海軍軍医学校とは？わかりやすく解説

海軍軍医学校（かいぐんぐんいがっこう、旧字体：海󠄀軍軍醫學校󠄁）とは、大日本帝国海軍における軍人の医療・衛生を担当する軍医および看護士・薬剤師を養成する教育機関のことである。医学・薬学・歯学の3コースを設定し、海軍病院を総括指導する軍医を養成する普通科・高等科・特修科、医療現場で活動する看護士・技師を養成する選修科を設置した。

概要

日清戦争まで

1872年（明治5年）、東京・築地の現在国立がん研究センター中央病院が所在する場所にあった海軍病院に「海軍病院学舎」を増設し、11名の医師にイギリスから招聘したウィリアム・アンダーソン医学博士による医術の手ほどきをさせたのがルーツである。9年にわたって医術教育は継続されたが、1880年にアンダーソン博士が帰国し、1881年に第1回卒業生を送り出したが、これを機に教育が続行不能となってしまった。

そこで、高木兼寛医務局副長を中心とする日本人医療スタッフが自ら教鞭をとり、翌年に海軍医務局学舎を立ち上げ、10名の医師の指導を始めた。と同時に、軍医官依託学生制度を新設し、東京帝国大学医学部生7名を候補に挙げた。これが1886年に「海軍医学校」と改称された。改称とほぼ同時に同じ東京市の芝山（現・港区西新橋）へ移転。海軍病院と離れてしまったため、臨床実験や実習は隣接する東京慈恵医院の協力を得た。東京慈恵医院は海軍生徒として英国セント・トーマス病院医学校（現ロンドン大学群キングス・カレッジ・ロンドン医学部）で学んだ高木兼寛が松山棟庵と共に設立した医院であり、海軍とも関係が深い場所だった。

→「東京慈恵会医科大学附属病院 § 年表」、および「高木兼寛 § 医学・看護教育」も参照

また、1884年（明治17年）には東京府荏原郡に第二附属病院（国立東京第二病院を経て現・国立病院機構東京医療センター）が開院した。

→詳細は「国立病院機構東京医療センター § 沿革」を参照

1889年には特認されていた私費学生制度を全廃する一方、薬剤官候補生の実習を始めている。

1894年3月に全生徒・候補生が卒業したため、医学校は廃止された。医学教育は海軍大学校に増設した軍医科で続行され、8名が編入された。

日露戦争以後

日露戦争を目前に、激増すると予想される医療スタッフの養成機関を拡張するため、医務局は1898年4月に軍医学校を再設置した。士官相当の医師には軍医教育、下士官相当の医師・薬剤師には講習及び実習を推進した。1908年に築地へ移転、翌年には直営の東京施療病院を併設し、長らく続いていた東京慈恵医院での臨床実験・実習を終えた。以後は海軍教育本部の拡張と解体に呼応した制度変革と、その他の術科学校と同様のコース設定が行われたのみで、教育内容を刷新しながら医学・薬学の教育を進めた。なお、歯科医養成は1942年より始まった。

大東亜戦争（太平洋戦争・第二次世界大戦）終結に伴い帝國陸海軍が解体されたため、1945年（昭和20年）11月1日付で閉校。跡地は建物を進駐軍に接収された聖路加国際病院が一時移転した後、厚生省に引き継がれ、国立がん研究センター中央病院の系譜につながっていった。第二附属病院は直接厚生省に引き継がれ、国立東京第二病院を経て、国立病院機構東京医療センターとなった。

→詳細は「聖路加国際病院 § 歴史」、および「国立がん研究センター § 設立の経緯 - 病院・研究所・運営部の三者体制の確立（1961-62年）」を参照

軍医学校の沿革

海軍兵学寮の碑（左）及び海軍軍医学校の碑（右）　国立がん研究センター築地キャンパス構内　軍医学校の牌の揮毫者は最後の校長であった神林美治軍医少将

1897年　海軍軍医学校設置
1908年　芝山より築地に移転
1909年　東京施療病院を併設
1912年　軍医養成コースの制度改革。甲種1年・乙種半年・研究科1-2年(甲種修了者)
1918年　教育本部隷下に変更、制度改革(甲種→高等科・乙種→普通科・研究科→選科、選修科新設)

　　　選修科は下士官相当の軍医・技官が対象。細菌検査・レントゲン撮影・化学実験などの技師養成コース。

1923年　教育本部廃止、海軍大臣直属機関に変更。制度変更なし。
1936年　永久服役初任尉官に練習航海を、2年現役初任尉官に海軍砲術学校での兵学実習を義務付け。
1942年　歯科医養成を開始。
1943年　増員に備え、神奈川県横浜市戸塚区の戸塚海軍病院に分校を併設。
1944年　戸塚分校を戸塚衛生学校として分離。同時に賀茂海軍病院（広島県乃美尾村＝現・東広島市）に賀茂衛生学校を併設。
1945年11月1日閉校

歴代軍医学校長

海軍病院学舎

代	氏名	役職	在任期間^[1]	出身県	出身校・備考
海軍病院学舎
1	奥山虎炳	大医監	1873年8月9日 - 1874年8月23日	長崎県
海軍軍医寮学舎
2	戸塚文海	大医監	1874年8月23日 - 1876年8月31日	岡山県	海軍軍医療学舎へ変更
海軍軍医学舎
2	戸塚文海	軍医総監	1876年8月31日 - 1877年2月15日	岡山県	海軍軍医学舎へ変更
3	宮下慎堂	中医監	1877年2月15日 - 1880年2月7日	埼玉県
海軍軍医学舎廃止　1880年（明治13年）2月7日

