 12.7 kPa (25 °C)
24.4 kPa (40 °C)
181 kPa (100 °C)[7]
共役酸 ベンゼニウム[8]
共役塩基 ベンゼニド[9]
λmax 255 nm
磁化率 −54.8·10−6 cm3/mol
屈折率 (nD) 1.5011 (20 °C)
1.4948 (30 °C)[6]
粘度 0.7528 cP (10 °C)
0.6076 cP (25 °C)
0.4965 cP (40 °C)
0.3075 cP (80 °C)
構造
平面三角形
0 D
熱化学
標準定圧モル比熱, Cpo 134.8 J/mol·K
標準モルエントロピー So 173.26 J/mol·K[7]
標準生成熱 ΔfHo 48.7 kJ/mol
標準燃焼熱 ΔcHo −3267.6 kJ/mol[7]
危険性
安全データシート(外部リンク) HMDB
GHSピクトグラム [11]
GHSシグナルワード 危険(DANGER)
Hフレーズ H225, H302, H304, H305, H315, H319, H340, H350, H372, H410[11]
Pフレーズ P201, P210, P301+P310, P305+P351+P338, P308+P313, P331[11]
主な危険性 潜在的な職業性発がん物質、可燃性
NFPA 704(ファイア・ダイアモンド)
Health 2: Intense or continued but not chronic exposure could cause temporary incapacitation or possible residual injury. E.g. chloroformFlammability 3: Liquids and solids that can be ignited under almost all ambient temperature conditions. Flash point between 23 and 38 °C (73 and 100 °F). E.g. gasolineInstability 0: Normally stable, even under fire exposure conditions, and is not reactive with water. E.g. liquid nitrogenSpecial hazards (white): no code
2
3
0
引火点 −11.63 °C (11.07 °F; 261.52 K)
発火点 497.78 °C (928.00 °F; 770.93 K)
爆発限界 1.2–7.8%
脱出限界濃度 500 ppm[12]
NIOSH(米国の健康曝露限度):
勧告曝露限界 Ca TWA 0.1 ppm ST 1 ppm[12]
最低致死濃度 LCLo 44,000 ppm (ウサギ, 30 分)
44,923 ppm (イヌ)
52,308 ppm (ネコ)
20,000 ppm (ヒト, 5 分)[13]
半数致死量 LD50 930 mg/kg (ラット, 経口)[10]
関連する物質
関連物質 トルエン
ボラジン
特記無き場合、データは標準状態 (25 °C [77 °F], 100 kPa) におけるものである。
 verify (what is  N ?)

ベンゼン: benzene)は、分子式 C6H6分子量 78.11 の最も単純な芳香族炭化水素である。原油に含まれており、石油化学における基的化合物の1つである。分野によっては慣用としてドイツ語 (Benzol:ベンツォール) 風にベンゾールと呼ぶことがある。ベンジン(benzine、主として炭素数5 - 10の飽和炭化水素からなる混合物)とはまったく別の物質であるが、英語では異綴の同音異義語である。

化学的性質

無色で、甘い芳香を持つ引火性の高い液体である。

構造および性質が類似する4物質、ベンゼン (Benzene)、トルエン (Toluene)、エチルベンゼン (Ethylbenzene)、キシレン (Xylene) の頭文字をとってBTEXと称されることがある。ベンゼン・トルエン・キシレンの3つをBTXとも呼ぶ。

ベンゼン環

試薬瓶に入ったベンゼン

6個の炭素原子が平面上にの甲(六角形)状に配置し、各炭素はsp2混成軌道をとっている。炭素原子間の結合距離は1.397 Åであり、C−C間の1.534 ÅとC=C間の1.337 Åの中間である。これは、全ての炭素同士の結合が等価になっていることを意味する。ケクレ構造式では交代する二重結合単結合で表されているが、実際にはσ電子とπ電子が非局在化しているため、π電子は特定の結合に寄与していない。非局在化した電子は環の上下に環状のπ電子雲を形成する。ベンゼンが対称な構造をもつことは、この分子のσ電子とπ電子の相互作用による。よって、ベンゼンは平面構造を取る。非局在化していることを強調するためにベンゼン環を六角形の中に丸を書いた形(構造式右図)で表示することがある。

