IMI_plcとは? わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > IMI_plcの意味・解説 

IMI plc

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/08/08 07:15 UTC 版)

IMI plc
種類
公開会社
市場情報 LSEIMI
OTCQX IMIAY
業種 エンジニアリング
設立 1862年
本社 バーミンガム(イギリス)
主要人物
Robert Smith (Chairman)
Roy Twite (CEO)
売上高 £2,049 million (2022)[1]
営業利益
£346 million (2022)[1]
利益
£285 million (2022)[1]
従業員数
10,900 (2022)[2]
ウェブサイト www.imiplc.com

IMI plc(旧社名:インペリアル・メタル・インダストリーズ)は、イギリスバーミンガムに本拠を置き、世界50ヵ国以上に拠点を持つエンジニアリング企業である[3]。日本法人はIMIジャパン株式会社ロンドン証券取引所上場企業(LSEIMI)。

沿革

IMIの歴史は、1862年にスコットランドの実業家George Kynochが、ウェスト・ミッドランズのウィットンで設立した銃用雷管の製造工場にさかのぼる[4]1884年以降事業の多角化が始まり、石鹸や自転車部品などから非鉄金属にまたがる工業製品を扱うようになり、20世紀初頭までには金属製品を中心とするようになった[4]第一次世界大戦後はノーベル・インダストリーズと合併し、1926年にはエリー・ブラザーズを買収した。1927年に合併により誕生したインペリアル・ケミカル・インダストリーズ(ICI)の4つの主要事業のうちの一つとして、会社は「ノーベル・エクスプロースィブ」と呼ばれるようになった。ウィットン工場はICIメタルの本社となった[4]。1950年代には会社はチタンを商業ベースで生産するプロセスを確立した[4]。 インペリアル・メタル・インダストリーズ(略称としてIMI)という社名は、1962年に会社設立100周年を記念して採用された[4]。IMIは1966年にロンドン証券取引所に上場された[4]。当初はICIが主要株主であったが、1978年にIMIは完全独立会社となった[4]

1972年アメリカ合衆国の空圧調整機器メーカーであるノルグレン(Norgren)を買収[5]、続いて1981年にアメリカの制御弁メーカーであるシーシーアイ(CCI)を買収し[6]、のちにIMIのビジネスの中心へと成長した。他方1990年代には、IMIは従来行ってきた金属溶解等のビジネスを売却、2003年にウィットンからバーミンガムに本社を移転した[4]2013年10月、IMIは10年にわたる事業変革が完了したと発表した。非中核とされた2つの事業(飲料事業販売機及びマーケティングインテリジェンス事業)を売却し、制御用バルブを中核としてビジネス展開を図ることとなった[7]

事業領域

IMIは現在3つの事業領域を持っている。売上としては、クリティカルエンジニアリングが36%、プレシジョンエンジニアリングが48%、Hydronic Engineeringが16%となっている[3]

クリティカルエンジニアリング(Critical Engineering
  • 火力・原子力発電、石油、ガス、鉄鋼産業などを対象に、各種バルブ・制御弁などの製造・販売およびアフターサービスを行う。米国シーシーアイの後身。
プレシジョンエンジニアリング(Precision Engineering
  • 商用車、ライフサイエンス、鉄道関連メーカーなどを対象に、アクチュエータ・産業用モーション・流量制御バルブなどの製造・販売およびアフターサービスを行う。米国ノルグレンの後身で最大部門。西欧諸国および北米が売上の7割を占めている[3]
Hydronic Engineering
  • ハイドロニック・空調関連制御機器の製造・販売およびアフターサービスを行う。ヨーロッパ諸国が売上の7割を占めている[3]

日本におけるIMI plc

日本法人は「シーシーアイ株式会社」の社名で事業を行ってきたが、2019年に「IMIジャパン株式会社」に社名を変更した[8]。IMIジャパン株式会社は、クリティカルエンジニアリングとプレシジョンエンジニアリングの2つの事業部を持つ。クリティカルエンジニアリング事業部は神戸市中央区にオフィスおよび工場を持ち[9]、プレシジョンエンジニアリング事業部は大阪府豊中市にオフィスを持つ。

なお、名古屋市に本社を持つ同名の「IMIジャパン株式会社」は、フィリピンの電子機器部品メーカーの日本法人であり、IMI plcとは関係がない。

脚注

出典

  1. ^ a b c Preliminary Results 2013”. IMI. 10 March 2014閲覧。
  2. ^ At a glance”. IMI. 10 March 2014閲覧。
  3. ^ a b c d Annual Report 2018” (PDF) (英語). IMI plc. 2019年8月24日閲覧。
  4. ^ a b c d e f g h Our Engineering Heritage” (英語). IMI plc. 2019年8月24日閲覧。
  5. ^ 沿革”. IMIジャパン. 2019年8月24日閲覧。
  6. ^ 会社の歩み”. IMIジャパン. 2019年8月24日閲覧。
  7. ^ IMI boss says decade-long transformation complete” (英語). デイリーテレグラフ (2013年10月16日). 2019年8月24日閲覧。
  8. ^ IMIジャパン株式会社に社名を変更します”. IMIジャパン (2019年1月8日). 2019年8月24日閲覧。
  9. ^ IMIジャパン株式会社が本社を移転”. 神戸市 (2019年1月11日). 2019年8月24日閲覧。

外部リンク


「IMI plc」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「IMI_plc」の関連用語

IMI_plcのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



IMI_plcのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのIMI plc (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2025 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2025 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2025 GRAS Group, Inc.RSS