Softwareとは? わかりやすく解説

556の専門辞書や国語辞典百科事典から一度に検索! Weblio 辞書 ヘルプ
Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > デジタル大辞泉 > Softwareの意味・解説 

エス‐ダブリュー【SW】

読み方:えすだぶりゅー

《software》⇒ソフトウエア


ソフトウエア【software】


ソフトウェア

別名:ソフトウエア
【英】software

ソフトウェアとは、情報システム構成する要素で、プログラムのこと、あるいは、物理的な要素であるハードウェア除いた無形要素すべての総称である。

ソフトウェアは、多く場合コンピュータプログラムと同じ意味で用いられるハードウェア対比する目的でソフトウェアの語が用いられプログラム類する対象広く含む。おおむねハードウェア装置との仲介を受け持つデバイスドライバアプリケーション用のAPI通じてシステム利用環境提供するオペレーティングシステムOS)、エンドユーザー直接利用するアプリケーションソフトウェアOSアプリケーションソフトウェア中間層各種ユーティリティ的な機能提供するミドルウェア開発者利用するユーティリティツール類、などに分類することができる。

また、より広い意味でハードウェア以外の情報システムを動かすために利用されるあらゆる無形要素指してソフトウェアと呼ぶ場合もある。この場合は特にソフトウェアのために用意され文書も含むことが多い。例としては、開発時に用いられる要求定義書、外部設計書、内部設計書、試験仕様書試験結果報告書などから、利用時用いられる操作マニュアルあるいはユーザーマニュアル、各種設定説明書などがある。これらの文書は、プログラム運用場面で実際に使っていく上で不可欠なものであり、また、プログラムライフサイクル見据えた時に開発時の文書もまた必要であることから、ソフトウェア全体構成する要素として認められるようになってきたものである

プログラムとしてのソフトウェアは、規模増大とともに、それをどのように構成構築していくかということ重要な問題となってきている。プログラム言語パラダイム論として、Smalltalkなどのオブジェクト指向Prologなどの論理プログラミング、Haskelなどの関数型プログラミングなどの比較研究がある。アプリケーションレベルで、ソフトウェアのパターン論じる「デザインパターン」は、建築分野ヒント得て一定の地位築いている。また、システム構築確実性確保する形式手法」なども注目されている大規模な業務システム分野では疎結合コンポーネント用いてモジュラー開発実現するSOAサービス指向アーキテクチャ)が登場している。また、より設計レベル重点を置き、実装工程できるだけ自動化するモデルドリブンな開発手法重要性増している。

ソフトウェアに関する学問として、ソフトウェアサイエンスとソフトウェア工学挙げることができる。ソフトウェアサイエンスは、プログラム基礎論ずるもので、数学基礎論や、コンパイラ理論アルゴリズム論などの研究が行われている。ソフトウェア工学は、ソフトウェアの実用的な構築のためのノウハウ研究するもので、実用的なシステム構築方法各種開発手法生産性研究規模工数推定などが行われている。

プログラムの元となるテキストソースコード呼ばれるGNUプロジェクトによって推進されている、ソースコード全てオープンにし、全ての人がアクセスできること保証しようという運動は、コンピュータ業界プログラマ大きな影響与えている。全てオープンとなっているソフトウェアはオープンソースソフトウェアOSS)と呼ばれる。現在では、多くOSSプロジェクト展開している。


ソフトウェア

英訳・(英)同義/類義語:software

コンピュータ稼働させるために必要なプログラム総称計算機構成する機械部分ハードウエアというのに対する用語で、ほぼプログラム同意

ソフトウェア

(Software から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/10/01 23:26 UTC 版)

ソフトウェアの階層図。上からユーザー(人間)、アプリケーションオペレーティングシステムハードウェア。通常はアプリケーションとオペレーティングシステムが「ソフトウェア」である。

ソフトウェア: software)は、コンピューター分野でハードウェア(物理的な機械)と対比される用語で、何らかの処理を行うコンピュータ・プログラムや、さらには関連する文書などを指す[1][2]

