roiとは? わかりやすく解説

ROI

読み方:アールオーアイ・ロイ

「ROI」とは、投資収益率対象領域のことを意味する表現である。

「ROI」とは・「ROI」の意味

「ROI」は、主にビジネスシーン使用される用語であり、「Return on Investment」を略してROIとなっている。投資収益率意味する言葉であり、何らかの投資において、いくらの利益出たのかを表す。ROIは、数値によって投資効果を表すことができ、計算仕方利益金額÷投資金額×100である。利益額を投資額で割りパーセンテージ表記するために100をかける形だ。利益金額は、売上から売上原価投資額を引くことで算出できる。

利益金額投資金額上回り黒字の状態であれば、ROIは100%より上の数値となる。ROIが100%以下であれば実質的に利益得られていないので、投資効果はないと考えることができる。そのように投資効果確かめ基準として、ROIが使用される

投資行った際に、200%を超えるような良い数字出た場合は、投資効果は非常に大きと言える。しかし、そのような大幅な利益率になるとは限らない。ROIの一般的な値としては、10%から20%投資対象目安とされる。そして、長期的な視野持ち将来的利益総額が、投資額を上回ることを考え場合が多い。

ROIは、企業が行事業マーケティング効果確かめる、財務指標としても使用されるその場合も、基本的な定義投資と同じであるが、投資金額企業支出額に変わる。そして、特定の事業成功したかどうか確かめ基準として、ROIが使用される事業指標として使用するROIも、100%基準となる点は変わらない。ROIが100%よりも高ければ事業成功100%未満だと失敗ということになる。その結果次第で、事業存続が決まることも珍しくはない。

ただ、事業においては成功が必ずしも金額表れるとは限らない例えば、広告展開した場合問い合わせ資料請求の数が増えることも、成功考えられるそういった金額ではない部分で、企業にとって好影響になるものは、コンバージョン呼ばれる。そして、事業指標としてROIを用い場合利益金額÷投資金額×100という基本計算式に、コンバージョン組み合わせることがある。ROIの計算手軽に行え計算ツールにも、広告の数とコンバージョンの数を元にした、コンバージョン率計算加えられるものは少なくない

ROIは、投資事業結果を、数値で表すことができるのが大きなメリットである。漠然とした指標ではなく明確な数値であるため、成功失敗かの判断しやすいまた、相対的な指標であるため、規模異な投資事業比較することも可能である。よって、投資先を選ぶ時や、企業注力する事業選択する時に、ROIが取り入れられることは多い。

ROIは、対象領域という、カメラに関する用語として使用されるカメラ撮影する範囲の中で、重要な部分だけ、フレームレートの数を増やした画質挙げたりする機能を指す。主に、監視カメラ顕微鏡カメラなどに搭載され機能である。ROIを使用すると、重要ではない部分フレームレート数は少なく画質下げられた状態が維持されるため、余分な撮影データ蓄積してしまうことを防げる。

ROIは「Region of Interest」を略したもので、関心領域興味領域呼ばれることもある。そして、カメラだけでなく、AIに関するIT用語としても使用されるAI分野では、人工知能であるAI使用して画像分類したり、異常な画像検出したりするなどの画像処理が行われることがある画像処理では、AIに、重要な部分だけに注目させる必要がある。その重要な部分が、ROIである。また、AIプログラム使って画像の中から重要な部分だけを抜き出すことは、ROI抽出呼ばれる

「ROI」の読み方

「ROI」は、「アールオーアイ」と、アルファベット読みするのが基本である。ただ、「ロイ」と読む場合もある。

「ROI」の熟語・言い回し

ROI100%とは


「ROI100%」は、投資収益率100%であることを示す表現である。投資事業に関して利益が0であることを表している。また、ROIが100%より上であれば黒字100%より下だと赤字となるため、その判断基準としてROI100%が用いられる

ROI

読み方アールオーアイ
別名:投資利益率投下資本利益率
【英】Return on Investment

ROIとは、投下した資本に対して得られ利益割合のことである。

ROIはReturn on Investmentの略であり、「投資利益率」などと和訳されることも多い。「利益÷投資額」で求めることができる。

ROIは、企業収益性事業投資対す効果測る指標として有効な数字であり、その数値大きいほど収益性良い投資行ったということになる。ROIはおおむね10%から20%程度になるのが一般的で、この数値求めるのに必要となる経常利益株主資本借入金などの数値財務諸表から入手することができる。

ITへの投資に関しては、主に業務効率改善のためであることが多く、これは直接的に利益生まないのであるこのためROIを算出するのは困難とされているが、IT関連のROI算出へのニーズ高まっており、これを可能とする仕組み提供されつつある。

