浜松陸軍飛行学校
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浜松陸軍飛行学校（はままつりくぐんひこうがっこう）は、日本陸軍の軍学校のひとつ。主として航空爆撃に関する教育と研究等を行った。1925年（大正14年）5月、前身となる飛行第7連隊練習部が設置され、1933年（昭和8年）8月、同練習部を基幹として浜松陸軍飛行学校が開設された。学校本部および本校は静岡県浜名郡（現在の浜松市中央区）に置かれたほか、同県の三方原と愛知県東春日井郡に分飛行場があった。
注釈
- ^ Jacques-Paul Faure (1869-1924)。フランス陸軍砲兵大佐、最終階級は陸軍少将。「大日記甲輯 大正08年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C02030896700 『日本陸軍航空秘話』13頁
- ^ 団体名は陸軍部内文書の「佛國航空團」にもとづく。「大日記乙輯大正８年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C03011253900
- ^ 分科（ぶんか）とは、用兵上の分担および使用する器材による区別のこと。
- ^ 班長は坂本真彦歩兵大尉。
- ^ 材料廠（ざいりょうしょう）とは、器材の組み立てや修理および管理などを行う部署のこと。
- ^ 当初は愛知県豊橋市に駐屯を予定していたが、同地では飛行場等の用地の取得が順調でなく、浜松周辺に変更された。
- ^ 学校令条文ママ。三省堂『大辞林』によれば「学術」の意味のひとつに「学問と技術」がある。以下同じ。
- ^ 隷属（れいぞく）とは固有の上級者の指揮監督下に入ること。単に指揮系統だけでなく、統御、経理、衛生などの全般におよぶ。『帝国陸軍編制総覧 第一巻』61頁
- ^ 「軍備改"編"」ではない。原文は旧字体の「軍備改變」。
- ^ この場合の召集とは在郷軍人を軍隊に召致することではなく、すでに軍務についている軍人を特別教育のため指名することである。以下同じ。
- ^ 演習場地名が「本地ヶ原」ではなく「本地原」は陸軍演習場規則による。「昭和13年「來翰綴（陸普） 第1部」(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01005077900 「來翰綴（陸密）第1部昭和15年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01007790300
- ^ 軽爆撃機運用の教育と研究等は同時に新設された鉾田陸軍飛行学校が担当した。
- ^ ここでいう軍隊とは、陸軍全体を「軍隊」「官衙（かんが）」「学校」「特務機関」に類別した場合のひとつ。司令部を含めた師団等や部隊の総称と考えてよい。『陸軍読本』52頁
- ^ 陸軍では教育を担当する将校を教官、教官を補佐する下士官を助教とした。
- ^ 同時に下志津教導飛行師団と鉾田教導飛行師団にも司令部偵察機による各1個中隊の編成が下令された。
- ^ 飛行隊長は新海希典少佐。
- ^ 戦隊長は草刈武男少佐。
- ^ 同時期に鉾田教導飛行師団に対し、双発軽爆撃機を使用した特別攻撃隊の編成が内示された。
- ^ 飛行隊長は大西豊吉中佐。
- ^ 富嶽（ふがく）、萬朶（ばんだ）の隊名は、参謀総長梅津美治郎大将が藤田東湖の漢詩「文天祥正氣ノ歌ニ和ス（正気の歌）」—「天地正大気 粹然鐘神州 秀爲不二嶽 巍巍聳千秋 注爲大瀛水 洋洋環八州 發爲萬朶櫻 衆芳難與儔（後略）」からとり命名した。『比島捷号陸軍航空作戦』347頁
- ^ 軍令の名称は「第二十戦闘飛行集団司令部 教導飛行師団等臨時編成（編制改正）第三百五十四次復帰要領」（原文は旧字体）。
- ^ 河島慶吾（かわしまけいご）陸軍中佐。1900年5月3日生まれ、陸軍士官学校第33期卒業（砲兵科）。野砲兵第7連隊附少尉時代に陸軍航空学校第17期操縦学生となる。航空兵科設立とともに転科。飛行第1連隊附を経て飛行第7連隊中隊長、浜松陸軍飛行学校教官を歴任。終戦時の階級は陸軍大佐。陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 大正12年9月1日調彙報 学生入校『官報』第3438号、1924年2月12日陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 大正14年9月1日調陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和7年9月1日調陸軍現役将校同相当官実役停年名簿 昭和11年9月1日調「陸軍異動通報 昭和19年12月26日～20年11月22日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120963500
出典
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用（1）』26-27頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用（1）』61-62頁