ハードウェアの対比語としてのソフトウェア

「ソフトウェア」は「ハードウェア」の対比語であり、コンピュータの分野以外でも、物理的な装置の対比語として使われている。

DVDなどで物理的な記録メディアに対する映像(動画)や音楽等のコンテンツ、組織・都市・軍事などで施設・設備・車両などに対する規則・運用・教育などを意味する[3]

ある機能をもつソフトウェアに対して、「ソフトウェア」という言葉が接頭辞形容詞的に用いられることがある。エンコードをするソフトウェアを「ソフトウェアエンコーダ」、DVDを再生するソフトウェアを「ソフトウェアDVDプレーヤー」と呼ぶことがある。情報を処理する(DVD再生の場合は、DVDに収録されたデジタル画像データを可視化する)際に、専用のハードウェア(DVD再生機)で処理されるか、パーソナルコンピュータなどの汎用的なコンピュータ上のソフトウェアで処理されるかを区別するためである。

たとえば、LSIなどを例にとると、LSIの物理的な回路そのものはハードウェアであり、その回路によって表現される処理手順はソフトウェアと考えられる。

一般的なソフトウェアは、補助記憶装置の中に機械語として記録されている。なお機械語は中央処理装置(CPU)の製品種別ごとに異なっている。ソフトウェアの利用時には補助記憶装置の内容が主記憶装置に読み込まれた後、中央処理装置において、データの移動、計算、制御フローなどの処理が実行される。これにより機械語は、コンピュータの状態を次々と変化させる。従ってソフトウェアは、ハードウェアの状態を変化させる命令列と考えられる。

記憶装置に異なる命令群を読み込んで計算を制御する概念は階差機関の一部としてチャールズ・バベッジが考案した。これら、ほとんどの近代ソフトウェアの基礎となる理論はアラン・チューリング1935年の論文 Computable numbers with an application to the Entscheidungsproblem で初めて提唱された[4]

ソフトウェアの表現である機械語は、中央処理装置への命令となる2進数の値から構成されている。機械語の種類には、記憶装置間でのデータの移動や、条件による処理の分岐命令、演算などがある。これらを組み合わせて、1つずつ順に演算が実行される逐次処理や、条件つきで実行される処理、繰り返し実行されるループ処理などが実現される。一連の命令列をひとまとめにしたものをサブルーチンと呼び、他のサブルーチンを「呼び出す」命令もある。

例えば、メニューから 「コピー」 というエントリを選択したとき、ソフトウェアがどのように機能するか考えてみよう。この場合、条件付き命令列が実行され、メモリ上の「文書」領域にあるデータからテキストが、一般に「クリップボード」と呼ばれる中間的記憶領域にコピーされる。別のメニューエントリである 「貼り付け」 が選ばれると、ソフトウェアはクリップボードから特定の領域にテキストをコピーする命令列を実行する。

中央処理装置が複数あるシステムでは、命令列は複数同時並行的に実行できる(マルチプロセッシング)。

性質

複製コストがゼロ

ソフトウェアはコストゼロで複製できる。すなわちソフトウェア量産の限界費用は0である[5]

これはソフトウェアがデジタルデータの一種であることに由来する。デジタルデータはゼロコストで複製(コピー・アンド・ペースト)が可能であるため、ソフトウェアもゼロコストで複製できる。同じ大根を1本、車を1台、マッサージを1回追加で生産するには少なくないコストが発生するため、複製コストゼロはソフトウェアがもつ著しい特徴の1つである。

分類

一般にソフトウェアは、ワープロソフトなど特定の作業や業務を目的として開発されたアプリケーションソフトウェア(応用ソフトウェア、アプリ)と、ハードウェアの管理や基本的な処理をアプリケーションソフトウェアやユーザーに提供するシステムソフトウェアの2つに分類される[6]


システムソフトウェア

コンピュータのハードウェアを管理・制御するなど、コンピュータの稼動自体に必要となるソフトウェアである。 典型的なシステムソフトウェアとして、オペレーティングシステム (OS) があり、様々なソフトウェア処理のプロセスに対し、CPUやメモリの割り当てを管理したり、記憶装置にデータファイルを正しく読み書きできるようにするなど、さまざまな処理を行っている。キーボードやマウスなどの入力機器からの信号を、後述のアプリケーションソフトウェアに通知したり、アプリケーションソフトウェアの要求に応じて、画面への図形や文字の表示を行うのも、オペレーティングシステムの機能である。

