roiとは? わかりやすく解説

ROI

読み方:アールオーアイ・ロイ

「ROI」とは、投資収益率・対象領域のことを意味する表現である。

「ROI」とは・「ROI」の意味

「ROI」は、主にビジネスシーンで使用される用語であり、「Return on Investment」を略してROIとなっている。投資収益率を意味する言葉であり、何らかの投資において、いくらの利益が出たのかを表す。ROIは、数値によって投資効果を表すことができ、計算の仕方は利益金額÷投資金額×100である。利益額を投資額で割り、パーセンテージ表記するために100をかける形だ。利益金額は、売上から売上原価と投資額を引くことで算出できる。

利益金額が投資金額を上回り、黒字の状態であれば、ROIは100%より上の数値となる。ROIが100%以下であれば、実質的に利益は得られていないので、投資効果はないと考えることができる。そのように、投資効果を確かめる基準として、ROIが使用される。

投資を行った際に、200%を超えるような良い数字が出た場合は、投資効果は非常に大きいと言える。しかし、そのような大幅な利益率になるとは限らない。ROIの一般的な値としては、10%から20%が投資対象の目安とされる。そして、長期的な視野を持ち、将来的な利益の総額が、投資額を上回ることを考える場合が多い。

ROIは、企業が行う事業やマーケティングの効果を確かめる、財務指標としても使用される。その場合も、基本的な定義は投資と同じであるが、投資金額が企業支出額に変わる。そして、特定の事業が成功したかどうかを確かめる基準として、ROIが使用される。事業の指標として使用するROIも、100%が基準となる点は変わらない。ROIが100%よりも高ければ事業は成功、100%未満だと失敗ということになる。その結果次第で、事業の存続が決まることも珍しくはない。

ただ、事業においては、成功が必ずしも金額で表れるとは限らない。例えば、広告を展開した場合、問い合わせや資料請求の数が増えることも、成功と考えられる。そういった、金額ではない部分で、企業にとって好影響になるものは、コンバージョンと呼ばれる。そして、事業の指標としてROIを用いる場合、利益金額÷投資金額×100という基本の計算式に、コンバージョンを組み合わせることがある。ROIの計算を手軽に行える計算ツールにも、広告の数とコンバージョンの数を元にした、コンバージョン率を計算に加えられるものは少なくない。

ROIは、投資や事業の結果を、数値で表すことができるのが大きなメリットである。漠然とした指標ではなく、明確な数値であるため、成功か失敗かの判断がしやすい。また、相対的な指標であるため、規模が異なる投資や事業を比較することも可能である。よって、投資先を選ぶ時や、企業が注力する事業を選択する時に、ROIが取り入れられることは多い。

ROIは、対象領域という、カメラに関する用語としても使用される。カメラが撮影する範囲の中で、重要な部分だけ、フレームレートの数を増やしたり画質を挙げたりする機能を指す。主に、監視カメラや顕微鏡のカメラなどに搭載される機能である。ROIを使用すると、重要ではない部分のフレームレート数は少なく、画質は下げられた状態が維持されるため、余分な撮影データが蓄積してしまうことを防げる。

ROIは「Region of Interest」を略したもので、関心領域や興味領域と呼ばれることもある。そして、カメラだけでなく、AIに関するIT用語としても使用される。AI分野では、人工知能であるAIを使用して、画像を分類したり、異常な画像を検出したりするなどの画像処理が行われることがある。画像処理では、AIに、重要な部分だけに注目させる必要がある。その重要な部分が、ROIである。また、AIプログラムを使って、画像の中から重要な部分だけを抜き出すことは、ROI抽出と呼ばれる。

「ROI」の読み方

「ROI」は、「アールオーアイ」と、アルファベット読みするのが基本である。ただ、「ロイ」と読む場合もある。

「ROI」の熟語・言い回し

ROI100%とは


「ROI100%」は、投資収益率が100%であることを示す表現である。投資や事業に関して、利益が0であることを表している。また、ROIが100%より上であれば黒字、100%より下だと赤字となるため、その判断基準としてROI100%が用いられる。

ROI

読み方:アールオーアイ
別名:投資利益率,投下資本利益率
【英】Return on Investment

ROIとは、投下した資本に対して得られた利益の割合のことである。

ROIはReturn on Investmentの略であり、「投資利益率」などと和訳されることも多い。「利益÷投資額」で求めることができる。

ROIは、企業の収益性や事業の投資に対する効果を測る指標として有効な数字であり、その数値が大きいほど収益性の良い投資を行ったということになる。ROIはおおむね10%から20%程度になるのが一般的で、この数値を求めるのに必要となる経常利益や株主資本、借入金などの数値は財務諸表から入手することができる。

