ウェザーニューズ 取締役及び監査役

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ウェザーニューズ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/26 10:21 UTC 版)

取締役及び監査役

（2023年8月21日現在）[9]

取締役
  • 草開千仁 - 代表取締役社長
  • 石橋知博 - 取締役
  • 林佐和才 - 取締役
  • 吉武正憲 - 取締役
  • 村木茂 - 社外取締役
  • 秋元征紘 - 社外取締役
  • 林いづみ - 社外取締役
監査役
  • 杉野保志 - 常勤監査役
  • 小山文敬 - 社外監査役
  • 戸田綾美 - 社外監査役

沿革

  • 1970年（昭和45年）3月 - アメリカのオーシャンルーツ社（以下ORC）の日本法人、オーシャンルーツ日本社（以下ORCJ）が設立（創業年）。
  • 1983年（昭和58年）4月 - 朝日放送（現：朝日放送グループホールディングス）への気象情報提供を開始（日本気象協会以外の気象事業者では初の、放送局への気象情報提供）[10]。これには当時日本初となる気象衛星ひまわりのテレビ用雲画像提供も含まれる（1985年、通商産業省（現：経済産業省）が情報化月間における情報化促進貢献優秀処理システム部門で、朝日放送の天気システム開発プロジェクトチームを表彰）。
  • 1985年（昭和60年） - 静岡県民放送（現：静岡朝日テレビ）に、放送用気象情報送出システム「GW-DEKITA」初納入。
  • 1986年（昭和61年）
    • 6月 - ORCJの陸上・航空部門をMBOして、株式会社ウェザーニュースを設立。
    • 9月 - 法人名を株式会社ウェザーニューズへ商号変更。
  • 1988年（昭和63年）3月 - アメリカ合衆国に現地法人を設立。
  • 1989年（平成元年）
    • 3月 - 米Trimble Navigation Ltd.と合弁し「Trimble Navigation Japan」を設立。
    • 7月 - 九州電力に落雷位置評定システム「LPATS」納入、運用開始。
  • 1990年（平成2年）
  • 1991年（平成3年）
    • 7月 - NHK衛星第1にて放送用気象情報送出システム「Weathervison MS」の運用開始。
    • 10月 - ダブリュエックス二十四、ケーブルテレビ向けに気象情報番組「お天気チャンネル」の配信を開始。
    • 10月 - 『ニュースステーション』（テレビ朝日）に、世界初となる3DCGを利用した天気予報を提供[10]。
  • 1992年（平成4年）10月 - テレビ神奈川（tvk）『花モクはリクエスト天気』（21:30 - 21:55）放送開始（ - 1993年3月末まで）。視聴者からのリクエストに基づき、特定ポイントの気象予報放送を行った。
  • 1993年（平成5年）
    • 10月 - ORCを吸収合併。
    • 11月5日 - テレビ東京『お天気パラダイス』（金曜日 10:00 - 10:54）放送開始[11]。
  • 1996年（平成8年）
    • 4月 - 自社制作協力番組『地球天気予報』（NHK BS1）放送開始（ - 2003年3月まで）[10]。
    • 10月1日 - パーフェクTV!（現：スカパー!）の気象情報チャンネル「ウェザーシャワー24」（現：e-天気.net）への気象情報を提供開始（2000年5月まで）。
  • 1997年（平成9年）12月1日 - ディレクTVで気象情報チャンネル「インテリジェントウェザーニュース」放送開始。
  • 2000年（平成12年）
    • 6月 - 気象デリバティブのサービス開始。
    • 9月30日 - ディレクTVの日本事業撤退（サービス終了）に伴い、「インテリジェントウェザーニュース」放送終了。
    • 10月1日 - スカイパーフェクTV!で気象情報チャンネル「ウェザーニュース」放送開始[注 3]。
    • 12月1日 - BSデジタル放送（ch910）（独立データ放送）で気象情報チャンネル「ウェザーニュース」放送開始。
    • 12月25日 - ナスダック・ジャパン（現：ジャスダック）（スタンダード）に上場（気象情報会社としては世界初の株式上場）。
  • 2002年（平成14年）
    • 5月 - 2002 FIFAワールドカップにおいて、日本の気象情報管理・対応策提供を支援。
    • 12月 - 東京証券取引所2部に上場。
  • 2003年（平成15年）11月4日 - 東京証券取引所1部に指定替え[12]。
  • 2004年（平成16年）4月1日 - 中国の移動体通信最大手の「中国移動通信集団公司（チャイナ・モバイル）」に気象情報コンテンツの提供を開始[13]。
  • 2005年（平成17年）11月7日 - JR東日本・山手線のトレインチャンネル向け気象情報をスタート[14]。
  • 2006年（平成18年）
    • 9月15日 - 会社創立20周年を記念して、取引先企業や国会議員など来賓約400人が出席しての記念祝賀会を千葉市内のホテルにて開催[15]。
    • 11月 - 事業者向け緊急地震速報「The Last 10-Second」提供開始。（後述）
    • 12月19日 - 任天堂「Wii」内の「お天気チャンネル」にて天気情報を配信開始[16]。
