安定処理（工事、工法）
比較的性状が劣る材料に、安定材を添加混合して改良する工法。安定処理には軟弱路床の土質改良を目的とするものと、路盤材料の修正ＣＢＲやＰＩ（塑性指数）を改善するものがある。
・石灰安定処理
路床土などに消石灰、又は生石灰を加えて、スタビライザなどを用いて混合する安定工法で、軟弱な路床土の安定処理に用いる他、粘土分を含む砂利、山砂などを骨材に用い、中央プラントで混合したものは路盤にも用いる。
・セメント安定処理
現地材料叉はこれに補足材料を加えたものに、数％のセメントを添加混合し、最適含水比付近で締固めて路盤をつくる工法。
・歴青安定処理
現地産材料又はこれに補足材料を加えたものに、アスファルトなどを混合して路盤を築造する工法。常温混合式と加熱混合式、現場混合式とプラント混合式がある。現在は、表層及び基層用アスファルト混合物と同様の材料、方法による加熱プラント混合式がほとんどである。
維持工法（工事）
舗装の破損を根本的に修理しようとするものではなく、あくまでも応急的な修理により舗装の供用を維持しようとする工法。（パッチング、充填、表面処理、局部打換）
舗装（工事）
一般的に路盤及び２～３ｃｍ以上の表層を持つアスファルト舗装叉はコンクリート版を持つセメントコンクリート舗装までの全てを指す。
工事
工事
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/12/09 02:00 UTC 版)
工事（こうじ）とは、 土木・建築等の建設作業、造船、ネットワーク[要曖昧さ回避]配線などの構築作業をする行為を表す用語で、前者は一般に建設工事と呼ばれ、単に「工事」と呼ばれる場合は建設工事のことが多く、工事監理、工事契約、工事契約に関する会計基準、工事誌、工事実績、工事実績情報システム、工事カメラといった「工事」で始まる用語・用例は建設工事にまつわる用語・事項である。
注釈
- ^ 造船工事に付随する内装工事・電気工事・給排水設備工事・空調工事等は、実態としては建設工事とほぼ変わらない役務内容であるものの、工作物を対象とした役務提供でないため建設業法上の建設工事には含まれない。
- ^ 一般用電気工作物又は自家用電気工作物を設置し、又は変更する工事を行うために必要な国家資格として電気工事士の資格がある。
- ^ 公衆回線やCATVの通信回線に接続する端末設備の接続及び配線工事を行い、または監督するための国家資格として電気通信設備工事担任者資格がある。
- ^ 配線工事やLAN工事などは、内容によっては（建設業法の適用対象という意味での）建設工事に該当する場合がある。
- ^ b:建設業法別表第一に掲げる建設工事を指す。
- ^ 建設業法上の「建設工事の請負契約」を指す。前述「請負工事」の項における記述にもあるように、民法上の請負契約であるとは限らない。
- ^ ただし、IT書面一括法の規定により、相手方の承諾を得て建設工事の請負契約を電磁的措置によって行うことは可能である。
- ^ 濱口桂一郎は、いわゆる旧民法（明治23年法律第28号および法律第98号）では、請負の定義について「予定代価で労務を提供するものも請負に含まれていた」「仕事の完成を目的とするものに限られなかった」旨を指摘している。濱口桂一郎 (2015年12月). “日本の請負労働問題－経緯と実態”. 2023年1月26日閲覧。
- ^ 建設業法第19条は建設工事の請負契約の締結において一定の重要事項を記載した書面の交付を規定しているが、これは事後の紛争の防止を趣旨としており請負契約の有効要件ではない。
- ^ 建設工事の請負契約については、「一括下請負の禁止（建設業法第22条）」「主任技術者及び監理技術者の設置義務（建設業法第26条）」等、中間過程に関するルールが存在する。
- ^ 下請人の保護を図る必要から、建設業における下請負契約（下請契約）は建設業法において一定の制約を受ける（第16条・第22条・第23条）。
- ^ 建設工事の請負契約については、一括して他人に請け負わせること（一括下請負）は建設業法第22条により原則禁止されている。