海軍医務局学舎

代	氏名	役職	在任期間^[1]	出身県	出身校・備考
海軍医務局学舎再開　1882年（明治15年）8月28日
4	高木兼寛	軍医大監	1882年9月4日 - 1884年12月15日	宮崎県	鹿児島医学校出身
海軍軍医学舎
4	高木兼寛	軍医総監	1884年12月15日 - 1886年4月26日	宮崎県	海軍軍医療学舎へ変更
海軍医学校　1886年4月22日　名称変更
4	高木兼寛	軍医総監	1886年4月26日 - 1889年4月22日	宮崎県
海軍軍医学校　1886年4月20日　名称変更
5	実吉安純	軍医大監	1889年4月22日 - 1892年8月6日	鹿児島県	大学東校 (後の東大医学部)
6	加賀美光賢	軍医大監	1892年8月6日 - 1893年5月20日	山梨県
7	鈴木孝之助	軍医大監	1893年5月20日 - 1894年3月31日	愛知県	東京医学校 (後の東大医学部)
海軍軍医学校（第一次）廃止　1894年（明治27年）3月31日

軍医学校（第二次）

代	氏名	役職	在任期間^[1]	出身県	出身校・備考
海軍軍医学校（第二次）再開　1898年（明治31年）4月1日
8	戸塚環海	軍医大監	1898年4月1日 - 1899年3月22日	愛知県	第2代校長・戸塚文海の養子
(兼)	豊住秀堅	軍医大監	1899年3月22日 - 1899年4月24日	三重県
9	豊住秀堅	軍医大監	1899年4月24日 - 1900年1月4日	三重県	1900年1月5日死去
10	木村壮介	軍医大監	1900年1月4日 - 1900年3月2日	鹿児島県
11	吉田貞準	軍医大監	1900年3月2日 - 1900年5月20日	福井県	東京医学校
12	木村壮介	軍医大監	1900年5月20日 - 1901年4月15日	鹿児島県	校長 (2回目)
13	戸塚環海	軍医大監	1901年4月15日 - 1902年5月27日	愛知県	校長 (2回目) 軍医寮学舎出身
14	鶴田鹿吉	軍医大監	1902年5月27日 - 1902年8月9日	福岡県
15	木村壮介	軍医大監	1902年8月9日 - 1905年12月12日	鹿児島県	校長 (3回目)
(兼)	木村壮介	軍医総監	1905年12月12日 - 1906年1月4日	鹿児島県
16	本多忠夫	軍医大監	1906年1月4日 - 1915年12月13日	東京府	東京帝国大学医学部
17	矢部辰三郎	軍医総監	1915年12月13日 - 1917年12月1日	岡山県	岡山医学校 (後の岡大医学部)
18	鈴木裕三	軍医総監	1917年12月1日 - 1919年12月1日	愛知県	海軍軍医学校
19	西勇雄	軍医少将	1919年12月1日 - 1922年12月1日	熊本県	海軍軍医学校
20	鈴木孝之助	軍医少将	1922年12月1日 - 1924年12月1日	愛知県	校長 (2回目)
21	雨宮量七郎	軍医少将	1924年12月1日 - 1925年12月1日	埼玉県	東京帝国大学医学部
22	小川龍	軍医少将	1925年12月1日 - 1929年11月30日	茨城県	東京帝国大学医学部
23	国府田中	軍医少将	1929年11月30日 - 1932年2月25日	茨城県	東京帝国大学医学部
24	高杉新一郎	軍医少将	1932年2月25日 - 1934年11月15日	岡山県	東京帝国大学医学部
25	向山美弘	軍医少将	1934年11月15日 - 1937年12月1日	山梨県	京都帝国大学医学部
26	田中朝三	軍医中将	1937年12月1日 - 1939年11月15日	埼玉県	千葉医専 (後の千葉大医学部)
27	田中肥後太郎	軍医中将	1939年11月15日 - 1941年10月15日	熊本県	東京帝国大学医学部
28	保利信明	軍医中将	1941年10月15日 - 1943年10月25日	長崎県	長崎医専 (後の長崎大医学部)
29	神林美治	軍医中将	1943年10月25日 - 1945年11月1日	長野県	九州帝国大学医学部
海軍軍医学校（第二次）廃止　1945年（昭和20年）11月1日

参考文献

史料

海軍軍医会『海軍軍医会雑誌』。1922年 - 1945年。
海軍軍医会「海軍衛生制度史」、海軍軍医会、1926年。

文献

秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
『官報』

^ ^a ^b ^c 近世帝国海軍史要 p.972 海軍有終会編昭13年
^ 医事及雑誌索引（18巻12号）。医事及雑誌索引社、1941年。
^ 『海軍軍医会雑誌』。Cinii。

[:0-1] 近世帝国海軍史要 p.972 海軍有終会編昭13年

[2] 医事及雑誌索引（18巻12号）。医事及雑誌索引社、1941年。

[3] 『海軍軍医会雑誌』。Cinii。

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