また、投下した資金何年回収できるかという「投下資金回収期間」は、ROIの逆数求めることができる。


対投資収益率


投資利益率

読み方とうしりえきりつ
【英】: rate of return on investment
略語: ROI

投資プロジェクト収益性を示す指標で、プロジェクトのための資本的支出額と、それから予想される、あるいは実現され利益との比較を表すものである
この場合投資および利益額として何を取るかによっていろいろな利益率考えられる投資額としては、資金の調達方法いかんにかかわりなく、所要投資総額を取る場合と、自己資本だけを考え他人資本借入れ分は含めない(それに対応して利益としては支払金利控除したものを取る)場合とがある。前者プロジェクトそのもの収益性を示すのに対し後者(これを特に自己資本利益率rate of return on equity, ROE と呼ぶことがある)は、プロジェクトそのもの収益性のほか、資金調達内訳によって数値変動する一般に投資プロジェクトの特徴として、当初資本的支出から、利益実現されるまでの時間的遅れの存在利益実現長期かつ有限の期間にわたること、およびその間プロジェクト利益実現収入実現支出発生大きさおよび時期)に多少とも不確実性を伴うことが挙げられ、投資利益率は、これらの投資固有の特性反映したのであることが要求される。そのために投資利益率として満たすべき基準は、投資全期間にまたがる総利益考慮入れたのであること、および総利益としては、利益実現時点対応した減価補正貨幣時間価値、すなわち利子率による割引)率や、さらに利益実現不確実性加重した減価補正施した加重総和用いることである。以上の二つ基準満足している投資利益率が割引現金収支法( DCF 法)による ROI で、DCFROI と呼ばれるのである。これは各年の現金収入償却前利益)の現在価値合計と、現金支出当初投資を含む)の現在価値合計とが等しくなるような割引率であって内部利益率internal rate of return, IRR)とも呼ばれる継続企業場合利益は、期間損益対応の会計規約によって算定され、それを生み出した算定期中平均使用総資本対す比率会計上の利益率accounting rate of return)としてその企業営業投資全体効率を示す指標とされ、他企業との比較や、期間的変化分析対象とされる。それとの類推から、分かりやすいという理由投資プロジェクト収益率に、これをそのまま用いて操業間中の各年の平均投資残高対す同期間の平均利益比率)として計算されることがあるが、前述の投資利益率の満たすべき二つ基準満足していないことから、会計方法による利益率投資意思決定基準として用いることは適当でない。石油会社投資プロジェクト収益性評価基準としては、ほとんどが DCF 法による ROI を用いている。米国石油会社場合、約 70 %がこれによっているという調査結果がある。同時に会計法による ROI を用い会社10 %程度ある。以上のほか、油田開発投資プロジェクト利益率計算法としては、古くからの鉱山の投資利益率算定法の Hoskold 法や J.J.Arps の提唱した AARR 法などもあるが、実際にはほとんど用いられていない

Roi

名前 ロワロイロア

ROI

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/09/13 04:43 UTC 版)

ナビゲーションに移動 検索に移動

ROI


ROI(Region of Interest)(オプション)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/06/12 09:17 UTC 版)

JPEG 2000」の記事における「ROI(Region of Interest)(オプション)」の解説

画像中の特定の領域興味領域(ROI)として、他の領域背景領域)と比べて符号化優先度高めるための処理である。興味領域内のDWT係数をMAXSHIFTと呼ばれる方法シフトアップすることで、符号化優先度高めることができる。サブバンド b {\displaystyle b} のDWT係数ダイナミックレンジM b {\displaystyle M_{b}} (bit)とすると、MAXSHIFT法によるシフト量 s {\displaystyle s} は次式で表される。 s ≥ max ( M b ) {\displaystyle s\geq \max(M_{b})} MAXSHIFT法によるROI機能では、優先度調節不可能であるものの、デコーダに際してROIの形状に関する情報不要という特長がある。

※この「ROI(Region of Interest)(オプション)」の解説は、「JPEG 2000」の解説の一部です。
「ROI(Region of Interest)(オプション)」を含む「JPEG 2000」の記事については、「JPEG 2000」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「roi」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「roi」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「roi」の関連用語





5
アール‐オー‐アイ‐シー デジタル大辞泉
78% |||||

6
投下資本利益率 デジタル大辞泉
78% |||||

7
投資収益率 デジタル大辞泉
78% |||||

8
投資対効果 デジタル大辞泉
78% |||||

9
72% |||||


roiのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



roiのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
実用日本語表現辞典実用日本語表現辞典
Copyright © 2024実用日本語表現辞典 All Rights Reserved.
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
JERICHO CONSULTINGJERICHO CONSULTING
Copyright (C) 2024by Jericho Consulting Co.,Ltd. All Rights Reserved.
日本の人事部日本の人事部
Copyright © 2004- 2024 i.Q. Co., Ltd. All Rights Reserved.
人事コンサルティングのアクティブ アンド カンパニー人事コンサルティングのアクティブ アンド カンパニー
Copyright© 2024 Active and Company Ltd. All rights reserved.
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2024 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリの【ROI】の記事を利用しております。
JEOLJEOL
Copyright © 1996-2024 JEOL Ltd., All Rights Reserved.
JOGMECJOGMEC
Global Disclaimer(免責事項)
本資料は石油天然ガス・金属鉱物資源機構(以下「機構」)石油・天然ガス調査グループが信頼できると判断した各種資料に基づいて作成されていますが、 機構は本資料に含まれるデータおよび情報の正確性又は完全性を保証するものではありません。 また、本資料は読者への一般的な情報提供を目的としたものであり、何らかの投資等に関する特定のアドバイスの提供を目的としたものではありません。 したがって、機構は本資料に依拠して行われた投資等の結果については一切責任を負いません。 なお、本資料の図表類等を引用等する場合には、機構資料からの引用である旨を明示してくださいますようお願い申し上げます。
※Copyright (c) 2024 Japan Oil, Gas and Metals National Corporation. All Rights Reserved.
このホームページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのROI (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、WikipediaのJPEG 2000 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS