participation

実用日本語表現辞典

participation

別表記：パーティシペイション

「participation」とは、参加・関与のことを意味する英語表現である。

「participation」とは・「participation」の意味

「participation」は、名詞として用いられ、「参加」「関与」「加入」といった意味をもつ。不可算名詞として用いられることが多い。

動詞「participate」の名詞形である。

「participation」の複数形

「participation」の複数形は、「participations」である。

「participation」の発音・読み方

「participation」の発音記号は、「pɑːtìsəpéɪʃən」である。カタカナで表記すると、「パーティシペイション」となる。実際に発音する際は、「パァーティィサァペェィシャン」「パァーティィサァペェィシャンヌ」のようになる。

「p」は、唇を閉じて息を止めた状態から勢いよく唇を破裂させて「プッ」と発音する。「ɑː」は、口を大きく開け、「アー」と長く伸ばして言う。「r」は、舌先を内側に巻き上げ、口内に触れないようにして「ル」のようなラ行の音を出す。「t」は、舌先を前歯の裏の歯茎につけて息を止めた状態を作った後、勢いよく息を破裂させるようにして「トゥ」と発音する。「i」は、日本語の「エ」と「イ」を同時に言うイメージで「イ」と言う。「s」は、舌先を、前歯の裏の歯茎に近づけ、隙間から息を出して「ス」と発音する。「ə」は、口を少し開け、弱くあいまいに「ア」と言う。ここで再び「p」を発音する。「ei」は二重母音であるため、「e」から「i」へスムーズに変化させ、1つの音のように発音する。「e」の音は日本語の「エ」より少し舌を緊張させて強くはっきりと、「i」の音は弱くぼかすとよい。このとき、「e」にアクセントが付くことに注意する。「ʃ」は、唇を丸く突き出し、舌先を上の歯茎に近づけて息だけで「シュ」と音を出す。ここで再び「ə」を発音する。「n」は、舌先を前歯の裏の歯茎につけて息が口から出るのを止め、鼻に抜けるように「ン」と発音する。単語の最後にくる「n」であるため、「ヌ」に近い音となる。

「participation」の活用変化一覧

「participation」は名詞であるため、活用変化はみられない。

「participation」の語源・由来

原義は「全体の一部を取ること」である。印欧語系で「取る」という意味をもつ「kehp-」がラテン語で「取る」という意味をもつ「capio」となり、それに「一部分」という意味の「pars」が合わさったことで、ラテン語で「参加する」という意味をもつ「participo」となった。これに「こと」を意味する「-tio」が付属し、ラテン語で「参加」という意味をもつ「participatio」となった。これが最終的に英語の「participation」へと変化した。

英語で「予測する」という意味をもつ「anticipate」と同じ語源をもつ。

「participation」を含む英熟語・英語表現

「public participation」とは
「public participation」は、「公衆参加」「市民参加」「地元参加」「住民参加」「地域参加」といった意味をもつ。用例には、「He is going to call for more public participation.(彼は市民に多くの参加を呼び掛ける予定である)」「I'm going to invite public participation in this tournament.(この大会への参加は広く一般から募集するつもりである)」などがある。

「active participation」とは
「active participation」は、「積極的な参加」という意味をもつ。用例には、「Active participation is required.(積極的な参加が必要である)」「It's important to promote active participation in politics.(政治への積極的な参加を促進することは重要である)」などがある。

「selective participation」とは
「selective participation」は、「選択的関与」という意味をもつ。

「participation」の使い方・例文

「participation」を用いた例文には、「I will withdraw my participation in the party.(私はそのパーティーへの参加を取り消す)」「I'm currently considering participation in that conference.(私は今、その会議への参加を検討しているところだ)」「We appreciate your participation in this discussion.(私たちはあなたのこの議論への参加に感謝する)」「Your participation is critical to the success of this project.(このプロジェクトを成功させるにはあなたの参加が欠かせない)」「The company made an equity participation in the venture.(会社はその事業に資本参加した)」「He retired from the participation of the investment.(彼はその投資への参加を辞退した)」「I applied for participation on the Internet yesterday.(私は昨日、インターネット上で参加申し込みを行った)」「She wants to research the percentage of voter participation in an election.(彼女は選挙で有権者の投票参加の割合を調べたいと考えている)」などがある。

（2023年3月23日更新）

デジタル大辞泉

パーティシペーション【participation】

読み方：ぱーてぃしぺーしょん

１ 関与すること。参加。加入。

２ 放送で、番組内コマーシャルに、その番組提供企業以外の他社のコマーシャルを入れること。PT。

ピー‐ティー【PT】

読み方：ぴーてぃー

《participation》⇒パーティシペーション2

広告用語辞典

PT participation

番組内に設けられたCM枠を一部タイムセールスせずにスポットセールス枠として扱うこと。本来はタイム枠が売れ残ったときなどに使われていたが、最近は深夜帯を中心に最初からPT枠を設けている番組も多くなっている。→ネットスポット

