軍備

デジタル大辞泉

ぐん‐び【軍備】

読み方：ぐんび

国を守るため、または戦争をするために必要な兵員・兵器・軍事施設などをそろえること。また、その装備。

ウィキペディア

軍隊

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/13 00:57 UTC 版)

軍隊（ぐんたい、英: military force）は、兵器およびそれを扱う兵士からなる、戦闘力を備えた軍人の集団。広義には軍事組織であり、狭義には後述する戦時国際法で定められたそれである。警察と並ぶ国家の実力装置であり、主に敵への対処を目的としているが、非常時の治安維持も目的のひとつである。

ウィキペディア小見出し辞書

軍備

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/05 00:28 UTC 版)

「プラント (ガンダムシリーズ)」の記事における「軍備」の解説

軍事施設 詳細は『ザフトの軍事施設』を参照。 艦艇 詳細は『ザフトの艦船及びその他の兵器』を参照。 MS 詳細は『ザフトの機動兵器』を参照。

軍備

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/17 09:50 UTC 版)

「五稜郭」の記事における「軍備」の解説

築造時点では大砲を設置していなかったとみられるが、旧幕府軍が五稜郭を占領した時には、二十四斤砲4門が配備されていた。 箱館総攻撃の際、旧幕府軍は、二十四斤加農砲9門、四斤施条クルップ砲13門、拇短クルップ砲10門を配備していた。但し降伏時に新政府軍に引き渡された大砲は、長加農二十四斤砲9門、四斤施条砲3門、短忽微（ホーイッスル）砲2門、亜ホート忽微砲3門、十三拇（ドイム）臼砲16門であった。

軍備

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/05 02:16 UTC 版)

