SAAB

航空軍事用語辞典++

【サーブ】(さーぶ)

SAAB.
スウェーデンの航空機・軍需品メーカー。
SAABとはSvenska Aeroplan AktieBolaget（スウェーデン航空機製造株式会社）の略称。

ストックホルムに本拠地を置く半官半民企業であり、1937年に同国空軍に配備される航空機(特に戦闘機)の製造を目的として16人の技術者により設立された。
このことは「Saab was founded by sixteen aircraft engineers.」で始まるサーブ社の自動車CMにも歌われている。

開発された現役戦闘機としてはドラケン、ビゲン、そして最新鋭のグリペンが有名。
特に現在、グリペンの輸出に非常に大きな力を注いでいる。
戦闘機以外にも、ミサイルや軍事用通信機器、SAAB340やSAAB2000のような小型旅客機まで手がけている。
しかし、エンブラエルやボンバルディア社などが参入した後は、民間旅客機部門は不採算から閉鎖され、現在は専らグリペンの生産のみがおこなわれている。

また、現在では米国ジェネラル・モーターズ（GM）の傘下として独立してしまったが、自動車の生産も活発に行われている。

主な製品

• 軍用機
  
  • サーブ 17
    
  • サーブ 18
    
  • サーブ 21/21R
    
  • サーブ 29 トゥンナン
    
  • サーブ 32 ランセン
    
  • サーブ 35 ドラケン
    
  • サーブ 37 ビゲン
    
  • サーブ 38（開発中止）
  • サーブ 39 グリペン
    
  • サーブ 105
    
    
• 旅客機
  
  • サーブ 90 スカンディア
    
  • サーブ 91 サフィール
    
  • サーブ MFI-15
    
  • サーブ 340
    
  • サーブ 2000
    
    
• ミサイル・無反動砲
  • AT-4
  • RBS-15

関連：JAS

関連リンク
http://www.saab.se/
http://www.saab.co.jp/

大車林

サーブ

英語 SAAB

第2次世界大戦前に軍用機メーカーとして誕生し、戦後になって自動車の製造に転身したスウェーデンの自動車メーカー。50年代からラリーに参戦しはじめ、その後、徐々に力をつけて60年代にはエースドライバーのエリック・カールソンらの駆るタイプ96が、RACラリー(60～62年)やモンテカルロラリー(62、63年)など、国際的なビッグイベントで優勝を飾るまでになった。タイプ96は70年代中盤まで活躍し、その後はタイプ99が地元のスウェーデンラリーなどに限定的に出場して好成績を残した。現在はGMの傘下にあり、モータースポーツ活動とも縁遠くなっている。

※「大車林」の内容は、発行日である2004年時点の情報となっております。

ウィキペディア

SAAB

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/03/10 14:15 UTC 版)

この項目では、航空機メーカーについて説明しています。自動車メーカーについては「サーブ・オートモービル」をご覧ください。

サーブ
Saab AB

種類	aktiebolaget
市場情報	Nasdaq Nordic SAAB B
本社所在地	スウェーデン 107 24 ストックホルム Kungsbron 1 10724 （登記上はリンシェーピング）
設立	1937年 (88年前) (1937)
業種	輸送用機器
事業内容	航空管制システム 戦闘機 軍用機 各種兵装 各種レーダー 水上艦艇 潜水艦
代表者	ミカエル・ヨハンソン（社長・CEO）
従業員数	1万7,096人 (2018年)
主要株主	インベストール（30.2％）
外部リンク	https://www.saabgroup.com/
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340B

サーブ 32 ランセン

サーブ 2000

サーブ 39 グリペン

SAAB（サーブ、Saab AB）は、スウェーデンの航空機・軍需品メーカー。首都ストックホルムに本拠を置き、世界60カ国以上で事業展開している。ヴァレンベリ家の投資会社であるインベストールが、株式の約3割（議決権ベースで約4割）を保有している^[1]。

一般的に「サーブ」として知られている自動車会社のサーブ・オートモービルは、当初はSAABの自動車製造部門であった。その後、同部門はゼネラルモーターズ（GM）、スパイカー・カーズ（2011年にスウェディッシュ・オートモービルに社名変更）の傘下企業へと変遷し、2011年12月に破産しており、SAABとの間に直接の資本関係は無くなっている。

歴史

1937年、スウェーデン軍向けの航空機の製造を目的に設立された^[2]。社名は Svenska Aeroplan AB（スウェーデン語で"スウェーデン航空機会社"）、すなわちSaabであった。第二次世界大戦中には軍用機を生産していたが、大戦後には自社製品を多様化する必要に迫られ、1946年から自動車製造にも進出した^[2]。自動車部門であるサーブ・オートモービルは1989年からGMの出資を受け、2000年には完全子会社化、現在ではSAABとの直接の資本関係を持たない別会社となっている。

民間機（旅客機）部門は1944年以来、主に小型レシプロ及びターボプロップ機を生産しており、日本でも日本エアコミューターや北海道エアシステム、国土交通省（航空局・海上保安庁）などが340や2000シリーズを導入しているが、エンブラエル社やボンバルディア社などが参入した後の競争激化による収益性の悪化により、民間機部門は1999年に廃止された^[2]。

1967年にミサイル製造に進出^[2]、軍事用の通信機器や、防空用の「ジラフ・レーダー」を生産しているほか、自転車にSAABブランドをライセンスしている。

1999年、軍需関連企業のCelsius ABを買収合併^[3]、2014年6月、独ティッセンクルップ・マリン・システムズの子会社HDWからスウェーデンのマルメを本拠地とする軍事造船企業コックムスを買収^[4]。これまでの空軍・陸軍向け兵器に加え、海軍向けの兵器も取り扱う、北欧随一の軍事コングロマリットとなった。

売上のうち、軍事・防衛用途が約85％を占めており、民間用は約15％である^[5]。地域別では、売上の約半数がアメリカ合衆国向けであり、アジア太平洋向けが24％、スウェーデンを含むヨーロッパ向けは約14％となっている^[5]。

2022年に始まったロシアのウクライナ侵攻を受けて、欧州諸国はウクライナへの支援と自国の軍事力増強に着手し、スウェーデンは重武装中立政策を転換して北大西洋条約機構（NATO）に加盟した。ミカエル・ヨハンソンCEOは2024年、『日本経済新聞』の取材に対して、スウェーデンのNATO加盟により従来に比べ機密性が高い電子戦プログラムに参加できるようになったほか、銃砲弾などの国内生産能力を4倍に増やすと語った^[6]。

製品

軍用機

• サーブ 17：レシプロ単発爆撃機
• サーブ 18：レシプロ双発爆撃機
• サーブ 21：レシプロ単発プッシャー双胴戦闘機
• サーブ 21R：21のエンジンをターボジェットに換装した戦闘/攻撃機
• サーブ 29 トゥンナン：ターボジェット単発戦闘/攻撃/偵察機
• サーブ 32 ランセン：ターボジェット単発攻撃/戦闘/偵察機
• サーブ 35 ドラケン：ターボジェット単発戦闘/偵察機
• サーブ 37 ビゲン：ターボファン単発戦闘/攻撃/偵察機
• サーブ 39 グリペン：ターボファン単発戦闘/攻撃/偵察機
• サーブ 340 AEW&C：サーブ 340にエリアイレーダーを搭載した早期警戒管制機。
• グローバルアイ（英語版）：多用途監視機。ボンバルディア・エアロスペース社のグローバル 6000を元に開発。

民間機・練習機

• サーブ 90 スカンディア：レシプロ双発旅客機
• サーブ 91 サフィール：レシプロ単発練習機。日本の防衛庁技術研究所（当時）向けの研究用航空機X1Gのベース機となった。
• サーブ MFI-15：レシプロ単発練習機
• サーブ 105：ターボファン双発練習機/軽攻撃機
• サーブ 340：ターボプロップ双発中型旅客機
• サーブ 2000：340の発展型
• T-7 レッドホーク：ターボファン単発練習機。ボーイングとの共同開発。

開発中止

• サーブ 38：単発ジェットエンジンの練習機、攻撃機。計画のみで中止された。

その他

• AT4：携帯式無反動砲
• RBS-15：対艦ミサイル（地上発射型、空中発射型、艦上発射型）
• エルマ：対潜迫撃砲
• Tp 47：短魚雷^[7]
• 9LV：艦載C4Iシステム
• CEROS 200：射撃指揮システム（FCS）