- ^ 『陸軍航空史』39頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用（1）』89-90頁
- ^ 『陸軍航空兵器の開発・生産・補給』35-37頁
- ^ 『陸軍航空作戦基盤の建設運用』14頁
- ^ 「御署名原本・大正八年・勅令第百十一号・陸軍航空部令(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A03021185100
- ^ 軍令 陸第8号 『官報』第2006号、1919年4月14日
- ^ 軍令 陸第8号 陸軍航空学校条例 『官報』第2006号、1919年4月14日
- ^ 『所沢陸軍飛行場史』30頁
- ^ a b 『陸軍航空の軍備と運用（1）』262-263頁
- ^ 『日本陸軍航空秘話』70頁
- ^ 彙報 飛行第7連隊設置 『官報』第3814号. 1925年5月13日
- ^ a b 『陸軍航空の軍備と運用（1）』263頁
- ^ 彙報 飛行第7連隊移転 『官報』第4250号、1926年10月23日
- ^ 彙報 修業員入隊 『官報』第1835号、1933年2月14日
- ^ 彙報 修業員退隊 『官報』第1881号、1933年4月11日
- ^ 彙報 修業員入隊 『官報』第1910号、1933年5月17日
- ^ 軍令 陸第7号 『官報』第1900号、1933年5月5日
- ^ 彙報 浜松陸軍飛行学校設置 『官報』第1978号、1933年8月4日
- ^ 「大日記乙輯昭和10年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01006631000
- ^ 「官衙所在地一覧表(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A03032110000
- ^ 「昭和10年「密大日記」第1冊(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01004045000
- ^ 『陸軍航空史』186頁
- ^ 軍令 陸第12号 『官報』第2572号、1935年7月30日
- ^ 「大日記乙輯昭和10年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01006616500
- ^ 「大日記甲輯昭和11年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01006002000
- ^ a b 環境省調査報告書162頁
- ^ 「大日記乙輯昭和12年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01002183100
- ^ 軍令 陸第13号 『官報』第3447号、1938年7月1日
- ^ 軍令 陸第21号 陸軍航空総監部令 『官報』第3580号、1938年12月09日
- ^ 軍令 陸第26号 浜松陸軍飛行学校令改正 『官報』第3580号、1938年12月09日
- ^ 軍令 陸第16号 『官報』第4055号、1940年7月13日
- ^ 軍令 陸第11号 『官報』第4327号、1941年6月12日
- ^ 『陸軍航空兵器の開発・生産・補給』434頁
- ^ 『陸軍航空の鎮魂』115頁
- ^ 『本土防空作戦』316-317頁
- ^ 『陸軍軍戦備』428頁
- ^ 「下志津教導飛行師団等 臨時編成要領 同細則 昭19.6.13(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C14010700300
- ^ 「下志津教導飛行師団等 臨時編成要領 同細則 昭19.6.13(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C14010700200
- ^ 「御署名原本・昭和十九年・勅令第三四四号・陸軍航空関係少尉候補者教育令(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A03022289100
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』343頁
- ^ 『日本陸軍重爆隊』273頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』344頁
- ^ 『日本陸軍重爆隊』273-275頁
- ^ 『日本陸軍重爆隊』276頁
- ^ 『比島捷号陸軍航空作戦』344頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』266-267頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』269頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』402頁
- ^ 『本土防空作戦』503-507頁
- ^ 『陸軍軍戦備』482頁
- ^ 軍令 陸第10号 『官報』第5472号、1945年4月14日
