江木千之
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/09/24 13:31 UTC 版)
著作
- 『江木千之翁経歴談』上下、江木千之翁経歴談刊行会編、江木千之翁経歴談刊行会、1933年11月 ／ 大空社〈伝記叢書〉、1987年9月 ／ 芳文閣、1992年3月
- 「詩集」「母を懐ふ記」（江木千之翁経歴談刊行会編 『江木千之翁経歴談附録』 江木千之翁経歴談刊行会、1933年12月）
脚注
参考文献
- 「江木千之」（国立公文書館所蔵 「枢密院文書・枢密院高等官転免履歴書 昭和ノ一」） - アジア歴史資料センター Ref. A06051178000
- 『国立公文書館所蔵 枢密院高等官履歴 第5巻』 東京大学出版会、1997年2月、ISBN 4130987151
- 土屋忠雄 「近代日本の教育を育てた人びと 4 江木千之 : その人と仕事」（『教育の時代』第1巻第5号、東洋館出版社、1963年5月）
- 土屋忠雄 「江木千之 その人と仕事」（東洋館出版社編集部編 『近代日本の教育を育てた人びと 上』 東洋館出版社、1965年5月）
- 唐沢富太郎 「江木千之 : 明治・大正期の文部官僚として教育に尽くす」（唐沢富太郎編著 『図説 教育人物事典 : 日本教育史のなかの教育者群像 下巻』 ぎょうせい、1984年7月）
- 中野実 「江木千之」（朝日新聞社編 『朝日日本歴史人物事典』 朝日新聞社、1994年11月、ISBN 4023400521）
関連文献
- 「江木副総裁の思ひ出」「江木副総裁薨去」（『国学院雑誌』第38巻第10号、1932年10月）
- 伊東延吉 「江木千之先生の追想」（『文部時報』第730号、帝国地方行政学会、1941年7月）
- 伊藤隆 「江木千之・江木翼関係文書」（『社会科学研究』第26巻第2号、東京大学社会科学研究所、1975年1月、NAID 110000463985）
- 伊藤敏行 「解説」（前掲 『江木千之翁経歴談 下』 大空社〈伝記叢書〉、1987年9月）
- 季武嘉也 「江木千之」（伊藤隆、季武嘉也編 『近現代日本人物史料情報辞典』 吉川弘文館、2004年7月、ISBN 4642013415）
外部リンク
- 憲政資料室の所蔵資料 江木千之関係文書（ＭＦ：個人蔵） - 国立国会図書館リサーチ・ナビ
- 帝国議会会議録検索システム - 国立国会図書館
- 小学校令案 - 国立教育政策研究所教育図書館貴重資料デジタルコレクション
- 江木千之 - 近代日本人の肖像(国立国会図書館)
| 公職 | ||
|---|---|---|
| 先代 服部一三 |
 広島鉱山管理長1898年 - 1903年 |
次代 徳久恒範 |
| 先代 岡野敬次郎 |
航空評議会会長 1924年 |
次代 岡田良平 |
| その他の役職 | ||
| 先代 小橋一太 |
全国神職会長 1926年 - 1932年 |
次代 水野錬太郎 |
| 文部大臣 (1924年) | |
|---|---|
| 再編前 | |
| 再編後 | |
|
省庁再編により、文部大臣と科学技術庁長官は文部科学大臣に統合された。テンプレート中の科学技術庁長官は国務大臣としてのもの。 | |
 熊本県知事（官選第6代：1903年 - 1907年） | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 官選 |
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| 公選 | |||||
 広島県知事（官選第7代：1898年 - 1903年） | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 官選 |
| ||||||
| 公選 | |||||||
 愛知県知事（官選第11代：1897年 - 1898年） | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 官選 |
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| 公選 | |||||
 栃木県知事（官選第7代：1897年） | |||||
|---|---|---|---|---|---|
| 官選 |
| ||||
| 公選 | |||||
 茨城県知事（官選第14代：1896年 - 1897年） | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 官選 |
| ||||||
| 公選 | |||||||
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- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an 「江木千之」 アジア歴史資料センター Ref.A06051178000
- ^ a b 江木千之『人事興信録. 第8版(昭和3年)』(人事興信所, 1928)
- ^ 『官報』第6345号、明治37年8月23日。
- ^ 『官報』第7194号、明治40年6月24日。
- ^ 文政審議会総会で軍事教育案を可決『東京朝日新聞』大正14年1月11日（『大正ニュース事典第7巻 大正14年-大正15年』本編p159 大正ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年）
- ^ 『官報』第578号「賞勲叙任」1885年6月6日。
- ^ 『官報』第2932号「叙任及辞令」1893年4月12日。
- ^ 『官報』第4570号「叙任及辞令」1898年9月21日。
- ^ 『官報』第6076号「叙任及辞令」1903年10月1日。
- ^ 『官報』第343号「叙任及辞令」1928年2月22日。
- ^ 『官報』第1937号「叙任及辞令」1889年12月11日。
- ^ 『官報』第5848号「叙任及辞令」1902年12月29日。
- ^ 『官報』号外「叙任及辞令」1907年3月31日。
- ^ 『官報』第7578号・付録「辞令」1908年9月28日。
- ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
- ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
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