π電子が非局在化すると、単なる二重結合・単結合の並びに比べて安定性が高くなる。このようにπ電子を非局在化した環状炭化水素のうち、π電子が (4n+2) 個(6個、10個、14個、……)あるものはすべてのπ電子が結合性軌道に入るため特に安定性が高くなる。ベンゼン環を含む、このような安定した化合物を芳香族化合物と呼ぶ。

ベンゼン環はベンゼン核とも呼ばれるが、現在ではあまり一般的な呼び名ではない。置換基となる場合はフェニル基 (phenyl group) と呼ばれる。

フェニル基の暗号としてはPhが用いられる。芳香族炭化水素の置換基はアリール基と呼ばれ、フェニル基はナフチル基と同様にアリール基に属する。

反応

構造式の見かけ上ベンゼンは二重結合を持つが、アルケンと異なり付加反応よりも置換反応の方が起こりやすい。

危険性

WHOの下部機関IARCより発癌性がある (Type1) と勧告されており、米国・カナダEUオランダなど各国でも独自に人体影響を研究評価している[14]。日本でも大気汚染に係る環境基準が定められている。また1973年にはベンゼンから生ずる中毒の危害に対する保護に関する条約が発効した。なお、ムコン酸は、ヒトがベンゼンに曝露された時の指標とされる。ただし、ヒトがベンゼンに曝露されると、他にフェノール、カテコール、ヒドロキノンなども代謝産物として生ずることが知られている[15]

代謝と毒性

代謝は肝臓で行われ代謝の中間産物としてフェノールカテコールヒドロキノン等が生成され代謝産物が骨髄で毒性を発現する[16][17]

  • 急性毒性 : 皮膚・粘膜への刺激、中枢神経系[17]
  • 慢性毒性 : 造血器官ら影響し骨髄腫など[17]

健康被害と産業界への影響

1950年代サンダル工場で接着作業に従事していた工員が継続的なベンゼンの吸入により、造血器系の傷害(白血病等)を受け死亡する事象が発生した。この事象を契機としてベンゼンの毒性・発癌性が問題視されるようになり、有機溶剤としては代替品で毒性の比較的低いトルエンやキシレンが使用されるようになった。しかし、これら代替溶剤は故意の吸入(いわゆるシンナー遊び)という、別の弊害を生むことになった。現在においても化学工業・理化学実験では使用が忌避される傾向にある。ベンゼン含有量を削減したガソリンなどがその代表例である。

2006年春以降英国などの諸外国で清涼飲料水からベンゼンが低濃度検出されることが公表され、10ppbを越える製品の自主回収が要請された。生成の原因は保存料である安息香酸酸化防止剤であるビタミンCの反応によるもの、とされている。日本でも厚生労働省医薬食品局食品安全部が市販の清涼飲料水を調査し、1つの製品で70ppbを超える濃度が検出され、自主回収を要請した[18]

地下水汚染

都市ガス製造時に生成しガス製造施設で高濃度のベンゼンによる土壌汚染[19]地下水汚染[20]が公表されている。

製法

ベンゼンは炭素の豊富な素材が不完全燃焼すると生産される。自然界では火山噴火や森林火災でも発生し、タバコの主流煙・副流煙にも含まれる。

ベンゼンの工業的製造法には以下の物がある。

第二次世界大戦までは、製鉄産業においてコークスの副産物としてベンゼンが生産された。その後1950年代になると、特にプラスチック産業の成長によりベンゼンの需要は増大し、石油からベンゼンを生産することが求められた。今日ではベンゼンの9割以上は石油化学工業で生産され、石炭からの生産は相対的に少なくなった。

粗製ベンゼンの2016年度日本国内生産量は474,969t、工業消費量は227,755t、純ベンゼンの2016年度日本国内生産量は4,072,574t、工業消費量は1,957,946tである[21]

石炭蒸し焼きによる一酸化炭素を主成分とする都市ガス製造過程でも、ベンゼンが生成する。このため、都市ガスを製造した工場跡地において、ベンゼンなどによる土壌汚染地下水汚染が起こることがある。