日本におけるSAAB

日本では、東京（アークヒルズ仙石山森タワー）に「Saab International AB」のオフィスを持つ^[8]。

出典

1. ^ “Ownership” (英語). Saab AB. 2019年8月25日閲覧。
2. ^ ^{a b c d} “History” (英語). Saab AB. 2019年8月25日閲覧。
3. ^ “Saab to acquire Celsius for $596 million” (英語). Aviation Week (1999年11月18日). 2019年8月25日閲覧。
4. ^ “サーブ、ティッセンクルップのスウェーデン造船事業買収で合意”. ウォール・ストリート・ジャーナル (2014年6月30日). 2019年8月25日閲覧。
5. ^ ^{a b} “Annual Report 2018” (PDF) (英語). Saab AB (2019年3月8日). 2019年8月25日閲覧。
6. ^ 「欧州防衛大手のスウェーデン企業／武器 国内生産能力4倍へ／ウクライナ侵攻受け」『日本経済新聞』朝刊2024年5月31日（国際・アジアBiz面）2024年6月26日閲覧
7. ^ “Saab Lightweight Torpedo”. SAAB. 2025年1月21日閲覧。
8. ^ “Saab Contacts” (英語). Saab AB. 2019年8月25日閲覧。

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、SAABに関連するカテゴリがあります。

• コーポレートサイト（英語）
• Saab AB (saabtechnologies) - Facebook（英語）
• Saab AB (@Saab) - X（旧Twitter）（英語）
• Saab (@Saab) - Instagram（英語）
• Saab - YouTubeチャンネル（英語）