「イタリアの軍事史」の記事における「軍備」の解説

1939年5月22日、ガレアッツォ・チャーノ伊外務大臣とヨアヒム・リッベントロップ独外務大臣との間で鋼鉄同盟と呼ばれる軍事協定が結ばれた。既に両国軍による共同演習などの交流が図られていたものの、大規模な戦争を準備する国との同盟には消極的であった。対外的にも両国の利害は食い違う部分が大きく、外交的孤立の中で選ばれた選択肢と言わざるを得なかった。同盟は必要に応じて一方に自国戦争への参戦を要求する権限を持ちえていた。 1939年9月1日、ドイツのナチス政権によるポーランド侵攻によって恐れられていた二度目の大戦が勃発した。しかしイタリア王国軍は戦争初期の10ヶ月間、軍備不足から局外中立を維持する道を選んだ。イタリア王国の軍需大臣カルロ・ファグブロッサは1939年時点の軍備状態について、少なくとも1942年10月まで大規模戦争は不可能であると政府に回答した。ファグブロッサ報告は鋼鉄同盟締結の際に纏められたもので、これに基づいて同盟協定は1943年以降まで両国は戦争行為を行わないという条件文を付加した。 イタリア王国は近代に確立した西欧の六大国（フランス・ドイツ・イギリス・イタリア・スペイン・オーストリア＝ハンガリー）の一角を占めており、オーストリア＝ハンガリーの崩壊とスペインの著しい衰退の後は四大国（フランス・ドイツ・イギリス・イタリア）として大きな存在感を持っていた。しかしそれは四大国以外の国々に対する優位であり、フランス・ドイツ・イギリスに対しては国力（特に工業力）で後塵を拝していた。 工業力面の不足については、近代輸送の要である自動車の生産数が例に挙げられる。大戦前後のフランスもしくはイギリス本国の自動車生産数が約250万台であるのに対して、イタリア王国の自動車生産数は約37万台に過ぎず、英仏の15%程度に留まっていた。これはイタリア王国軍が英仏軍に比べ、部隊の機械化に大きく遅れを取らざるをえない事を意味した。イタリア王国は基本的に農業国であって経済規模の大きさに対して工業生産力が低く、工業化の成功という点ではチェコスロバキアやハンガリーの方がより恵まれた状態にあった。 戦争行為の維持に必要不可欠な戦略物資の欠乏も深刻な問題であった。イタリア半島及び大陸部は資源に極めて乏しく、かつイギリスのように有力な植民地を保有していなかった。戦争が本格化した1940年度のイタリア王国領における資源算出は石炭440万トン/鉄鉱石120万トン/石油1万トンで、年間鉄鋼生産は210万トンであった。対する主要参戦国の内、イギリスは石炭2億2,400万3,000トン/鉄鉱石1,700万7,000トン/石油1,100万9,000トンで年間鉄鋼生産は1,300万トン、ドイツは石炭3億6,400万8,000トン/鉄鉱石2,900万5,000トン/石油800万トンで年間鉄鋼生産は2,100万5,000トンにも上った。 イタリアにおける工業生産は資源加工で成り立っており、大部分の原料はイギリス・アメリカからの輸入が不可欠といえた。両国との開戦は戦争帰結まで耐え抜けるだけの資源備蓄を必要としたが、ムッソリーニは後の開戦時にこうした点を殆ど考慮しなかった。ムッソリーニの粗雑な戦争計画は、輸出入の最中にある商船隊を引き上げさせる前に開戦を宣言した点からも伺える。彼の無計画な宣戦により、敵国に停泊していた25%の商船は成すすべなく破壊されるか拿捕される運命を辿り、無用に海上輸送力を喪失した。 三つ目の障害は経済面での衰退であり、大戦直前に行われたスペイン内戦における3年間に亘る反乱軍支援への支援により決定的となった。乏しい自国の武器弾薬を惜しげもなく無償提供するだけでなく、植民地戦争直後で疲弊する自軍部隊を送り込んだ事は王国軍の危機的な軍需状態を破滅へと追い込んだ。介入には国家予算の2割に相当する6億から8億5,000万リラもの資金が投じられている。そもそもイタリア経済はファシスト政権期のごく初期を除いて悪化を続けており、国債発行額は政権当初の1921年には930億リラであったのが1923年には4,050億リラに急増している。 上記の理由から開戦前のイタリア王国軍、特にイタリア王立陸軍は物資や弾薬を使い果たし、脆弱で旧式化した装備を更新できない状態に置かれていた。陸軍の戦車は電撃戦が展開される中で、未だ第一次世界大戦直後に生産された豆戦車が主力装備として使用されており、野戦砲は鈍重で使いづらい旧式の大型野戦砲しかなく、無線配備も僅かにしか行われていなかった。イタリア王立空軍の主力戦闘機は設計思想が時代に取り残されつつあった複葉機（CR-42）が採用され、1,760機の航空機で第一線使用が可能なのは900機に留まった。一大戦力を持つイタリア王立海軍も仏英海軍に比べると小規模で、また大艦巨砲主義に基づいて航空母艦を一隻も保有していなかった。 イタリア王国軍の指導者層は軍の近代化を強く求め、実際に先進的な軍事理論を構築しながら少しずつ近代化を進めていた。政府も軍の要請に応えて1939年度予算の4割を軍事費として投入するなど、開戦前後から急速に大きな予算を投じ始めた。海軍ではイギリス海軍に遅れを取りつつも空軍力と海軍艦艇の連帯が必要であるとの認識が固まり、空母建造に向けた計画が開始された。旧式化した空軍装備の更新も始まり、Fiat G.55などを初めとする新型機体が次々と開発され、敵軍の一線級の航空機と互角に戦える状態が整えられていった。特にFiat G.55チェンタウロはドイツ空軍からも強い関心を寄せられ、ヘルマン・ゲーリング空軍大臣に対する技官オベルスト・ペーターセンの報告書では「現時点で枢軸諸国における最良の航空機」と書かれているが、こうした優れた新型機は十分な時間と工業力を用意できず、遂に主力にはなれなかった。また空軍は最後まで海軍と共同作戦を行う訓練を行えず、海軍の空母建造計画も予算不足から頓挫した。 陸軍では大戦中に各国で頻発した対戦車戦闘に対抗してP40重戦車が開発、豆戦車やその拡大型として設計された軽戦車・中戦車はP40の設計案が出された1940年時点ではシャーマン戦車や4号戦車には対抗できなかったが、P40戦車の開発で対抗策が獲得できると見込まれていた。しかし陸軍の軍備計画は空軍・海軍より遅く、P40戦車も1942年に漸く完成を見る事となった。陸軍は大戦終了までに3,500両しか戦車を配備できなかったが、これは一ヶ月間の対仏戦でドイツ軍が投入した戦車数よりも少ない数でしかなかった。更に配備戦車にP40戦車はごく少量しか含まれず中戦車ですら過半数ではなく、軽戦車と豆戦車が最後まで前線で使用され続けた。 他の装備については対空砲を活用した最初期の軍隊の一つであり、75/46対空砲 (75/32対空砲) 、90/53対空砲、47/32対空砲、ブレダM35対空砲など優れた対空砲が開発・生産された。装甲車の開発も順調に進み、AB41装甲車、及びその改良型であるAS42装甲車「Camionetta Sahariana」は北アフリカの砂漠地帯における戦闘で顕著な成果を挙げている。だがこうした一分野における優れた技術は陸軍兵器全般における後進性、そして工業力の不足という根本的問題を補えるものではなかった。 兵員数についても、名目上（書類上）のイタリア王国軍兵士の総数は世界有数の規模に達し、膨大な常備兵を確保していると記録されていた。しかし大戦後に資料調査などを行ったジョン・ビアマン（John Bierman）とコリン・スミス（Colin Smith）による報告では、実際の常備軍は20万名程度であったと考えられている。中核である歩兵は機械化に頓挫して徒歩部隊が殆どで、それ以外の兵科も他国より劣った装備を有している場合が多かった。従って第二次世界大戦で召集されたイタリア陸軍兵の大多数は職業軍人ではなく臨時召集兵で、しかも時間不足や資金難から未訓練で戦場に派遣される召集兵は少なくなかった。彼らは実戦で戦いに慣れるしかなく、どうにか生き残った古参兵達が揃うのは戦争後半の事となった。 国力・装備・兵員の確保と訓練といった各部隊規模の問題点だけでなく、軍上層部の参謀本部にも大きな問題が存在していた。Comando Supremo（コマンド・スプレモ、王国軍参謀本部）は極めて小規模で、ファシスト政権下では政府側の意向や要請を各司令部に伝達するだけの役割に甘んじていた。参謀本部の機能不全は三軍の結束を阻害し、陸海空軍が意見交換がまだ不十分な状態で独自に行動するという結果を招いた。加えて大戦前から既に後の内戦を予期させる軍内での王党派部隊・ファシスト派部隊の対立が見られたと考える論者もいる。 上述した深刻な軍備状態はファグブロッサ報告などを通じてムッソリーニの国家指導にも影響を与え、大戦勃発後の中立主義を選択させた。しかし元より行き詰った経済政策の活路を模索していた後期ファシスト政権の苦境に変わりは無く、ムッソリーニの大戦に関するスタンスは頻繁に揺れ動いた。英軍のアーチバルド・ウェーベル大将は最終的にムッソリーニが「自身の自尊心から」参戦するだろうと予測、後にこの予想は正答となった。ウェーベルは「ムッソリーニは云わば飛び込み台の最上段に立っている。友人のように優雅に飛び込む事ができなくとも、彼は水に飛び入るしかない。それができないなら、彼は惨めに登ってきた階段を下りなおさなければならない」と発言している。外交的な状況打開に関する可能性は、1939年9月に英国首相ウィンストン・チャーチルとムッソリーニの間で極秘会談が行われたとする説がある。 結局、ムッソリーニは対仏戦における独軍の圧勝を最終的な判断材料に鉄鋼同盟の履行を決断した。これは明らかに日和見主義であり、大きな展望や戦争計画は全く用意されておらず、軍にとっては寝耳に水とも言うべき行動であった。ムッソリーニは「大戦がこのまま英国上陸で終結する」という楽観主義に基づいて、先の軍備状態を加味しつつ行動を起こした。実際、約一ヶ月間でフランスを降伏に追い込む歴史的圧勝にそうした予測を抱かされる論者は少なくなかった。しかし予想に大きく反して英軍は本土防衛に成功、更にはドイツ軍のソ連侵攻という予想だにしない戦局拡大が始まっていく。

軍備（1860年12月-1861年12月）

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/17 11:05 UTC 版)

「トレント号事件」の記事における「軍備（1860年12月-1861年12月）」の解説

イギリスは南北戦争が始まる前であっても、世界的な権益のために分裂されたアメリカ合衆国に関する軍事政策を持っておく必要性があった。1860年、海軍准将アレクサンダー・ミルンが北アメリカと西インド諸島駐屯イギリス海軍の総指揮官となった。1860年12月22日、就任間もない段階でミルンが発した命令は、「アメリカ合衆国内部での衝突がその分裂にまで至ったとしても、アメリカ合衆国の如何なる党派にも怒りを与えるような、またはどちらかの側に党派心を表すような手段あるいは誇示」を避けるというものだった。1861年5月まで、ミルンはこの指示書に従い、また脱走が起こりそうな港を避けるというイギリス海軍の昔からの政策に従い、アメリカ海岸への接近を避けていた。5月13日に中立宣言が発せられた。このことでアメリカ連合国の私掠行為および北軍の海上封鎖艦艇によるイギリスの中立権に対する脅威に関心が高まったので、ミルンの部隊は補強された。6月1日、イギリスの港は拿捕した船に対して閉鎖されたので、北軍にとっては大きく有利となった。ミルンは北軍による海上封鎖の有効性を監視していたが、それを破ろうという試みが起きなかったので、11月には監視を中断した。 ミルンが6月14日にライアンズから受け取った手紙には、「アメリカ合衆国から我々に対する突然の宣戦布告は、如何なる時にも全く起こりえないこととは見なしていない」と書かれていた。ミルンはその分散した部隊に警告し、6月27日には海軍省に宛てた文書で更なる援軍を要請し、西インド諸島防衛力の弱さを訴えていた。ジャマイカに関しては「工事の計画が悪く、お粗末に実行されている。動かない大砲、朽ちた砲架、腐食した砲弾、弾薬などあらゆる種類の倉庫の欠如、荒廃し湿った火薬庫などである」とその状態が報告されていた。その現存部隊は商業と防衛拠点を護るだけで完全に使われてしまい、しかもその多くは不適切なままだと明らかにした。「突然の用に供される特殊任務の」艦船は1隻しか無かった。 イギリス陸軍の場合、1861年3月末時点で、ノバスコシアに正規兵2,100名、カナダの残り部分、ブリティッシュコロンビア州、バミューダおよび西インド諸島に散開した基地で2,200名が配置されていた。カナダ副総督で北アメリカ総司令官のウィリアム・フェンウィック・ウィリアムズはその小部隊でできることを行ったが、イギリス当局に繰り返し手紙を書いて、その防衛を適切にするためにかなりの援軍を必要とすることを訴えていた。 5月と6月に幾らかの陸軍増援が派遣された。しかし海上封鎖とバンチ事件で警告を受けたパーマストンが、カナダにおける正規兵を1万名まで増強しようとすると、抵抗に遭った。陸軍省長官であるジョージ・コーンウォール・ルイスは、イギリスに対する実際の脅威があるのか疑問を呈した。ルイスは、「通常の了見を持った政府が、内戦にあたってその敵の数を無分別に増やしたり、さらにはイギリスのような恐ろしい敵に敵対するのは信じがたい」と判断した。6月21日に議会で行われた議論では、政治的、軍事的および経済的に見て、総論は増援に反対だった。これ以前からカナダの防衛は地元政府の負担に移すべきだという試みが、議会で議論されていた。植民地担当大臣のニューカッスル公爵は、ウィリアムズによる増援要請が「過去数年間」続いていたものの一部だと考え、その間にも大変多くの要求や提案を受けていた。ニューカッスル公爵は増援に対する冬季宿舎が不足して居ることも心配であり、脱走が深刻な問題になることを怖れていた。 海軍省長官のサマセット公爵は、パーマストンがミルンの補強に動いていることに反対した。サマセットは現存部隊の大半が蒸気船で構成されており、北軍の主要帆船よりも優勢であると考え、イギリスがその艦隊を鋼鉄船に造り替えているときに、余分な費用を掛けることを躊躇っていた。この議会と内閣からの抵抗について、歴史家のケネス・ボーンは「それ故に、トレントの侵害に関する報せがイギリスに届いたとき、イギリスは、北部が譲らなかったときにほとんど誰もが避けられないと合意するであろう戦争に対する備えがまだ適切でなかった」と結論づけることになった。 トレント号事件の初めからイギリス指導層は、軍事的な選択が国益を守るための基本であることに気付いていた。海軍省長官は、アメリカ合衆国からの厳しい攻撃にはカナダを守れないことと、それを後に回復させるのは難しく費用も掛かることになると考えていた。ボーンは、「1815年以降の米英関係の曖昧さの中で、庶民院の倹約癖と実行に伴う大きな困難さのために、米英戦争に対する適切な備えが常にできなかったように見える。」と記した。サマセットは陸上での戦争よりも海上での戦争を提案した。 イギリス領インドは北軍の火薬に使われる硝石の主要産地だった。ラッセルはトレント号事件を知ってから数時間のうちに、硝石の輸出を停止させることに動いた。トレント号事件の報せがイギリスに届いてからは迅速に軍備が始まった。陸軍長官ジョージ・コーンウォール・ルイスは「ライフル3万挺、砲兵1個大隊、および数人の士官をカナダに」1週間以内に送る提案をした。12月3日にはパーマストンに宛てて、「キュナード蒸気船を使い、来週歩兵1個連隊と砲兵1個大隊を派遣することを提案する」、その後できるだけ早く歩兵3個連隊と多くの砲兵を送ることも提案すると記した文書を送った。しかし、この時の北アメリカは冬に入っていたので、セントローレンス川は凍り始めており、援軍はノバスコシアに上陸させることとされた。 ラッセルはルイスとパーマストンがあまりに早く行動して、ある筈の和平のチャンスを取り逃がしてしまうことを心配し、「ルイスとサマセット公爵を支援するための小さな委員会」で作戦計画を立てることを要請した。この委員会は12月9日に創られて招集された。委員はパーマストン、ルイス、サマセット、ラッセル、ニューカッスル、グランビル（外務大臣）およびケンブリッジ公（イギリス陸軍総司令官）で構成され、グレイ伯爵（ルイスの次官）、シートン卿（元カナダ総司令官）、ジョン・フォックス・バーゴイン将軍（要塞化総括監察官）およびP・L・マクドゥーガル大佐（元カナダライフル隊指揮官）が顧問となった。委員会の第1課題はカナダの防衛であり、この問題について以前に立てられた作戦と、専門家の証言から委員会が組み立てた情報とに依存することになった。 当時のカナダには、5,000名の正規兵とほぼ同数の「訓練されていない」民兵がおり、その民兵の5分の1だけが組織化されていた。イギリスは12月中に18隻の輸送船を使って11,000名の部隊を送ることができ、12月末までにさらに28,400名を派遣する用意ができていた。危機が去った12月末、5万名から20万名と予測されたアメリカ軍の侵略に対し、士官924名と兵卒17,658名が援軍として到着していた。 カナダではウィリアムズ将軍が11月と12月に使える砦や要塞を回った。歴史家のゴードン・ウォーレンは、ウィリアムズが「砦は朽ち果ているか存在しないかであり、それに必要な修復工事量は想像も付かない」ことが分かったと記した。12月2日、ウィリアムズの要請でカナダ政府は現役の志願兵を7,500名まで増やすことに合意した。カナダ法では定住民兵が可能であり、それは16歳から50歳までの全ての男性で構成されていた。ボーンは定住民兵とカナダの民兵隊の状態について次のように記していた。 その誇るべき記録にも拘わらず、あるいはそれ故に、カナダ民兵隊は単なる紙の軍隊になってしまっていた。法によって18歳から60歳までの男性は全て従軍すべきものとされているが、その大多数は定住民兵であり、登録されているに過ぎない。唯一活動している軍隊は志願兵のものであり、軍務管理所に拠れば年に6日ないし12日の訓練を受けているだけである。登録許可された5,000名のうち、1861年時点では4,422名に過ぎなかった。ニューカッスルは「惨めな小軍隊だ！その多くは去年から大きく改善されて居なければ、訓練されていないに等しい」と言っていた。 12月20日、ウィリアムズは総計約38,000名になった定住民兵の各大隊から選抜した75名の1個中隊の訓練を始めた。ウォーレンは定住民兵について次のように表現している。 訓練されず規律もない彼等は、あらゆる形の服装をしており、アメリカボダイ樹の皮のベルトもあれば、帽子にはミドリのバルサムの枝もあった。火打ち石銃、散弾銃、ライフル銃および大鎌と武器も様々だった。その士官は命令の前に「プリーズ」を付け、左旋回のコマンドに田舎者の隊列がジグザグになったとしても、恐ろしくなって怯んでいた。 ウィリアムズの任務は南北戦争が始まったときに北軍と南軍が直面したものと大差はなかった。カナダ総督のチャールズ・モンクは、4月までにその地域から総計10万名の部隊を動員できると考えた（イギリスが武装の大半を供給するものと仮定した）。その数字はニューカッスルによってイギリス軍がカナダで当時利用できると予測したものだった。 軍事基本計画が立てられたのは、概して準備の足りなかったカナダの軍事事情の範囲内でのことだった。その作戦は1862年春まで利用可能とはならない部隊を元にしていた。カナダはアメリカ合衆国との戦争の備えができていなかった。戦時内閣の中では、北軍が戦争を中断してカナダに全力を向けると考えたマクドゥーガル大佐と、戦争が続くと考えるバーゴイン将軍の間に意見の不一致があった。しかし、両者はカナダがアメリカ合衆国からの大きな陸戦に直面し、その攻撃には抵抗するのが難しいということでは一致していた。防衛は「要塞の幅広い体系」と「五大湖の支配権の確保」に掛かっていた。バーゴインは強力な要塞で守りの姿勢で戦う戦術的長所を強調したが、以前に創られた要塞化の計画は実行されることが無かったのも事実だった。五大湖では、カナダもアメリカ合衆国も11月時点で海軍力を備えていなかった。ここでは1862年春までイギリス軍は脆弱なままだった。 アメリカからの攻勢に対して弱いことの代案として、カナダからアメリカ合衆国を侵略する案が提案された。ポートランドとメイン州の大半の占領に成功すれば、アメリカ合衆国東西の通信線と輸送線に沿ってカナダ侵略に使う戦力を分散できることになると考えられた。バーゴイン、シートンおよびマクドゥーガルがこの作戦を全て支持し、ルイスは12月3日にパーマストンに提案した。しかしこの攻撃の準備が行われることはなく、その成功可能性は開戦当初に始められる攻撃に依存することになった。マクドゥーガルは「カナダへの併合を望む集団がメイン州に存在すると考えた（ボーンは疑念を挟んでいる）。この集団がイギリスによる侵略を助けてくれるはずだった。海軍の水路測量技師ワシントン船長とミルンの両者は、そのような集団が存在するならば、攻撃を延長して、「メイン州がその所属を変えたい」ということが明らかになるまで待つのが最善だと考えた。 「ザ・タイムズ」がカナダの軍事力について上に上げた数字とは異なる数字を報告していることは注目すべきである。「ザ・タイムズ」は38,000名の備えのない民兵ではなく、66,615名の民兵と志願兵からなる民兵軍があり、「アメリカ合衆国が振り向けられる勢力にあらゆる面で引けを取らない」としていた。「ザ・タイムズ」はまた、1862年2月10日に、105,550名の武器と装備が、2,000万の銃弾と共にカナダに到着したと報じた。 モントリオール特派員より、12月23日、この時点までにカナダではその国土侵略に対抗するために武装した6万名がいることになった。1か月前ならカナダは敵の餌食だった。1か月経って寸分の隙もなく武装し、冬の間にもたらされる可能性のある如何なる軍隊にも堅いも守りを発揮できるようになった。 志願兵や民兵の大隊がイギリス領北アメリカ（すなわち、現代のオンタリオ州とケベック州の南側3分の1に相当するカナダ、ニューブランズウィック州、ノバスコシア州、プリンスエドワード島およびニューファンドランド島であり、現在のニューファンドランド・ラブラドール州にあるニューファンドランド島の大半は含んでいなかった）に動員できたかはさておき、1862年に（1861年では動員できなかった）、実際にイギリス軍が動員できた戦力は次の通りだった。 1860年 - 歩兵4個大隊、要塞砲兵4個大隊 1861年7月の増強 - 歩兵3個大隊、野砲兵1個大隊、および現存する駐屯地から派遣できる勢力 トレント号事件による補強 - 歩兵9個大隊、野砲兵5個大隊、要塞砲兵8個大隊、工兵3個中隊、その他支援任務部隊と本部参謀 1862年初めの勢力は歩兵14個大隊（1個大隊の一部および本部参謀の一部は北大西洋の冬のためにノバスコシアに上陸できなかった。参謀はボストンに上陸し、陸路アメリカ合衆国の中を抜けてモントリオールに向かった）、野砲兵6個大隊、要塞砲兵12個大隊、工兵3個中隊、およびその他支援任務部隊だった 。 上記の中で、歩兵5個大隊、野砲兵3個大隊、要塞砲兵6個大隊は海上をノバスコシア州ハリファックスからニューブランズウィック州セントジョンに移動し、そこから陸路橇を使ってカナダのリビエール・ドゥ・ルーに移動した。期間は1862年1月1日から3月31日だった。10日間の陸路搬送とリビエール・ドゥ・ルーからビル・ドゥ・ケベックまでの鉄道は国境から1日の行程にあった（ある場所ではアメリカ合衆国メイン州からライフル銃の射程内にあった）。イギリス軍参謀は必要な場合に歩兵に道路を守らせる配置を計画した。陸路を進んだ部隊と、既にカナダにあったイギリス軍を含め、1862年3月までにイギリス軍野戦部隊は歩兵9個大隊と野砲兵4個大隊になるはずであり、これは3個旅団（すなわち1個師団）に相当していた。ニューブランズウィック州とノバスコシア州の間には2個旅団以上の勢力があった。 比較のためにアメリカ合衆国は1861年4月に動員を始めており、最初は3か月の短期間徴兵75,000名が招集された。その後、長期間徴兵（24か月ないし36か月）50万名の呼びかけが7月に行われた。1861年12月31日までに公式記録では42万5,000名が「現役任務」でその部隊と共にあり、その他に一時的な「特別あるいは日雇い」任務、病気あるいは逮捕中として挙げられた52,000名がいた。これらの兵士は連隊、旅団および師団に組織化され、師団は3個旅団（それぞれ3ないし4個歩兵大隊）と3ないし4個の師団付き砲兵大隊から構成された。師団は1861年に組織化され（最初のものは7月のポトマック軍バンクス師団）、1862年1月までに、ポトマック軍に13師団、バージニア州西部に2個、メリーランド州に1個（バーンサイド）、サウスカロライナ州に1個（シャーマン）、オハイオ軍に5個、ミズーリ州とテネシー州に各1個が配備された。総計は24個師団となった。この総計には、別の旅団レベルの部隊、メイン州からカリフォルニア州までの様々な要塞や基地の守備隊は含まれていない。追加師団は1862年に組織化された。 イギリスが最大の力を持っており、必要ならばアメリカ合衆国と戦える能力があったのは海上だった。12月1日、海軍省はラッセルに宛てて、ミルンが「アメリカ、西インド諸島およびイギリスの間の貴重な貿易を保護するために必要と考えられる手段に特別の注意を払うべき」と書き送った。しかし、サマセットは世界中のイギリス海軍戦隊に、アメリカの船舶を見つけ次第攻撃できる準備をするよう暫定命令を発した。内閣は厳密な海上封鎖を敷き維持することがイギリスの成功にとって不可欠であることにも合意した。 1864年にミルンはその作戦を以下のように記した。 我々の基地、特にバミューダとハリファックス市を確保するために、当時ダンロップ代将の指揮下にあったメキシコの戦隊と私の指揮下にあったバミューダの戦隊で南部の港を封鎖し、続いて即座に私の戦隊で北部主要港を封鎖し、さらに南部の戦隊と協業してチェサピーク湾を封鎖する。 アメリカ連合国との共同作戦の可能性について、サマセットはミルンに宛てて12月15日に次のように書き送っていた。 概して、ワシントンあるいはボルティモア攻撃のような見かけでの作戦で、大規模な共同作戦の可能性は避けた方が良い（艦隊が関わる可能性がある場合は除く）。経験から異なる国の軍隊が共同作戦を行うときは常に大きな悪魔が潜んでいる。この場合に防御側の敵の利点は、それに対する部隊の統合を補う以上のものがある。 サマセットは要塞化された基地に攻撃することに反対し、ミルンも次のように賛同していた。 戦争の目的は勿論敵の戦力を無能にするためとのみ考えられる。それが任務であり、その任務の中でも船舶が重要である。現代の見解は町に与える損傷を軽視しているので、砦だけが攻撃されるのであれば目的は達せられない。船舶が港で砲撃されれば、町も被害を受けるに違いない。それ故に船舶に砲撃されないではおけない。このことは実際に海上での船舶に対する作戦に匹敵する。町が守られていなかったり、守りが屈するならば、通商禁止令が布かれ、上納金が要求される イギリスはアメリカよりも海軍力が優れていると確信していた。北軍が持っている船舶量はミルンの動員可能な戦力を上回っていたが、北軍の艦隊の多くは単に改装された商船であり、イギリス海軍は使える大砲の量では勝っていた。ボーンは、両軍が装甲艦への移行を進めたので、この長所が戦争の間に変化しえたと述べている。特にイギリスの装甲艦は喫水が深く、アメリカの海岸線では操船できなかったので、アメリカの装甲艦に対して木造帆船で海上封鎖するのは難しくなっていた。 勿論軍事的な選択肢は必要とされなかった。もしされていたならば、「17世紀から18世紀に続いたイギリスの世界支配は消失していただろう。イギリス海軍はかつてなく強力だったが、もはや時流には逆らえなかった。」とウォーレンが結論づけている。軍事史家ラッセル・ウェイグリーはウォーレンの分析に同意し、次のように付け加えている。 イギリス海軍は、海軍の空白期に存在し、フランスから半ば乗り気でない散発的な挑戦を受けていたこと以外重大な競争相手がいなかったので、外見的には海上の優越性を保持していた。当時、イギリス海軍は北アメリカ海岸でその力を行使する難しさを感じていたであろう。蒸気船の出現で、1812年の米英戦争で海上封鎖戦隊が行ったように、アメリカの水域をその最良の戦艦が無条件に巡航する能力が無くなっていた。ハリファックスに主要基地があり、アメリカ連合国からの支援があったとしても、イギリス海軍はアメリカ合衆国海岸に基地を保持することが危なっかしいものであることが分かった筈である。イギリス艦隊に大西洋を渡る戦争を強いたとすれば、母港から遠く離れた海域でかなり強力な敵と対戦することになり、蒸気船の海軍でそのような成功例は無かった。アメリカ海軍が第二次世界大戦で日本と戦って成功したのが最初の事例である。 1862年2月、イギリス陸軍総司令官ケンブリッジはトレント号事件に対するイギリスの軍事対応に関して異なる分析を行っていた。 我々は戦争を開始するところまで行かなかったが、その能力を誇示できなかったことを残念に思わない。アメリカと世界全体にとっては貴重な訓練になったであろうし、そうする必要性が生じた場合は、イギリスが何をでき何をするかを示したことだろう。われわれは、ある人々がやりくりできると考えるようなそれほどの軍事力をもっておらず、今の我々の軍事組織はいつでも戦えるし、危急のときに備えているというようなものであるという事実も明らかにした。また我々は困難に任務を扱える有能な人員がいることも証明している。

軍備

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/04 21:41 UTC 版)

「戦国大戦」の記事における「軍備」の解説

武将コストに応じて最大兵力が上がり、突撃や赤マーカー射撃、攻城反射や防柵接触などのノックバック、敵の計略の吹き飛ばしによる距離が短くなる。Ver3.1現在、本願寺の武将は誰一人この特技を持っていない。

軍備

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2018/03/28 18:29 UTC 版)

「メディーバル ローズ 〜中世都市建国〜」の記事における「軍備」の解説

軍隊は、歩兵と騎兵の2種類があり、1部隊50人で編成される。いずれも集落近くに設置したそれぞれの訓練施設で召集できるが、生産活動に携わらない余剰の領民を必要とし、召集可能な部隊数は都市規模に依存する。歩兵はキープや塔、城壁などの防御施設に配備して付近を警戒したり、敵キープを占拠して村や都市を降伏させることができる。騎兵は歩兵よりも素早く移動して攻城兵器や敵の防衛施設を攻撃するのに効果がある。

軍備

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2017/12/18 15:48 UTC 版)

「サウジアラビア海軍」の記事における「軍備」の解説

サウジアラビア海軍は外国から購入した艦艇が多く、フランスからはフリゲート、アメリカからはコルベットや哨戒艇、イギリスからはサンダウン級機雷掃討艇などを導入している。

Wiktionary日本語版（日本語カテゴリ）

軍備

出典:『Wiktionary』 (2021/08/13 10:26 UTC 版)

名詞

軍 備（ぐんび）

1. 国家の防衛や戦争のための軍事上の設備。

Weblio日本語例文用例辞書

「軍備」の例文・使い方・用例・文例

• 軍備縮小
• 超大国間の軍備拡張競争
• 軍備制限，軍縮
• 膨大な軍備拡張費
• この作家は一方的軍備廃棄論の擁護者だ。
• 多くの国において軍備縮小は実際には難しい。
• 根本的な軍縮条約とは一切の軍備と軍隊を禁ずるものである。
• 軍備競争の狂気と不道徳に終止符を打つ時が、人類にやってきた。
• 軍備のためにこのような巨額の支出が可能かどうかという問題を考えてみる必要がある。
• 君は軍備縮小を支持すべきだ。
• 軍備制限[縮小].
• 核兵器の軍備拡大競争.
• 核兵器で国を再軍備する.
• 再軍備に賛成[反対]である.
• 戦争の準備, 軍備.
• その記事は再軍備の危険を戒める警告を表明していた.
• 核保有国の増加は軍備撤廃への新たな障害となるであろう.
• 軍備の完全撤廃こそ我々がめざしているものだ.
• 軍備を縮小する