接触改質 (catalytic reforming)
沸点が80–200℃の炭化水素の混合物を水素ガスと混合する。そして、塩化白金あるいは塩化ロジウム触媒と500–525℃、8–50atmで作用させる。この条件下では、脂肪族炭化水素は環を形成し、水素を失って芳香族炭化水素になる。反応生成物を蒸留、およびジエチレングリコールスルホランなどによる溶媒抽出によって分離精製して純粋なベンゼンを得る。
水蒸気クラッキング (steam cracking)
脂肪族炭化水素からエチレンや他のオレフィンを生成する過程である。ナフサなどを原料とすると芳香族に富む分解ガソリンを副生する。これを蒸留および溶媒抽出によって分離精製して純粋なベンゼンを得る。
トルエンの水素脱アルキル化 (toluene hydrodealkylation)
トルエンを水素と混合させ、クロムモリブデンまたは酸化白金触媒に500–600℃、40–60気圧で作用させる。場合によっては、触媒の代わりにより高い圧力が使用される。反応式を以下に示す。
ベンゼンエチルベンゼンクメンシクロヘキサンアニリンクロロベンゼンアセトンフェノールスチレンビスフェノールAアジピン酸カプロラクタムポリスチレンポリカーボネートエポキシ樹脂フェノール樹脂ナイロンナイロン
ベンゼンに由来する主な化成品。記事へのリンクあり。

歴史

1825年ファラデーによって、鯨油熱分解したときの生成物の中から初めて発見された[22][23]。ただし、この時点では環式構造をもつことは知られず、分子量と性質のみにとどまる。

1833年、ミチェルリヒが安息香酸(benzoic acid)と生石灰を蒸留して得た物質にbenzinと名付けたのが名前の由来となった[24][25]

1845年、アウグスト・ヴィルヘルム・フォン・ホフマンの下にいたCharles Mansfieldがコールタールからベンゼンを単離し、4年後に工業規模の製造を始めた。化学者の間では次第にベンゼンに関連する化合物が大きなグループを形成するという考えが醸成され、1855年にホフマンが芳香族という名称を付けることになる。

そして1865年にドイツの化学者アウグスト・ケクレによって、炭素原子からなる六員環構造をもち、各炭素原子に1つずつ水素原子が結合し、さらに、炭素原子間には単結合と二重結合が交互に配列した「ベンゼンの環状構造式」(ケクレ構造式)が提案された[26][27]。 ケクレはベンゼンの1置換体は常に1種類だけ生じ、一方2置換体は3種の異性体(オルト・メタ・パラ)が生じることを根拠にこの構造を提唱している。この構造は、ケクレが夢の中でヒントを得たとされている。猿が手を繋いでいたとか、蛇(ウロボロス)が自分の尻尾を噛んでぐるんぐるん回っていたなどと言われているが、その真偽については疑問が持たれている(詳細はケクレの項目を参照)。この構造(ケクレ構造)を持つ分子をケクレ分子という。

提唱されたベンゼンの構造式。左から2番目がデュワーの式、3番目はプリズマンとして知られる

ケクレ以外にもデュワーやバンバーガーをはじめとして多くのベンゼン構造式が提唱されてきた。

これらのうち、デュワーのベンゼン式に相当する置換化合物(フォトピリドン (photopyridone) など)が発見されており、デュワー式に相当するベンゼンの類縁体の総称してデュワーベンゼンと呼称されることもある。ヘキサメチルデュワーベンゼンは市販もされている[要出典]

日本の法規制

文字コード

Unicodeその他の技術用記号に割り当てられている。

記号 Unicode JIS X 0213 文字参照 名称
U+232C - ⌬
⌬
BENZENE RING
U+23E3 - ⏣
⏣
BENZENE RING WITH CIRCLE

