エニとは? わかりやすく解説

エニ【ENI】


え‐に【得に】

読み方:えに

連語動詞「う(得)」の未然形「え」+上代打消し助動詞「ぬ」の連用形「に」という》…できないで。

「言へば—言はねば胸にさわがれて心ひとつに嘆くころかな」〈伊勢三四


えに【縁】

読み方:えに

《「えん(縁)」の「ん」を「に」で表記したもの》えん。ゆかり。ちなみ。和歌では「江に」に掛けて用いることが多い。

みをつくし恋ふるしるしにここまでもめぐり逢ひける—は深しな」〈源・澪標


Eni

(エニ から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/05/03 16:28 UTC 版)

エニ
Eni S.p.A.
ローマの本社
種類 株式会社
市場情報 BITENI
NYSEE
本社所在地 イタリアローマ
設立 1953年2月10日
業種 石油・石炭製品
事業内容 石油ガス
代表者 ロベルト・ポーリ(取締役会長)、パオロ・スカローニ(最高経営責任者)
資本金 40.05億ユーロ(2008[1]
売上高 1081億ユーロ(2008))[1]
営業利益 186.4億ユーロ(2008)[1]
純利益 88.25億ユーロ(2008)[1]
総資産 1165億ユーロ(2008)[1]
従業員数 7万8880人(2008)[1]
決算期 12月末[1]
主要株主 イタリア政府 30%
関係する人物 エンリコ・マッテイ
外部リンク http://www.eni.it/
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Eniエニ: Eni S.p.A.)は、イタリアの半国有石油ガス会社である。イタリア最大の工業会社であり、70ヶ国に展開する。イタリア証券取引所ニューヨーク証券取引所上場企業(BITENINYSEE)。

社名は炭化水素公社 (Ente Nazionale Idrocarburi) の略である。

株式

設立以来、イタリア政府が100%株式を保有していたが、1995年以降、段階的に株式を売却し、現在の政府保有率は30%である。ただしそれに加え、重要な決定に拒否権を有する黄金株が20%、Cassa depositi e prestiti を通じ間接的に保有する株が10%ある。

沿革

1926年ムッソリーニ政権下で、イタリア政府が60%出資して設立したアジップ(イタリア石油公団)が母体である。

1953年、アジップと他の石油ガス関連企業を統合し、誕生した。なお、1957年に設立されミラノに拠点を持つ石油・ガス会社のサイペムは、エニのグループ企業であるが、エニに先立ち1984年に単独で株式公開を行っている。

シチリア島南部のジェーラに石油・ガス精製拠点を持つ[2]1959年からイタリアの旧植民地であるリビアでの事業を展開し、2004年10月よりリビアの国営石油会社National Oil Company(NOC)と合弁で、リビアとジェーラをパイプラインで結ぶガス輸送を開始した[3]

2003年、アジップを吸収合併。

アジップのブランド名は2010年にエニと統合され、日本でも2011年4月から、輸入されるエンジンオイルのブランド名がエニに変更された[4]

2013年より、中部電力韓国ガス公社と共同で、エニからのLNG共同購入を行っている[5]

モータースポーツ

アルピーヌ・A525

2025年2月、ルノーグループ及びアルピーヌF1との提携を発表。同年よりチームスポンサーとなることに加え、2026年以降のフォーミュラ1(F1)で使用される100%再生可能燃料について、アルピーヌへの供給を行うことが明らかになった。F1へは旧アジップ時代の2000年以来の復帰となる[6]

関連項目

出典

  1. ^ a b c d e f g Annual Report 2008”. Eni. 2010年1月10日閲覧。
  2. ^ Gela refinery” (英語). Eni. 08-07-2024閲覧。 エラー: 閲覧日が正しく記入されていません。
  3. ^ エニ、リビアからガス輸送開始”. NNA Europe (2004年10月11日). 2017年1月3日閲覧。
  4. ^ 昭和貿易、「アジップ」ブランドを「エニ」に変更”. Car Watch (2011年4月1日). 2017年1月3日閲覧。
  5. ^ 当社と韓国ガス公社(KOGAS)によるイタリア炭化水素公社(ENI)からのLNG共同購入~アジア初のLNG買主同士による国際間共同購入~”. 中部電力 (2013年1月11日). 2017年1月3日閲覧。
  6. ^ Renault Group, Eni and BWT Alpine Formula One Team come together in new strategic partnership - ルノー・2025年2月13日

外部リンク


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