セルフスタンドとは?

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ガソリンスタンド

(セルフスタンド から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2020/06/27 18:18 UTC 版)

ガソリンスタンド和製英語: gasoline standアメリカ英語: filling station, gas stationイギリス英語: petrol station)または給油所(きゅうゆじょ)は、ガソリン軽油といった自動車オートバイなど各種エンジン燃料を主として販売している場所である。高速道路NEXCO3社ではガスステーションと呼称している。また、元売会社や販売店、経済産業省[1] などでは一般的にサービスステーション[注 1]と呼称することからSSとも略される。




注釈

  1. ^ : service station
  2. ^ 「セミセルフ」「ミニセルフ」と称するスタンドは、給油はスタッフが担当するが、給油中のサービス(窓ふきやゴミ捨てなど)の有無や、支払い時にスタッフが来て車から受け渡しするか自身が指定場所に行くなど、店によってサービスの有無や内容が異なる。セルフスタンドでは基本的にすべてがセルフサービスで、客が一連の作業を行えるように雑巾等やゴミ箱が設置されている場合も多い。「ミニセルフ」は、サービススタッフ側の「サービス」が最小限である「ミニマムサービス」を意味する造語と思われる。
  3. ^ 例えば経営上の困難など。
  4. ^ 普通車のみ。大型車はフルサービス。
  5. ^ セルフ式スタンドは東北道鶴巣PA下り線、北関東道笠間PA中央道阿智PA上り線、新東名高速[注 4]駿河湾沼津SA静岡SA浜松SA東海北陸道ひるがの高原SA東海環状道美濃加茂SA新名神高速土山SA中国道七塚原SA上り線・美東SA上下線、神戸淡路鳴門道淡路SA上下線、山陽道三木SA下り線、岡山道高梁SA上下線、九州道北熊本SA上り線・山江SA下り線・宮崎道霧島SA上下線の21箇所に設置。
  6. ^ 危険物の自主保安の一環として給油取扱所で制定した内規(予防規程)にて取り扱いを制限あるいは禁止している例もある。
  7. ^ なお、JA-SSのセルフSSは「JAセルフ」の独自ブランドを掲げ展開。

出典

  1. ^ “平成27年度末揮発油販売業者数及び給油所数をとりまとめました。” (プレスリリース), 経済産業省, (2016年7月12日), http://www.meti.go.jp/press/2016/07/20160712003/20160712003.html 2017年2月24日閲覧。 
  2. ^ 危険物の規制に関する政令”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2016年3月13日閲覧。
  3. ^ “移動式GS「ありがたい」浜松で初実験”. 読売新聞 夕刊: p. 10. (2018年11月19日) 
  4. ^ a b まるほ商会 (2012年5月24日). “街のガソリンスタンドが次々となくなる!! その意外な理由とは?”. clicccar. http://clicccar.com/2012/05/24/156131 2012年6月3日閲覧。 
  5. ^ ガソリンスタンド、40年以上前の地下貯蔵タンク改修義務化へ”. 東洋ケミカル機工. 2012年1月13日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2012年6月3日閲覧。
  6. ^ セルフSS出店状況調査結果について(平成30年3月末現在)”. 日本エネルギー経済研究所. 2019年7月25日閲覧。
  7. ^ 「セルフ SS 出店状況」について (平成 28 年 9 月末現在) (PDF)”. 石油情報センター. 日本エネルギー経済研究所. 2017年2月24日閲覧。
  8. ^ a b 平成30年度末揮発油販売業者数及び給油所数を取りまとめました”. 資源エネルギー庁. 2019年7月25日閲覧。
  9. ^ 資源エネルギー庁 資源・燃料部石油流通課; 経済産業省 (2015年7月3日). “揮発油販売業者数及び給油所数の推移(登録ベース) (PDF)”. 資源エネルギー庁. p. 3. 2016年1月27日閲覧。
  10. ^ “平成28年度末揮発油販売業者数及び給油所数を取りまとめました” (プレスリリース), 経済産業省, (2017年7月4日), http://www.meti.go.jp/press/2017/07/20170704007/20170704007.html 2017年7月17日閲覧。 
  11. ^ a b c d 芦刈いづみ. “アメリカのレンタカー!料金・保険やおすすめ4社”. All About. p. 4. 2017年5月3日閲覧。
  12. ^ a b 地球の歩き方編集室『地球の歩き方 オーストラリア 2014-2015』、654頁。
  13. ^ “「ハイオク」と偽装表示全国209か所で”. NEWS24News (日本テレビ). (2012年4月25日). http://www.news24.jp/articles/2012/04/25/06204508.html 2012年12月8日閲覧。 
  14. ^ “偽石油販売疑惑の「爆発」給油所、7度あった品質検査を素通り”. 東亜日報 (東亜日報). (2010年10月1日). http://japan.donga.com/srv/service.php3?biid=2011100164748 2012年12月8日閲覧。 
  15. ^ “広東省:消費者だます悪質なガソリンスタンド処罰へ”. サーチナ (サーチナ). (2007年10月31日). オリジナルの2013年5月1日時点におけるアーカイブ。. https://archive.is/SZLfY 2012年12月8日閲覧。 
  16. ^ “韓国で「偽ガソリン」がまん延!走行中にエンジン停止の恐れも―韓国紙”. レコードチャイナ (レコードチャイナ). (2014年6月15日). http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=89667 2014年6月23日閲覧。 
  17. ^ ガソリンベーパーを液化して回収 臭いのしないガソリンスタンドへ”. NEDO実用化ドキュメント. 新エネルギー・産業技術総合開発機構. 2015年6月28日閲覧。
  18. ^ 災害対応型給油所(減災への取組)”. 内閣府 防災情報のページ. 2018年6月20日閲覧。
  19. ^ 大規模災害時協力ガソリンスタンド登録制度(減災への取組)”. 内閣府 防災情報のページ. 2018年6月20日閲覧。
  20. ^ 災害時対応/住民拠点SS/災害対応型給油所”. 全石連/全国石油商業組合連合会・全国石油業共済協同組合連合会. 2018年6月20日閲覧。
  21. ^ 地震災害時のGSの役割”. 福島県石油商業組合. 2018年6月20日閲覧。
  22. ^ セルフスタンドにおける火災危険性 (PDF)”. 埼玉県危険物事故防止連絡会. 2011年11月4日閲覧。
  23. ^ 米国セルフスタンドの火災 (PDF)”. 危険物保安技術協会. 2011年11月4日閲覧。
  24. ^ “水素スタンド併設のガソリンスタンドで消火訓練”. テレ朝News. (2016年6月7日). https://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000076452.html 2018年11月27日閲覧。 
  25. ^ 平成29年度末揮発油販売業者数及び給油所数を取りまとめました”. 2019年1月21日閲覧。
  26. ^ 第28表 元売別固定式給油所数の推移”. JXTGエネルギー. 2020年4月10日閲覧。
  27. ^ 人材ニュース[リンク切れ]
  28. ^ “過疎地 GS町が運営/「黒字」困難 費用支援が課題/全国10自治体 住民が法人設立”. 読売新聞 朝刊: 政治・経済面. (2017年7月23日) 




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