- ^ 「御署名原本・昭和二十年・勅令第二二九号・陸軍航空総監部医務部令ノ適用停止ニ関スル件(国立公文書館)」 アジア歴史資料センター Ref.A04017733700
- ^ 『本土防空作戦』515-523頁
- ^ 軍令 陸第11号 『官報』第5472号、1945年4月14日
- ^ a b 『陸軍軍戦備』495頁
- ^ a b c 『本土防空作戦』605頁
- ^ 「第20戦闘飛行集団司令部 教導飛行師団等臨時編成（編制改正）復帰要領 同細則 昭20.7.10(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C14010706100
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』418頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用 (3)』413頁
- ^ 「大陸命綴 (終戦に関する書類) 昭和20年8月15日～20年8月21日 (第1381～1387号) (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C14060914200
- ^ 『陸軍軍戦備』500頁
- ^ 「旧浜松飛行学校焼く 予備隊設置反対の放火？」『朝日新聞』1952年7月7日、3頁。
- ^ 浜松市立中央図書館. “警察予備隊の発足と航空学校”. デジタルアーカイブシステム（ADEAC）. 浜松市史 四. TRC-ADEAC株式会社. 2021年10月23日閲覧。
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用（2）』307頁
- ^ a b c 『陸軍航空の軍備と運用（2）』308頁
- ^ 『陸軍軍戦備』298頁
- ^ 「昭和15年 「陸機密大日記 第2冊 2/2」(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C01005523900
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用（2）』309-308頁
- ^ 『陸軍航空の軍備と運用（2）』309頁
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 大正14年9月1日調
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 大正15年9月1日調
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』大正15年9月1日調
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 昭和2年9月1日調
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 昭和3年9月1日調
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 昭和3年9月1日調
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 昭和3年9月1日調
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 昭和4年9月1日調
- ^ a b 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 昭和5年9月1日調
- ^ a b 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 昭和7年9月1日調
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 昭和6年9月1日調
- ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』 昭和7年9月1日調
- ^ 『陸軍航空史』195頁
- ^ 叙任及辞令 陸軍省 『官報』第1976号、1933年8月2日
- ^ 叙任及辞令 陸軍省 『官報』第2575号、1935年8月2日
- ^ 叙任及辞令 陸軍省 『官報』第2753号、1936年3月9日
- ^ 叙任及辞令 陸軍省 『官報』第3652号、1939年3月10日
- ^ 「陸軍異動通報 3/6 昭19年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120911300
- ^ 軍令 陸第5号 『官報』第4577号、1942年4月15日
- ^ 「陸軍異動通報 3/6 昭19年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120911900
- ^ 「主要部隊長参謀一覧表 昭和20年3月(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13070932200