石油/天然ガス用語辞典

パーティシペーション

読み方： ぱーてぃしぺーしょん
【英】: participation
同義語: 事業参加  

天然資源に対する恒久主権の概念が国際的に定着していく過程で、産油諸国が、一方的な国有化政策をとらずに既存のコンセッション協定の枠内で国連の諸決議に依拠しつつ、さらには事情変更の法理を援用して、交渉の場でその改訂を求め、国際石油会社が保有している石油利権に直接参加し、それに不可分の利権を取得するとともに生産、投資、販売などの計画や原油価格の決定に関与し、もって原油価格を維持しつつ石油収入の安定化を図ることを目的とした政策をいう。 このような事業参加は、産油国が国際石油資本の組織のメカニズムを否定せずに、これに自ら参加してその利益にあずかろうとするものであり、産油国による自国資源に対する主権の回復という政治的かつ法制的な要素と自国資源からの収益を安定的にかつより大きな割合で確保するという経済的要素とを、国際石油資本との直接的な摩擦を回避しながら同時に達成していくことをねらった現実的な政策といえよう。国際石油会社の利権に変更をもたらす産油国の参加間題が、OPEC の正式の議題となったのは 1968 年の第 16 回総会においてであり、このとき採択された決議 No.90 では、1966 年の国連総会で決議された天然資源に対する恒久主権と外資の経営・利益に対する資源所在国のシェア増大の権利を確認し、産油国主導の炭化水素資源の開発をうたい、さらに「既存の石油協定中に、コンセッション保有会社の所有権に対する政府の参加について規定されていない場合には、政府は事情変更の原則に基づいて適切な参加を行うことができる」として、事業参加を加盟各国に勧告した。 この OPEC の決議の趣旨に沿って、ペルシア湾岸の産油国が国際石油会社と交渉して、その石油利権に参加するという協定に達した最初の事例が、1972 年 12 月 20 日にサウジアラビアの首都リヤドで締結された協定（リヤド協定）である。交渉の当事者であるサウジアラビア、イラク、クウェート、アブダビ、カタールの湾岸 5 カ国のうち、まずサウジアラビアとアブダビが同協定に調印し、翌年 1 月にカタールとクウェートが調印し、それぞれ自国内で批准の手続を済ませたが、クウェートは国会の批准が得られず、石油会社グループと再交渉を行った。 この協定は 1973 年 1 月 1 日に発効し、基本的には、産油国政府が同年から段階的に石油会社の石油利権を買い取っていくことを骨子とするものである。具体的には、産油国は当初 25 ％シェアを取得し、その対価として原油生産施設と探鉱および無形掘削・開発支出にかかわる資産の簿価の 25 ％をインフレ調整し石油会社に支払い、参加シェアはその後 1978 年から 1981 年までの 1 月 1 日にそれぞれ 5 ％ずつ引き上げ、1982 年 1 月 1 日に 6 ％アップして産油国側が過半のシェアを取得するというものであった。しかしながら、産油国政府、石油会社双方にとって可処分原油が急激に増減することは販売能力の絡みからまた客先に対する供給安定といった点で不都合が生じる恐れがあるため、政府の取得原油のうち一定量は会社側に売り戻すことが定められていた。すでに旧利権の 100 ～ 50 ％の一方的接収を実行に移していたリビアなどはりアド協定は生ぬるいとして、1973 年、クウェートに働きかけてその批准を妨げていたが、同年秋に石油危機が発生して産油国と国際石油会社の力関係は大きく変化し、クウェートがつきつけた 1974 年から一挙 60 ％参加するとの案に石油会社は同意せざるを得なかった。 これを受けてカタール、サウジアラビア、アブダビ、バーレンの湾岸 4 カ国も同クウェート協定を踏襲し、1974 年 1 月 1 日以降湾岸産油諸国の事業参加シェアは 60 ％に引き上げられ、その後 1975 年に、ドバイは Conoco 社との協定で、クウェートは BP 、Gulf との協定でそれぞれ 100 ％事業参加を果たし、カタール、バーレン、サウジアラビアもそれぞれ 1982 年に 100 ％の事業参加を達成した。先進国においても、例えば英国およびノルウェーが北海における石油探鉱開発のために石油会社に生産ライセンスを付与する際に、自国の国営石油会社または民族系石油会社をして外国石油会社とパーティシペーション・アグリーメントを締結させてきた。 その趣旨は、1973 ～ 74 年の第一次石油危機の経験を踏まえて、自国市場に対する石油の安定供給を確保するために、石油会社は英国においては生産量の 51 ％、ノルウェーにおいては生産量の増大に応じて最大 70 ～ 80 ％を市場価格で国営石油会社に優先的に売り渡し、必要に応じて石油会社のバイバックを認めることを内容とするものである。

事業参加

読み方： じぎょうさんか
【英】: participation
同義語: パーティシペーション  

»パーティシペーション

国際保健用語集

住民参加

【英】：Participation, People’s Participation

日本ではしばしば住民参加community participationとして語られるが、参加の概念そのものは地域集団に限らず、市民citizen、若者youth、患者patientsなど参加する住民の種類を冠して、幅広く使われる。参加とは、「人々が、自分たちの生活に影響を及ぼす経済、社会、文化、政治の過程に、密接に関わること」（UNDP 1993）である。この過程（プロセス）とは、計画、実施、評価の全体を含む。
保健医療分野では、アルマ・アタ宣言の中で、プライマリ・ヘルスケアとは、住民の完全な参加（full participation）によって実施される、と謳われたことで、広く認知されるようになった。同宣言では、住民参加は事業の計画、組織化、管理のすべてにわたるものだとされており、これはオタワ憲章の地域活動強化の考え方にも引き継がれている。
参加は、専門家が計画した事業に住民が協力するという意味で使われることがあるが、本来の参加は、事業や政策を動かす「力」や意思決定に、継続的に影響力をもつことを意味する。ワークショップや自主グループ支援、参加型評価手法（PAR: participatory action research）など、様々な参加手法が考案されている。（柳澤理子）

参考URL：UNDP．Human Development Report 1993
http://hdr.undp.org/en/media/hdr_1993_en.pdf