教育の概要

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教育の概要

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/26 17:21 UTC 版)

「陸軍航空士官学校」の記事における「教育の概要」の解説

入校者は以下のとおり。教育内容および教育期間は士官候補生と学生の違い、入校期などによって異なる。 航空兵科士官候補生。50期から60期まで。 航空兵科少尉候補者学生。18期から24期まで。 航空兵科特別志願将校学生。1期から4期まで。 満州国陸軍軍官学校（士官学校に相当）の航空兵科日本人軍官候補生。1期から6期まで（5期のみ欠）。 操縦教育委託学生。熊谷陸軍飛行学校の95期操縦学生と96期操縦学生。 外国留学生。ビルマ人留学生10名、ならびにインド人留学生10名。 陸軍航空士官学校を卒業し、航空兵科将校となった者は士官候補生出身者約4200名と、少尉候補学生出身者約2000名の計約6200名である（特別志願将校学生は入校時すでに大尉または中尉）。なお他兵科の士官候補生として陸軍士官学校を卒業したのち、航空兵科に転科した将校も少なくないが、航空士官学校卒業者には含まれない。 士官候補生は陸軍予科士官学校（50期と51期の時代は陸軍士官学校予科）を卒業した者である。50期は本科教育の多くを航空分校設立までに市ヶ谷の陸軍士官学校で終えていた。開校当初、士官候補生は操縦者（パイロット）のみを想定していたが、52期より技術（整備）・通信将校への教育も行われるようになった。59期と60期は卒業前に終戦となった。 士官候補生教育は前期（入校期によっては前・中期）教育と後期教育にわかれる。教育内容は時期によりかなり違いがあるが、一般的に前期教育は数学、物理、語学など普通学と呼ばれる分野と、戦術、軍制、航空工学、飛行機・エンジンの構造、整備などの軍学と呼ばれる分野の二種類の学科と、教練、小銃を持っての行軍、野営などの術科があった。後期は操縦、技術、通信等の各分科に応じた教育になった。原則として飛行機に乗ることができるのは後期からである（体験搭乗等を前期に行う場合はある）。操縦分科はさらに教育が進むにつれて適性や本人の希望をもとに偵察機、戦闘機、爆撃機などの操縦要員に細分化された。操縦分科以外の技術・通信分科が決定した候補生も、初級の操縦教育に限って受ける期があった。しかし年を追うごとに戦況の逼迫のため速成教育となり、前期の普通学などは大幅に削減された。 他兵科の士官候補生は予科卒業と本科入校の間に隊附勤務を行うが、航空兵科は専門技術の習得に時間を割くことを優先し、開校時すでに隊附勤務を経験していた50期、51期を除いて原則的に隊附勤務を行わず、予科卒業後すぐに航空士官学校に入校した。しかし軍隊の実情を把握する意義は大きく、56期の二ヶ月を最長に、短期間ながら隊附を経験させる期もあった。卒業時期に関しても航空士官学校は同期の陸軍士官学校とは異なり原則として卒業が数ヶ月遅いため、他兵科候補生が部隊に配属され見習士官勤務を経て少尉に任官するところを、卒業証書の授与と同時に見習士官たる曹長に進級、翌日には少尉に任官し乙種学生として実施学校でさらに修練を積んだ。ただし57期、58期は在校期間が短く、卒業後に見習士官として教導飛行師団や教導整備師団等に配属された。59期以降は未卒業である。 少尉候補者学生は士官候補生と違い、すでに軍人として十分な実務を行っている者なので、主に学科と校外演習を中心として戦術や将校としての素養を短期間で教育された。操縦者においても飛行教育はすでに経験済みのため、在校中は僅かな時間を技量維持飛行に充てるにすぎなかった。21期以降の学生には陸軍少年飛行兵出身の准尉、下士官も少なからず存在した。また入校者は操縦よりも技術・通信要員のほうが多かった。24期後期の入校直後に陸軍航空士官学校令の改正（勅令343号）のため教育は航空士官学校から実施学校へ移管された。 特別志願将校学生は陸軍士官学校で丁種学生と呼ばれた制度と同様の学生で、予備役将校のうち志願者を現役将校とする教育が行われた。大部分が終戦時までに少佐に昇任し、優秀者は参謀に補任された。 満州国陸軍軍官候補生は、1期が日本の陸軍予科士官学校56期受験者と陸軍経理学校5期の受験者の中から適性によって満州国陸軍の軍官候補生として採用された日本人で、事実上前述した日本陸軍の候補生と同期である。新京にある同徳台とよばれる軍官学校で予科を学び、日本人軍官候補生のみ本科教育は日本に帰国し地上兵科は陸軍士官学校、主計科は陸軍経理学校、そして航空兵科は陸軍航空士官学校で委託教育を受けた。以下各期とも順送りに満州国の軍官候補生と日本の士官候補生は同期であり（5期のみ日本人生徒なし）、航空兵科の1期と2期が15名、それ以降は各期30名の日本人候補生が入校し士官候補生に合流して同じ教育を受けた。 操縦教育委託学生とは、1944年（昭和19年）4月から9月にかけて士官候補生の操縦教育に谷間ができたことを利用して、被教育者過多の熊谷陸軍飛行学校のかわりに航空士官学校の施設を使用して委託教育をした際の学生である。陸軍士官学校（座間）を卒業したあとで航空に転科した将校操縦学生のうち、二つの期に限られる。座間を50期から56期までに卒業した将校と特别志願将校あわせて95名が95期特别召集佐尉官操縦学生であり、座間57期卒業直後の見習士官297名が96期召集尉官操縦学生となった。通常、転科将校の操縦教育は実施学校で行われ、95期96期の操縦学生も、あくまで「航空士官学校の施設を利用した」教育というだけで厳密には熊谷陸軍飛行学校の学生であり、95と96という期番も熊谷の操縦学生の通し番号である。なお、この場合の「召集」とは陸軍航空内部の用語で、正規の教育課程でないことを指す。両期の教育は極端な短期集中で、赤とんぼと通称される初等・中等練習機による飛行練習を省略し、初めからいきなり高等練習機を使用した。このため年齢の高い95期では1名が殉職、5名が教育期間内で技量が習得できず、96期では7名が期間内の操縦教育不適とされ地上分科に移った。 外国留学生はビルマからの留学生が1944年（昭和19年）4月、操縦教育を受けるために10名派遣され、96期召集尉官操縦学生と共に在校した。課程修了後、明野教導飛行師団で檜與平大尉を教官にして教育を続けた。インド留学生はスバス・チャンドラ・ボースがインド国民軍強化のため将校を日本で養成しようと派遣した「東京ボーイズ」と呼ばれる46名（1名死亡、35名は座間に入校）のうち10名で、1945年（昭和20年）1月に入校した。入校期間は2年間を予定していたが、十分な教育が受けられぬうちに同年8月終戦となった。このときの留学生からは後にインド空軍の将官も誕生している。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2012/08/01 13:39 UTC 版)