パーソナルコンピュータをはじめとする、家庭用のコンピュータ機器では、これらのソフトウェアは購入時にコンピュータ本体に同梱あるいはプリインストールされていることが多い。

そのほか、オペレーティングシステムでは提供されない機能のうち、さまざまなアプリケーションソフトウェアで利用される一般性のある機能を提供するものを、ミドルウェアという。


アプリケーションソフトウェア

アプリケーションソフトウェアは、利用者の目的に応じた機能を提供するソフトウェアである。

一般事務で利用されるワープロ表計算ソフトウェアを初め、娯楽を目的としたゲームソフトや、工場の作業を自動化するファクトリーオートメーション、事務手続きや経営を管理するためのビジネスソフトウェアブラウザ、教育や医療などあらゆる目的に応じてソフトウェアが開発されている。ソフトウェアの開発自体に使われるプログラミングツール[7]もある。

これらのアプリケーションソフトウェアは、既製品をパッケージソフトウェアなどのかたちで購入するほか、利用者自身が、目的を果たすソフトウェアを開発する場合もある。 大規模なものでは銀行の預貯金口座を管理する勘定系システムJRの「みどりの窓口」で使われるマルスなどのオンラインシステムを始め、販売や営業、生産などの各種業務管理システムなどの個別開発のソフト群(各企業内でのコンピュータシステム情報システム)の一部を形成する)から、小は表計算ソフトのテンプレート、ワープロソフトのマクロ、科学技術シミュレーション、グラフィックスやアニメーションのためのスクリプトなどが含まれる。電子メールフィルタなども一種のユーザー作成ソフトウェアである。ユーザーは自身の作成したこれらのソフトウェアの重要性に気づいていないことが多い。ユーザー作成ソフトウェアが購入されたアプリケーションソフトウェアとうまく統合されていると、多くのユーザーはその区別ができない。

ソフトウェアの制作

ソフトウェアの制作・開発を主な事業としている企業であっても、製品をパッケージ等の形でユーザーにライセンス販売しているのは一部である。

ライセンス販売以外のソフトウェアビジネスとして、以下のような形態がある。

  • 技術・役務の提供

ITコンサルティングや技術者派遣など、顧客が主体となっているソフトウェア開発に参加して、ソフトウェア開発技術や労働力を販売するビジネス。

  • ソフトウェアサービスの提供

ソフトウェアや情報システム等を自社で稼働させ、顧客がシステムを利用することによって、売上を上げるビジネス。SaaSクラウドコンピューティングのようにシステム利用者が直接使用料を支払う形式のほか、ネットショッピング等のシステムを、出品者に利用させて手数料を課金する方式や、ソーシャル・ネットワーキング・サービスやウェブサイト検索エンジンを無償で提供し、システムの一部分に表示させる広告を販売するなどの方法で収益を上げる形式もある。

  • ソフトウェアを組み込んだ機器や製品の販売

スマートフォンやネットワーク機器など、高度なソフトウェアを搭載した機器や製品を販売するビジネス。

また、インターネット上で無償で公開されているオープンソースソフトウェアの開発に協力し、成果を自社のサービスなどに組み込むことが広く行われている。

企業別の売上高

2011年における企業別のソフトウェア売上高は以下の通りである[8]

順位 企業名 (国) ソフト売上高
(百万ドル)
全売上高
(百万ドル)
全売上高に占める
ソフトウェアの割合(%)
従業員数
(千人)
1 IBM () 84,808 106,916 79.3 433
2 マイクロソフト (米) 60,399 69,943 86.4 90
3 ヒューレット・パッカード (米) 39,171 130,687 30.0 350
4 オラクル (米) 28,678 35,622 80.5 108
5 アクセンチュア(米) 25,507 27,353 93.3 236
6 EMCコーポレーション (米) 20,008 20,008 100.0 54
7 SAP () 18,464 18,464 100.0 56
8 CSC (米) 16,042 16,042 100.0 91
9 キャップジェミニ () 15,546 15,546 100.0 120
10 日立製作所 () 14,916 21,526 69.3 324