- ^ 採算が合わない価格帯の入札・落札（低価格入札）は、「工事の質の低下を招くだけでなく、下請企業・労働者へのしわ寄せや安全管理の不徹底を招き、建設業の健全な発展を阻害するものである」とされるため。“低価格入札に対する対応について” (PDF). 国土交通省. 2020年7月28日閲覧。
- ^ 建設業法上の主任技術者とは異なる概念である。電気主任技術者を配置する義務があるのは「電気工作物を設置する者」であり、建設業法上の電気工事の主任技術者を配置する義務があるのは「建設工事の完成を約する契約を受注した者」である。
- ^ 建設業法上の建設工事に該当しない場合であっても、電気工事士法上の電気工事に該当するならば、電気工事士法が適用される。
- ^ 建設業法上の業種としての電気工事業とは異なる概念である。建設業法上の建設工事に該当しない場合であっても、電気工事業法上の電気工事に該当するならば、電気工事業法に基づく登録を行わなければならない。一方で、電気工事業法上の電気工事に該当する場合であっても、建設業法上の建設工事に該当しない工事を行なう場合については、建設業法上の業種としての電気工事業の許可は不要である。
- ^ 建設業法上の主任技術者とは異なる概念である。電気通信主任技術者を配置する義務があるのは「事業用電気通信設備を設置する者」であり、建設業法上の電気通信工事の主任技術者を配置する義務があるのは「建設工事の完成を約する契約を受注した者」である。
出典
- ^ “土木請負工事工事費積算要領” (PDF). 国土交通省. 2020年7月28日閲覧。
- ^ “請負契約とその規律” (PDF). 国土交通省. 2020年7月28日閲覧。
- ^ 請負契約とその規律 国土交通省資料
- ^ a b c 小林潔司、大本俊彦、横松宗太、若公崇敏 (2001年10月). “建設請負契約の構造と社会的効率性”. 土木学会論文集 No.668. 土木学会. 2022年8月12日閲覧。
- ^ “予定価格の上限拘束性について” (PDF). 財務省主計局法規課 (2018年10月29日). 2022年8月13日閲覧。
- ^ 電気事業法第1条
- ^ 電気事業法第43条
- ^ 電気工事士法第3条
- ^ 電気工事業の業務の適正化に関する法律第3条
- ^ 電気通信事業法第45条
- ^ リフォームのAtoZ
工事（第一期）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/03/23 15:01 UTC 版)
浅川は1944年（昭和19年）から陸軍の地下倉庫としてトンネル工事で知られた佐藤工業が請け負った。同年9月「ア工事」、「浅川倉庫建設工事」名義で工事が開始され、イ地区・ロ地区の工事が開始された。掘削は主に、ダイナマイトを使用する発破工法が使用されたという。朝鮮人労働者500人の他、東京鉄道教習所来宮分教所の生徒がのべ139人動員されている。1945年（昭和20年）2月に工事が完了。陸軍大臣などが竣工式に参加したという。
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工事
「工事」の例文・使い方・用例・文例
- 電線管工事
- 建築工事
- 住民は工事現場からの騒音とほこりに抗議した
- 工事の大ざっぱな見積もりを出す
- 車は工事現場を迂回させられた
- 公衆衛生工事
- 道路のその区間はまだ工事中だ
- その通りは工事の間通行止めだった
- 道路工事中
- 道路工事
- 専門業者が工事をします
- 集合住宅の場合、２，０００円の工事料金が必要だ
- 調査の後高速道路の工事が始まります
- 特に工事期間の管理が重要だ
- 彼が１級管工事施工管理技士と同等以上の能力を有する
- 彼がこっそり工事の人に金を渡す
- 夏休み中に全ての撤去工事が完了しました
- 彼が建築家と工事会社とそれぞれ契約を交わします
- 彼が今春に実施設計と既存施設の解体工事に着手する
- 箱根関所の復元工事がいよいよ今年の春に完成します
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