脚注

  1. ^ a b Favre, Henri A.; Powell, Warren H. (2014). Nomenclature of Organic Chemistry: IUPAC Recommendations and Preferred Names 2013 (Blue Book). Cambridge: The Royal Society of Chemistry. pp. 10, 22, 204, 494, 577. doi:10.1039/9781849733069. ISBN 978-0-85404-182-4 
  2. ^ Lide, D. R., ed. (2005), CRC Handbook of Chemistry and Physics (86th ed.), Boca Raton (FL): CRC Press, ISBN 0-8493-0486-5 
  3. ^ Arnold, D.; Plank, C.; Erickson, E.; Pike, F. (1958). “Solubility of Benzene in Water”. Industrial & Engineering Chemistry Chemical & Engineering Data Series 3 (2): 253–256. doi:10.1021/i460004a016. 
  4. ^ Breslow, R.; Guo, T. (1990). “Surface tension measurements show that chaotropic salting-in denaturants are not just water-structure breakers”. Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America 87 (1): 167–9. Bibcode1990PNAS...87..167B. doi:10.1073/pnas.87.1.167. PMC 53221. PMID 2153285. https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC53221/. 
  5. ^ Coker, A. Kayode; Ludwig, Ernest E. (2007). Ludwig's Applied Process Design for Chemical And Petrochemical Plants. 1. Elsevier. p. 114. ISBN 978-0-7506-7766-0. オリジナルの2016-03-12時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20160312120850/https://books.google.com/books?id=N8RcH8juG_YC&pg=PA114 2012年5月31日閲覧。 
  6. ^ a b c d e Benzol”. 2014年5月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年5月29日閲覧。
  7. ^ a b c Benzene in Linstrom, P.J.; Mallard, W.G. (eds.) NIST Chemistry WebBook, NIST Standard Reference Database Number 69. National Institute of Standards and Technology, Gaithersburg MD. http://webbook.nist.gov (retrieved 2014-05-29)
  8. ^ Benzenium (CID 12533897”. PubChem (2007年2月8日). 2022年9月18日閲覧。
  9. ^ Benzenide (CID 5150480)”. PubChem (2005年6月24日). 2022年9月18日閲覧。
  10. ^ MSDS
  11. ^ a b c Sigma-Aldrich Co., Benzene Archived 2016-12-01 at the Wayback Machine.. Retrieved on 2014-05-29.
  12. ^ a b c NIOSH Pocket Guide to Chemical Hazards 0049
  13. ^ Benzene”. 生活や健康に直接的な危険性がある. アメリカ国立労働安全衛生研究所英語版(NIOSH). 2025年9月24日閲覧。
  14. ^ 詳細リスク評価書 ベンゼン (PDF) 産業技術総合研究所 化学物質リスク管理研究センター 平成18年3月20日
  15. ^ ベンゼン benzene 環境保健クライテリア 150、環境省
  16. ^ Snyder, Robert; Sammett, David; Witmer, Charlotte; Kocsis, James J (1982). “An overview of the problem of benzene toxicity and some recent data on the relationship of benzene metabolism to benzene toxicity”. Genotoxic Effects of Airborne Agents (Springer US): 225-240. doi:10.1007/978-1-4613-3455-2_18. ISBN 978-1-4613-3455-2. https://doi.org/10.1007/978-1-4613-3455-2_18. 
  17. ^ a b c ベンゼンに係る環境基準専門委員会報告」『大気環境学会誌』第32巻第4-2号、大気環境学会、1997年、19-33頁、doi:10.11298/taiki1995.32.4-2_19 
  18. ^ 厚生労働省:清涼飲料水中のベンゼンについて 2014年9月5日閲覧
  19. ^ 豊洲新市場予定地における土壌汚染対策等に関する専門家会議 (PDF)東京都
  20. ^ 豊洲新市場予定地における土壌汚染対策等に関する専門家会議 (PDF)東京都
  21. ^ 経済産業省生産動態統計年報 化学工業統計編
  22. ^ M. Faraday (1825). “On New Compounds of Carbon and Hydrogen, and on Certain Other Products Obtained during the Decomposition of Oil by Heat”. Philosophical Transactions of the Royal Society of London 115: 440–466. doi:10.1098/rstl.1825.0022. JSTOR 107752. 
  23. ^ R. Kaiser (1968). “Bicarburet of Hydrogen. Reappraisal of the Discovery of Benzene in 1825 with the Analytical Methods of 1968”. Angewandte Chemie International Edition in English 7 (5): 345-350. doi:10.1002/anie.196803451. 
  24. ^ E. Mitscherlich (1834). “Über das Benzol und die Säuren der Oel- und Talgarten”. Annalen der Pharmacie 9 (1): 39–48. doi:10.1002/jlac.18340090103. 
  25. ^ A. J. Rocke (1985). “Hypothesis and Experiment in the Early Development of Kekule's Benzene Theory”. Annals of Science 42 (4): 355-381. doi:10.1080/00033798500200411. 
  26. ^ F. August Kekulé (1865). “Sur la Constitution des substances aromatiques”. Bulletin de la Société Chimique de Paris 3: 98-110. https://lib.ugent.be/en/catalog/rug01:001282677. 
  27. ^ F. A. Kekulé (1866). “Untersuchungen uber aromatische Verbindungen”. Liebigs Annalen der Chemie 137 (2): 129-136. doi:10.1002/jlac.18661370202. 

関連項目

外部リンク




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