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さんだん-じゅう 3 【散弾銃】

散弾発射する銃。銃腔には溝を刻まない。小動物狩猟、およびクレー射撃に用いる。ショット-ガン
「散弾銃」に似た言葉



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【散弾銃】(さんだんじゅう)

Shotgun
小さな球状の弾丸(ショットシェル)を広範囲にまき散らす至近距離向きの火器。 ショットガンとも呼ばれる。
その口径は「ゲージ」で表され、12番ゲージ(18.2mm)が一般的である。

本来は狩猟用だが、有効射程内では極めて高いマンストッピングパワーと攻撃力を誇るため、
特殊部隊や一部の通常部隊でも装備されており、対人以外にCQB等で建物突入時にドアの蝶番の破壊にも使われる。
(ただしショットシェルが鉛むき出しであり、また治療困難な傷を負わせるため、建前上はハーグ陸戦条約によって戦争での使用が禁止されている)

装填の機構に関しては、手動式(ポンプアクション・レバーアクション・中折れ式)や自動式(セミオートフルオート)が存在するが、ともに一長一短であり、
手動装填式はレミントン社のM870シリーズ、自動装填式はベネリ社のM1シリーズがそれぞれ有名である。

現在の日本では、狩猟または競技用途においてのみ所有が許可される。弾倉装弾数が2発以内、口径12番以内、フルオート禁止などの制限があるものの、条件を満たせばセミオート式の所持も可能である。
(熊狩りなどの特別な用途においては、8番が許可される場合もある)

関連:トレンチガン ライアットガン


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散弾銃

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2011/10/28 10:00 UTC 版)

散弾銃(さんだんじゅう)又はショットガン(ShotGun)とは、多数の小さい弾丸を散開発射する大口径の大型
  1. ^ 1980年に一度倒産、翌年旧SKBの装弾部門が旭化成に買収され旭SKBとして、銃器製造部門が笠間市の地元企業の合同出資の元で新SKBとして分割再編された。
  2. ^ "ニッコー"ブランドを展開。後に販売部門がニッコーアームズ、製造部門が米国ウインチェスター社と合弁でオリン晃電社となり、ウインチェスター散弾銃のOEM等を行っていたが、1980年に破綻し、関連企業も全て整理解散された。
  3. ^ 昭和40年代中期に豊和工業の傘下に入り、1990年代中期に豊和の散弾銃事業撤退によりブランド消滅
  4. ^ アメリカ合衆国では、潜水採食性カモ類の17%以上が鉛中毒被害に陥っているとする統計がある。また、日本では、1985年2月にコハクチョウの死体が発見されたのが最初の発見例とされている。1990年には、美唄市宮島沼で、ハクチョウ類18羽・マガン69羽などの大量死が発生している
  5. ^ アメリカ合衆国に生息するハクトウワシは、中毒死した水鳥や弱った水鳥を経由して鉛を摂取し、1960年以降だけでも少なくとも144羽が鉛中毒で死亡したとされている。
  6. ^ 日本では今村銃砲店がこの改造を請け負っている。
  7. ^ 銃用雷管も日本独自の「村田1号規格雷管」を使用する。現在では昭和金属工業はやぶさ雷管としてこの規格の雷管の市場供給を続けている。
  8. ^ なお雷管は真鍮薬莢とは異なり「エレー規格中型雷管」を使用した。これは現在の209規格雷管とほぼ同じ物である。
  9. ^ 日本固有の事情として、平成12年以降わな猟での「止め矢」が公式に解禁されてからは、射殺の際の肉の破損を最小限に留めるために止め矢専用銃としてこの口径が用いられることが多い。
  10. ^ バードショット・バックショット散弾は世界各国で寸法や号数表記がまちまちであるが、ここでは日本での流通量が多いアメリカ規格を中心に記述する。
  11. ^ 但し、英文版[1]では弾頭の発射初速が音速を超える場合、溝は風切りを行えないと説明されている。
  12. ^ 但しルール上1つのクレーに1発しか撃てないアメリカントラップでは元折単身型の競技銃、3つのクレーを同時に射撃するトリプルトラップでは狩猟用の自動散弾銃やポンプアクション散弾銃が用いられる。
  13. ^ 海外では自然環境の中にクレー放出機を置き、文字通り「フィールドを歩きながらクレーを撃つ」スタイルが楽しめる射撃場が存在するが、日本では単に通常のトラップ・スキート射撃場で公式競技とは異なる距離の射台からクレーを撃つスタイルが大半である。
  14. ^ ただし、日本の銃関連法規上は競技銃も狩猟用銃も全て一律に「狩猟銃」として規定されている。
  15. ^ 現状、夜明け前に他県の猟場などに向かうといった事例の場合、「共同管理場所」を事実上24時間営業にしなければ対応が不可能である。共同管理化により日常の分解整備や挙銃練習などが困難となり、現時点でも自分の所持する銃の分解整備法や操作法の理解が薄く、銃検査の際の事故が後を絶たない実情がさらに悪化する懸念もある。また、各県毎に個々人の平均所持挺数がまちまちの個人零細の銃砲店に地域全ての狩猟銃を管理させるのは用地的な無理が非常に大きい。先台のみの共同管理案も、特に上下・水平二連銃などで全く同じ銃種でも互換性がない作りの先台が多い現状では、管理の際の紛失や引き渡しの際の取り違えによるトラブルの多発などかなりの困難が予想される。
  16. ^ 個人情報保護法施行以降は、銃砲店や猟友会が警察に名簿照会を依頼することも事実上不可能となり、年に一度所轄署で行われる「銃検査」の会場に帯同して来訪した所持者に入会を勧める程度の対応しかできないのが現状である。






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