ITへの投資に関しては、主に業務効率の改善のためであることが多く、これは直接的には利益を生まないものである。このためROIを算出するのは困難とされているが、IT関連のROI算出へのニーズは高まっており、これを可能とする仕組みも提供されつつある。

また、投下した資金を何年で回収できるかという「投下資金回収期間」は、ROIの逆数で求めることができる。


対投資収益率


投資利益率

読み方: とうしりえきりつ
【英】: rate of return on investment
略語: ROI

投資プロジェクトの収益性を示す指標で、プロジェクトのための資本的支出額と、それから予想される、あるいは実現された利益との比較を表すものである。
この場合、投資および利益額として何を取るかによっていろいろな利益率が考えられる。投資額としては、資金の調達方法のいかんにかかわりなく、所要投資総額を取る場合と、自己資本だけを考え、他人資本の借入れ分は含めない(それに対応して、利益としては支払金利を控除したものを取る)場合とがある。前者はプロジェクトそのものの収益性を示すのに対し、後者(これを特に自己資本利益率:rate of return on equity, ROE と呼ぶことがある)は、プロジェクトそのものの収益性のほか、資金調達の内訳によって数値が変動する。一般に投資プロジェクトの特徴として、当初の資本的支出から、利益が実現されるまでの時間的遅れの存在、利益実現が長期かつ有限の期間にわたること、およびその間のプロジェクトの利益の実現(収入の実現と支出の発生の大きさおよび時期)に多少とも不確実性を伴うことが挙げられ、投資利益率は、これらの投資固有の特性を反映したものであることが要求される。そのために投資利益率として満たすべき基準は、投資全期間にまたがる総利益を考慮に入れたものであること、および総利益としては、利益の実現時点に対応した減価補正(貨幣の時間価値、すなわち利子率による割引)率や、さらに利益実現の不確実性を加重した減価補正を施した加重総和を用いることである。以上の二つの基準を満足している投資利益率が割引現金収支法( DCF 法)による ROI で、DCFROI と呼ばれるものである。これは各年の現金収入(償却前利益)の現在価値の合計と、現金支出(当初投資を含む)の現在価値の合計とが等しくなるような割引率であって、内部利益率(internal rate of return, IRR)とも呼ばれる。継続企業の場合の利益は、期間損益対応の会計規約によって算定され、それを生み出した算定の期中の平均の使用総資本に対する比率が会計上の利益率(accounting rate of return)としてその企業の営業投資全体の効率を示す指標とされ、他企業との比較や、期間的変化の分析の対象とされる。それとの類推から、分かりやすいという理由で投資プロジェクトの収益率に、これをそのまま用いて(操業期間中の各年の平均投資残高に対する同期間の平均利益の比率)として計算されることがあるが、前述の投資利益率の満たすべき二つの基準を満足していないことから、会計的方法による利益率を投資意思決定の基準として用いることは適当でない。石油会社は投資プロジェクトの収益性評価基準としては、ほとんどが DCF 法による ROI を用いている。米国の石油会社の場合、約 70 %がこれによっているという調査結果がある。同時に会計法による ROI を用いる会社も 10 %程度ある。以上のほか、油田開発投資プロジェクトの利益率の計算法としては、古くからの鉱山の投資利益率算定法の Hoskold 法や J.J.Arps の提唱した AARR 法などもあるが、実際にはほとんど用いられていない。

Roi

名前 ロワ; ロイ; ロア

ROI

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/13 04:43 UTC 版)

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ROI


ROI(Region of Interest)(オプション)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/06/12 09:17 UTC 版)

「JPEG 2000」の記事における「ROI(Region of Interest)(オプション)」の解説

画像中の特定の領域を興味領域(ROI)として、他の領域(背景領域)と比べて符号化の優先度を高めるための処理である。興味領域内のDWT係数をMAXSHIFTと呼ばれる方法でシフトアップすることで、符号化の優先度を高めることができる。サブバンド b {\displaystyle b} のDWT係数のダイナミックレンジを M b {\displaystyle M_{b}} (bit)とすると、MAXSHIFT法によるシフト量 s {\displaystyle s} は次式で表される。 s ≥ max ( M b ) {\displaystyle s\geq \max(M_{b})} MAXSHIFT法によるROI機能では、優先度の調節は不可能であるものの、デコーダに際してROIの形状に関する情報が不要という特長がある。

※この「ROI(Region of Interest)(オプション)」の解説は、「JPEG 2000」の解説の一部です。
「ROI(Region of Interest)(オプション)」を含む「JPEG 2000」の記事については、「JPEG 2000」の概要を参照ください。

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アール‐オー‐アイ‐シー デジタル大辞泉
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