表 話 編 歴 OMXS30 構成銘柄（2024年7月1日入替時点）
インベストール クラスB（INVE B） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） ボルボ クラスB（VOLV B） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） アストラゼネカ（AZN） アトラスコプコ クラスB（ATCO B） サンドビック（SAND） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） ABB（ABB） エリクソン クラスB（ERIC B） スウェドバンク クラスA（SWED A） エボリューションゲーミング・グループ（EVO） エシティ クラスB（ESSITY B） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） アルファ・ラバル（ALFA） H&M クラスB（HM B） ニーベ・インダストリエル クラスB（NIBE B）（スウェーデン語版） ボリデン（BOL） ノルデア銀行（NDA SE） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） テリア（TELIA） SKF クラスB（SKF B） SAAB クラスB（SAAB B） テレ2 クラスB（TEL2 B） ゲティンゲ クラスB（GETI B） シンチ（SINCH）（英語版） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） キンネビック クラスB（KINV B）（英語版） サムハスビッグナスボラゲティ・ノルデン クラスB（SBB B）（スウェーデン語版）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2024年7月1日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年12月23日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） サンタンデール銀行（SAN） BNPパリバ（BNP） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） INGグループ（INGA） バークレイズ（BARC） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） ノルデア銀行（NDASE） ナットウエスト・グループ（NWG） ドイツ銀行（DBK） スタンダードチャータード銀行（STAN） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） ソシエテ・ジェネラル（GLE） エルステ・グループ・バンク（EBS） カイシャバンク（CABK） ダンスケ銀行（DANSKE） スウェドバンク クラスA（SWED A） KBCグループ（KBC） DNB（DNB） コメルツ銀行（CBK） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） クレディ・アグリコル（ACA） PKOバンク・ポルスキ（PKO） バンコBPM（BAMI） フィネコバンク（FBK） サバデル銀行（SAB） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） アイルランド銀行（BIRG） ABNアムロ・グループ（ABN） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） BPERバンカ（BPE） バンキンテル（BKT） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） ドイツ取引所（DB1） スリーアイ・グループ（III） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） ユーロネクスト（ENX） エクソール（EXO） メディオバンカ（MB） ポステ・イタリアーネ（PST） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） CVC キャピタル・パートナーズ（CVC） IGグループ・ホールディングス（IGG） アムンディ（AMUN） シュローダー（SDR） アバディーン（ABDN） マン・グループ（EMG） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） ミュンヘン再保険（MUV2） アクサ（CS） スイス・リー（SREN） ゼネラリ保険（G） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） プルーデンシャル（PRU） サンポ（SAMPO） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） アジアス（AGS） エイゴン（AGN） ストアブランド（STB） スコール（SCR）
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生活必需品 Consumer Staples	食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco ネスレ（NESN） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） ディアジオ（DGE） アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） ダノン（BN） インペリアル・ブランズ（IMB） ペルノ・リカール（RI） ハイネケン（HEIA） DSM（DSM） ケリー・グループ（KYGA） リンツ&シュプルングリー 参加証券（LISP） カールスバーグ クラスB（CARL B） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） モウイ（MOWI） ハイネケン・ホールディング（HEIO） ロータス・ベーカリーズ（LOTB） バリーカレボー（BARN） カンパリグループ（CPR） パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores ユニリーバ（ULVR） レキットベンキーザー・グループ（RKT） テスコ（TSCO） アホールド・デレーズ（AD） エシティ クラスB（ESSITY B） バイヤスドルフ（BEI） マークス&スペンサー（MKS） カルフール（CA） J.セインズベリー（SBRY） ケスコ クラスB（KESKOB） オカド・グループ（OCDO）
一般消費財 Consumer Discretionary	消費財・サービス Consumer Products & Services モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（MC） ロレアル（OR） エルメス・インターナショナル（RMS） リシュモン（CFR） コンパス・グループ（CPG） アディダス（ADS） ケリング（KER） パンドラ（PNDORA） ヘンケル 優先株（HEN3） モンクレール（MONC） デリバリーヒーロー（DHER） ゲームズワークショップ（GAW） スウォッチ・グループ 無記名株（UHR） プーマ（PUM） パーシモン（PSN） バーバリー・グループ（BRBY） スーリーグループ（THULE） CD Projekt（CDR） グループセブ（SK） クリスチャン・ディオール（CDI） ハスクバーナ クラスB（HUSQ B） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） 自動車・自動車部品 Automobiles & Parts フェラーリ（RACE） メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） ステランティス (STLAM) BMW（BMW） ミシュラン（ML） フォルクスワーゲン 優先株（VOW3） ルノー（RNO） コンチネンタル（CON） ポルシェ（P911） ポルシェ・オートモービル・ホールディング 優先株（PAH3） ヴァレオ (FR) メディア Media レレックス・グループ（REL） ウォルターズ・クルワー（WKL） ピュブリシス・グループ（PUB） ユニバーサル ミュージック グループ (UMG) インフォーマ（INF） WPP（WPP） ピアソン（PSO） ヴィヴェンディ（VIV） 小売 Retail インディテックス（ITX） ネクスト（NXT） ザランド（ZAL） H&M クラスB（HM B） キングフィッシャー（KGF） B&Mリテール（BME） 旅行・娯楽 Travel & Leisure インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） エボリューションゲーミング・グループ（EVO） ライアンエアー・ホールディングス（RY4C） アコー（AC） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） ソデクソ（SW） ウィットブレッド（WTB） フランセーズ・デ・ジュー（FDJ） トゥイ（TUI） ルフトハンザドイツ航空（LHA） カーニバル・コーポレーション（CCL） イージージェット（EZJ）
テクノロジー Technology	ASMLホールディング（ASML） SAP（SAP） プロサス（PRX） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） アマデウスITグループ（AMS） キャップジェミニ（CAP） ASMインターナショナル（ASM） ダッソー・システムズ（DSY） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） STマイクロエレクトロニクス（STM） セージ・グループ（SGE） Logitech International/ロジクール（LOGN） テメノス（TEMN） ジャストイート・テイクアウェイドットコム（TKWY）
素材 Materials	化学 Chemicals エア・リキード（AI） ジボダン（GIVN） BASF（BAS） シムライズ（SY1） アクゾノーベル（AKZA） IMCD（IMCD） ブレンターク（BNR） クローダ・インターナショナル（CRDA） エムスケミー・ホールディング（EMSN） アルケマ（AKE） ヤラ・インターナショナル（YAR） エボニック・インダストリーズ（EVK） コベストロ（1COV） ジョンソン・マッセイ（JMAT） クラリアント（CLN） ランクセス（LXS） ユミコア（UMI） 基礎素材 Basic Resources リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） アングロ・アメリカン（AAL） UPM（UPM） アルセロール・ミッタル（MT） ボリデン（BOL） ノルスク・ハイドロ（NHY） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） SKF クラスB（SKF B） ストラ・エンソ（STERV） サイエンスコ (SYENS) SSAB クラスB（SSAB B）
エネルギー Energy	シェル（SHELL） トタルエナジーズ（TTE） BP（BP） シーメンス・エナジー（ENR） Eni（ENI） エクイノール（EQNR） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） レプソル（REP） スナム（SRG） テナリス（TEN） オルレン（PKN） OMV（OMV） ネステ（NESTE） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） ナショナル・グリッド（NG） エネル（ENEL） エンジー（ENGI） E.ON（EOAN） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） RWE（RWE） テルナ（TRN） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） EDP（EDP） セントリカ（CNA） エンデサ（ELE） オーステッド（ORSTED） フォータム（FORTUM） レッド・エレクトリカ（RED） フェアブント（VER） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） エリクソン クラスB（ERIC B） ノキア（NOKIA） Orange（ORA） ボーダフォン・グループ（VOD） テレフォニカ（TEF） セルネックス・テレコム（CLNX） KPN（KPN） スイスコム（SCMN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） クレピエール（LI） LEGイモビリエン（LEG） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
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