- ^ 「陸軍異動通報 昭和19年12月26日～20年11月22日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120956400
- ^ 「陸軍異動通報 昭和19年12月26日～20年11月22日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120963000
- ^ 『帝国陸軍編制総覧』615頁
- ^ 「陸軍異動通報 昭和19年12月26日～20年11月22日(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12120963100
- 1 浜松陸軍飛行学校とは
- 2 浜松陸軍飛行学校の概要
- 3 沿革
- 4 浜松陸軍飛行学校 練習部
- 5 年譜
- 6 参考文献
- 7 関連項目
浜松教導飛行師団
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/23 07:58 UTC 版)
「浜松陸軍飛行学校」の記事における「浜松教導飛行師団」の解説
太平洋戦争の戦況が悪化した1944年（昭和19年）6月、陸軍中央は戦力の不足を補うため飛行学校5校と1分校、および航空整備学校1校を軍隊化し、航空総監隷下で教育と作戦行動を常時並行して行わせることとした。これらの学校は「実施学校」と呼ばれ実戦に即した中級以上の教育を行い、勤務する教官および助教は経験に富み優れた技量を持つ者が含まれることに注目されたのである。下志津教導飛行師団等臨時編成要領（軍令陸乙第29号）の施行により浜松陸軍飛行学校は閉鎖され、浜松教導飛行師団と三方原教導飛行団に改編された。浜松教導飛行師団の編制は師団司令部、2個教導飛行隊、1個教導整備隊、通信隊、教育隊と学生で、飛行学校の施設をそのまま使用した。近隣の三方原陸軍演習廠舎を利用して設置された三方原教導飛行団の編制は団司令部、1個教導飛行隊、1個教導防護隊、および学生であった。同年8月には航空総監部の兼任による教導航空軍司令部が編成され、各教導飛行師団を指揮した。 浜松教導飛行師団の被教育者は、大尉を対象とする甲種学生、尉官対象の乙種学生、同じく射撃学生、同じく爆撃学生と、准士官および下士官からなる己種学生（きしゅがくせい）とされた。己種学生とはそれまで陸軍航空士官学校で教育が行われていた少尉候補者を、1944年5月陸軍航空関係少尉候補者教育令（勅令第344号）により各部隊での教育に改められた学生である。三方原教導飛行団の被教育者は編制表上では種別なく「学生」とされ、尉官および下士官が対象であった。 1944年7月、アメリカ軍が太平洋のサイパン島を占領すると、同島を含むマリアナ諸島を拠点としてB-29爆撃機による日本本土攻撃が予想された。日本軍ではその事前制圧を企図し参謀総長の指示を受けた航空総監は、浜松教導飛行師団にマリアナ方面の敵飛行場を「タ弾」により攻撃する重爆撃機1個中隊の編成を下令した。同年10月、前述の特別任務中隊は第2独立飛行隊として正式の軍隊編制に改められ、翌11月より硫黄島を経由したサイパン島あるいはテニアン島攻撃を複数回にわたって行った。そのほか同年10月に浜松教導飛行師団から新たに飛行第110戦隊が編成され、12月よりサイパン島を攻撃する作戦に参加した。第2独立飛行隊は同月下旬、飛行第110戦隊に吸収された。 マリアナ方面の攻撃作戦と前後して1944年初期より、陸軍中央では飛行機が艦船に体当たりを行う特別攻撃の検討を開始していた。同年7月、教導航空軍司令部は浜松教導飛行師団に対し、重爆撃機による特別攻撃隊の編成を内示した。10月、浜松教導飛行師団は隷下の第1教導飛行隊を母隊として四式重爆撃機の改造機を使用する特別攻撃隊を編成し、西尾常三郎少佐以下総員26名がフィリピン派遣を命じられた。同隊は「富嶽隊」と命名され、鉾田教導飛行師団から編成された「萬朶隊」とともに最初の陸軍特別攻撃隊であった。浜松教導飛行師団からは翌年1月、一〇〇式重爆撃機による第47振武隊も編成された。 1945年（昭和20年）4月、本土決戦に備え航空諸軍を統率する天皇直隷の航空総軍司令部が編成され、航空総監部は閉鎖された。これにともない浜松教導飛行師団は航空総軍司令官の隷下に入り、決号作戦に参加し小笠原方面における敵航空基地の夜間攻撃準備の任務が与えられた。 同年4月18日、「下志津陸軍飛行学校令外四軍令廃止ノ件」（軍令陸第11号）の施行により浜松陸軍飛行学校令が廃止となり、閉鎖中であった同校は正式に廃止された。
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浜松教導飛行師団
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教導飛行師団編成により、それまでの校長職は教導飛行師団長となった。ただし通常の飛行師団長の階級が中将であり天皇より直接辞令を受ける親補職であるのに対し、教導飛行師団長の階級は中将または少将とされ親補職ではなかった。 川上清志 少将：1944年6月20日 - 1944年11月27日 星駒太郎 少将：1944年11月27日 - 1945年7月10日
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