品質

ソフトウェアの品質としては、利用者や開発者の立場から、様々な尺度が考えられる。

ソフトウェアと法律

資産としてのソフトウェア

ソフトウェアは法律上、知的財産として扱われ、著作権法や特許法によって保護される。

一般的には著作者がそのソフトウェアの利用範囲を明確にした利用許諾契約書を用意しており、ソフトウェアの利用者はこれに合意しなければ利用できない。この契約事項または合意事項を、ソフトウェアライセンスという。著作権者が利用許諾契約書を用意していない場合は著作権法の範囲での利用が可能である。

また、コンピュータを利用する発明について特許権が認められる場合がある。

その他、日本の使用者からみると、会計処理上(税法上)は、無形固定資産として扱われる。減価償却期間は5年間での定額償却である。

医療用ソフトウェアの規制

医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(略称:医薬品医療機器等法、薬機法、旧称:薬事法)」により、疾病診断用プログラム、疾病治療用プログラム、疾病予防用プログラム、および、それらを記録した記録媒体についても、副作用又は機能の障害が生じた場合において、人の生命及び健康に影響を与えるおそれがある場合には、医療機器として制限を受ける。これは、医療機器のIT化に伴って、医療的な効果を謳うソフトウェア単体についても他の医療機器と同様の規制が必要になったためである(医薬品医療機器等法第23条の2関係、医薬品医療機器等法第39条関係)。

脚注

出典

  1. ^ - ソフトウェア(大辞林、ブリタニカ国際大百科事典)
  2. ^ ソフトウエア・通信業界とは - 就活準備 - マイナビ2025”. job.mynavi.jp. 2024年2月9日閲覧。
  3. ^ software..(n.d.). Dictionary.com Unabridged (v 1.1). 2007年4月13日閲覧, from Dictionary.com website: http://dictionary.reference.com/browse/software
  4. ^ Hally, Mike (2005:79). Electronic brains/Stories from the dawn of the computer age. British Broadcasting Corporation and Granta Books, London. ISBN 1-86207-663-4.
  5. ^ "デジタルデータでは、ほぼ完全な複製を、追加的費用すなわち限界費用がほぼゼロで行うことが可能である。" (2)2つ目のキーワード:限界費用 of 総務省. (2019). 情報通信白書 令和元年版.
  6. ^ 「メディアリテラシ」(Computer Science Library 15)p36 植田祐子・増永良文著 サイエンス社 2013年8月10日初版発行
  7. ^ 2003年の「基本情報技術者テキスト No.1 コンピュータシステム」の139、140ページにおいては、これを「言語プロセッサ」としてOSの構成要素に含めていた。
  8. ^ 地理 統計要覧 2014年版 ISBN 978-4-8176-0382-1 P,104

関連項目

外部リンク



英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

「Software」に関係したコラム

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「Software」の関連用語

1
ウエアーズ‐ソフト デジタル大辞泉
100% |||||

2
soft router デジタル大辞泉
100% |||||

3
draw software デジタル大辞泉
98% |||||

4
e-mailソフト デジタル大辞泉
98% |||||

5
embed software デジタル大辞泉
98% |||||

6
launch software デジタル大辞泉
98% |||||

7
package software デジタル大辞泉
98% |||||

8
paint software デジタル大辞泉
98% |||||

9
soft house デジタル大辞泉
98% |||||

10
soft keybord デジタル大辞泉
98% |||||

Softwareのお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



Softwareのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
音楽電子事業協会音楽電子事業協会
Copyright 2025 AMEI.OR.JP
IT用語辞典バイナリIT用語辞典バイナリ
Copyright © 2005-2025 Weblio 辞書 IT用語辞典バイナリさくいん。 この記事は、IT用語辞典バイナリの【ソフトウェア】の記事を利用しております。
コンテンツはAttribution-Share Alike 3.0 Unportedのライセンスで利用することができます。
JabionJabion
Copyright (C) 2025 NII,NIG,TUS. All Rights Reserved.
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのソフトウェア (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS