イギリスとは?

イギリス

イギリス
United Kingdom of Great Britain
and Northern Ireland
通貨単位ポンドペンス
British Pound / Pence
1ポンド=100ペンス
マップ
1 ポンド (1985)
50 ペンス (1979)
20 ペンス (1982)
10 ペンス (1992)
5 ペンス (1990)
2 ペンス (1979)
1 ペンス (1979)
1/2 ペンス (1976)

イギリス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2014/09/21 06:37 UTC 版)

グレートブリテン及び北アイルランド連合王国(グレートブリテンおよびきたアイルランドれんごうおうこく、: United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland)、通称イギリス/英国は、イングランドスコットランドウェールズ北アイルランドの4つのカントリーから構成される立憲君主制国家であり、英連邦王国(英連邦)の一国である。また、国際関係について責任を負う地域として王室属領及び海外領土があるが、これらは厳密には「連合王国」には含まれておらず、これらをも含む正式な名称は存在しない。




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  1. ^ なお、ここでいう「連合王国」とは、英語では単数形であることから分かるように、連合により形成された1つの王国という意味であり、「連合した諸王国」という意味ではない(すなわち、連合王国それ自体が1つの王国である)。「連合王国」という名称は、イングランド王国スコットランド王国の合併の際に「グレートブリテン王国」として、またグレートブリテン王国とアイルランド王国の合併の際に「グレートブリテン及びアイルランド連合王国」として採用された。なお、合併に関する歴史については、イギリスの歴史を参照。
  2. ^ 日本外務省は一時期「連合王国」という名称を使っていた(「明治三十二年発行の英貨公債を償還する等のため発行する外貨公債に関する特別措置法」、「領事官の徴収する手数料の額を定める省令」本文など)が一般には定着せず、代わって「英国」を主に使うようになってきている(「名称位置給与法」、「外務省組織令」、「国家公務員等の旅費支給規程」)。また駐日英国大使館は「英国」を用いているほか、ブリティッシュ・カウンシルなど英国政府関連の団体は主に「英国」を用いる。省庁によっては、現在も連合王国と呼ぶ事もある。例えば、自衛隊などは「連合王国」と呼んでいる2008/08/20 連合王国(イギリス)海軍艦艇の訪日に伴うホストシップの派出等について[リンク切れ]
  3. ^ 三省堂 『大辞林』 第二版より「イギリス」の項。
  4. ^ 小学館 『デジタル大辞泉』より「エゲレス」の項。
  5. ^ 現代の中国語でも「英吉利海峡」などと言った語に残っている。
  6. ^ CNN.co.jp. “スコットランド独立の是非を問う住民投票実施へ 英国”. 2012年10月16日閲覧。
  7. ^ 中山徹奈良女子大教授の記念講演6 どうやって森を再生するかイギリスの例”. 日本共産党宝塚市議 草野義雄. 2014年5月10日閲覧。
  8. ^ Global Power Europe” (英語). Globalpowereurope.eu. 2008年10月17日閲覧。
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  11. ^ : Armed Forces of the Crown
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  15. ^ Office for National StatisticsUK 2005:The Official Yearbook of the United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland、p. 89 (英語)
  16. ^ 英、イラン大使館を閉鎖 全職員、国外に退避 朝日新聞 2011年12月1日
  17. ^ イラン:英首相が報復措置を示唆 英国大使館襲撃で 毎日新聞 2011年11月30日
  18. ^ a b IMF:World Economic Outlook Database
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  21. ^ 国際決済銀行の統計 2013年9月12日閲覧。
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  24. ^ 『The Changing Religious Landscape of Europe』 Hans Knippenberg
  25. ^ 「英国・イングランドとウェールズ、同性婚を初の合法化」朝日新聞、2014年3月29日
  26. ^ 「在日本英国大使館・領事館で同性婚登録が可能に」 週刊金曜日 2014年6月13日
  27. ^ https://www.gov.uk/government/news/introduction-of-same-sex-marriage-at-british-consulates-overseas.ja
  28. ^ 2008年12月10日付けの日本経済新聞







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