辻新次とは? わかりやすく解説

辻新次

(辻理之助 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/05/16 01:29 UTC 版)

辻 新次(つじ しんじ、天保13年1月9日1842年2月18日) - 大正4年(1915年11月30日)は明治時代の日本の文部官僚。旧松本藩士男爵は信松。


  1. ^ 『官報』第1005号、大正4年12月7日。
  2. ^ 安倍季雄 編, p. 121, 『男爵辻新次翁』
  3. ^ 「(七十七)「辻理之助厄介」」(橋南漁郎著 『大学々生溯源』 大空社〈日本教育史基本文献・史料叢書〉、1992年2月、ISBN 9784872366112。初出は『東京日日新聞』 1910年5月17日)。
  4. ^ この時の同僚には、後に東京法学校の校長となる河津祐之がいた。「学制の制定」(文部省編 『学制百年史』 帝国地方行政学会、1981年9月)。
  5. ^ 一橋大学年譜 I一橋大学、1976年3月、6-7頁[リンク切れ]。商法講習所は廃止決議により一旦廃止されていたが、農商務省が補助金9684円を支給することで、9月10日に復活した。なお、渋沢栄一も東京商法会議所の会頭として、農商務卿河野敏鎌宛に補助金の下付を依頼している。ちなみに、この補助金下付を決定した河野敏鎌は、前年に文部卿として教育令改正を主導した人物であり、辻の上司でもあった。
  6. ^ 父の危篤により巡視を中止した文部大臣森有礼の代役として、各地を巡視した。(田中智子「第三高等中学校設置問題再考:府県と官立学校」『京都大学大学文書館研究紀要』第3巻、京都大学大学文書館、2005年3月、57-77頁、doi:10.14989/68853hdl:2433/68853ISSN 1348-9135 64-65頁)
  7. ^ 仏学会の名誉会員には、伏見宮貞愛親王鍋島直大蜂須賀茂韶山田顕義大木喬任徳川昭武ボアソナードジョルジュ・アッペール等が名を連ねている。和泉守信、明田川融 「仏学会・東京仏学校関係文書をひも解く」(『法政』第31巻第10号、法政大学、2004年12月)。[リンク切れ]
  8. ^ 『当世人物評』 1902
  9. ^ 『当世人物評』 1902, p. 173、『毎日新聞』に「当世人物評」を連載していた石川が著者だといわれる。西田長寿 「石川半山の人物評」(『明治文学全集 第92巻附録 月報58』 筑摩書房、1970年5月)2頁。
  10. ^ 同上、181頁。
  11. ^ 同上、177頁。
  12. ^ この小説の内容がどこまで実話であるかは定かでないが、前掲の『当世人物評』によれば、辻の生前から世間に知られた話だったようである。
  13. ^ 1987 1967
  14. ^ 前掲、大日本教育会・帝国教育会東京府会員ファイル1。
  15. ^ 『昭和新修 華族家系大成』。『大正過去帳』 東京美術、1973年。
  16. ^ 『官報』第4001号、明治29年10月28日。
  17. ^ 『官報』第907号「叙任及辞令」1886年7月10日。
  18. ^ 『官報』第1003号「叙任及辞令」1886年11月1日。
  19. ^ 『官報』第2824号「叙任及辞令」1892年11月25日。
  20. ^ a b 『官報』第1001号「叙任及辞令」1915年12月2日。
  21. ^ 『官報』号外「叙任」1886年12月28日。
  22. ^ 『官報』第1929号「叙任及辞令」1889年12月2日。
  23. ^ 『官報』第2205号「彙報 - 官庁事項 - 褒章 - 藍綬褒章下賜」1890年11月4日。
  24. ^ 『官報』第6138号「叙任及辞令」1903年12月16日。
  25. ^ 『官報』第7272号「叙任及辞令」1907年9月23日。
  26. ^ 『官報』第7641号「叙任及辞令」1908年12月14日。
  27. ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
  28. ^ 『官報』第1916号「叙任及辞令」1889年11月15日。


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