「幹部初級課程」の記事における「教育の概要」の解説

陸上自衛隊幹部候補生学校を卒業した一般幹部候補生（B・U・I）出身の3等陸尉はただちに各職種学校に入校し各職種の初級幹部として必要な知識及び技能を修得する。教育期間は約8～9か月。教育終了後は主に小隊長として勤務する。その後5～6年が経過すると幹部上級課程に入校し中級の指揮官等として必要な基礎的知識及び技能を修得する。 海上自衛隊では練習艦隊が初任幹部に対して行っている、遠洋練習航海が本課程に相当する。航空自衛隊には本課程に相当する課程教育は設けていない。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2019/08/21 05:36 UTC 版)

「幹部上級課程」の記事における「教育の概要」の解説

幹部任官からおおむね5～6年が経過すると各職種学校で中級の指揮官及び幕僚等として必要な知識及び技能を修得する。教育期間は約半年。教育終了後は主に中隊長、大隊の幕僚等として勤務する。医官など一部の職種を除き3等陸佐への昇任は本課程の修了が必須条件となる。また、本課程修了後はCGS、TAC、FOC等の選抜試験の受験資格を得ることができこれらの試験に合格した者はさらに上位の指揮官等として勤務する道が開かれる。入校要件は入校の時点で50歳未満の1等陸尉または2等陸尉である。 なお、航空自衛隊では、本課程に相当するものとして航空自衛隊幹部学校に「幹部普通課程」が置かれている。同課程は1尉～2尉を対象に約12週をもって幹部自衛官としての資質の向上及び中級指揮官及び幕僚として必要な基礎的知識・技能を修得させる。航空自衛隊の指揮幕僚課程学生を受験するためには、本課程の修了が条件となっている。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/03/14 00:46 UTC 版)

「幹部特修課程」の記事における「教育の概要」の解説

選抜試験によって選考された幹部に対し、各職種学校で連隊・大隊級の指揮官・幕僚として必要な知識及び技能を修得させる。教育期間は約1年間で、履修者数は職種により異なる。教育終了者は時期の差はあるが原則2等陸佐への昇任が保証され、一部は1等陸佐に昇任する。卒業後は主に大隊長、連隊・群本部の第3科長（運用訓練幕僚）、一部は師団部長、連隊長として勤務する者もある。本課程は指揮幕僚課程及び技術高級課程より一段低い格付けとなっているが、近年、人生観の相違等の理由から当初より本課程を目指すものも少なくない。受験回数は5回となっている。