    • 12月26日 - JR東日本・中央線快速・青梅線・五日市線用車両E233系車内設置のトレインチャンネル向け気象情報をスタート[17]。
  • 2007年（平成19年）
    • 1月1日 - イギリス・韓国・オーストラリアの3カ国で、インターネット向け気象サイト「ウェザーニュース」を、現地サービスとして一斉にスタート。
    • 4月23日 - 埼玉高速鉄道の「Sai-Net Vision」[注 4]で気象情報を提供開始[18]。
    • 5月31日 - スカイパーフェクTV!向け気象情報チャンネル「ウェザーニュース」放送終了。
    • 8月16日 - 予報業務許可範囲外の予報業務を行ったとして、気象庁から気象業務法に基づく業務改善命令を受ける。（後述）
    • 10月15日 - 個人向け緊急地震速報「The Last 10-Second」提供開始[19]。
    • 12月22日 - JR東日本・京浜東北線・根岸線用車両E233系1000番台車内設置のトレインチャンネル向けに、動画による気象情報の番組提供をスタート[注 5][20]。
  • 2008年（平成20年）
    • 1月17日 - 日本初となる3時間ごとの「花粉予報」開始[21]。
    • 6月17日 - 「Yureプロジェクト」開始[22]。
    • 6月26日 - 世界初となる10分単位での天気が分かる「10分天気予報」開始[23]。
    • 7月3日 - 世界初となる超小型感測[注 6]人工衛星「WNI衛星（仮称）」を2010年に打ち上げると発表[24]。東京大学、千葉大学、アクセルスペースと研究・開発を進めている。（後述）
    • 7月30日 - 局地的豪雨（ゲリラ雷雨）を知らせる「ゲリラ雷雨メール」開始[25]。同時にゲリラ雷雨を感測する「ゲリラ雷雨防衛隊員」も募集開始。
    • 8月10日 - 第22期定時株主総会開催[26]。株主配当を1株あたり10円から15円への増額、企業買収防衛策導入を承認可決。
    • 12月1日 - 「ゲリラ豪雨」が「現代用語の基礎知識選『ユーキャン新語・流行語大賞』」トップ10に選出され、同社が受賞対象者になった[27]。
  • 2009年（平成21年）
    • 1月27日 - iPhone用天気予報アプリ「ウェザーニュース タッチ」（現：「ウェザーニュース」）を公開[28]。
    • 1月29日 - トールゲートビジネスが成長したことにより、7.5円の中間配当を初めて実施[29]。
    • 4月27日 - フジテレビジョンとの共同企画[注 7]で、インターネットでの24時間ライブ気象情報番組『SOLiVE24』スタート[30]。
    • 5月13日 - ウェザーニューズPCサイトに「ブログパーツCh」を開設し、ブログパーツを無償公開[31]。
    • 7月23日 - ゲリラ雷雨シーズンに向けて「WITH レーダー」を始動[32]。
    • 7月24日 - NTTドコモ、au、ソフトバンクの各携帯電話キャリアに加え、ウィルコムでも「ウェザーニュース」の携帯サイトが閲覧できるようになった[33]。
    • 7月27日 - 世界初となるお天気マガジン『季刊SORA（そら）』を創刊[34]。
    • 7月28日 - ゲリラ雷雨防衛隊が、群馬県館林市の竜巻を捕捉したと発表[35]。
    • 7月31日 - 同年7月28日に発生した竜巻をうけて、日本初となる竜巻の発生を知らせる「竜巻アラーム」を緊急リリースした[36][注 8]。
    • 9月1日 - ゲリラ雷雨情報をテレビ朝日の地上デジタル放送・ワンセグで開始[37]。
    • 10月9日 - 台風18号の上陸地点について独自の情報を発表したとして、気象庁から気象業務法に基づき再発防止の口頭指導を受ける[38]（後述）。
    • 11月9日 - 2008年7月30日に退役した3代目南極観測船初代しらせの売却先に決定したと発表[39]。
    • 12月1日 - 一般財団法人WNI気象文化創造センター設立、筆頭株主が石橋博良から同センターに異動[40]。
  • 2010年（平成22年）
    • 1月26日 - 日本郵船と共同で、日本郵船グループが運航する船舶約680隻に運航船の位置と航路上の10日先までの気象情報を一元的に管理する統一システム「NYK e-missions'」を導入[41]。
    • 1月29日 - HYBRID W-ZERO3（ウィルコム）用天気予報アプリ「ウェザーニュース タッチ」を公開[42]。
    • 2月8日 - 花粉情報をテレビ朝日の地上デジタルデータ放送に提供すると発表[43]。
    • 2月10日 - 3代目南極観測船初代しらせが文部科学省から約4,000万円で譲渡される[44]。
    • 2月22日 - 日本郵船と共同で、ロシア極東・サハリン向け液化天然ガス輸送船を対象に「氷海航行管理システム」を世界で初めて開発・導入[45]。
    • 3月8日 - さくら情報をテレビ朝日の地上デジタルデータ放送に提供すると発表[46]。
    • 3月22日 - ミニストップ全店舗に全国のウェザーリポーターからの情報などを活用した「商品発注最適化支援サービス」提供開始[47]。
    • 3月29日 - 同日から朝日放送と協力して、『おはよう朝日です』内の気象情報コーナーにおいて、視聴者参加型の天気コーナー「近畿のみんなでソラをライブ」スタート[48]。
    • 4月1日 - NTTドコモ版Androidスマートフォン「Xperia」の発売に合わせ、Android用天気予報アプリ「ウェザーニュース タッチ」を公開（縦表示のみ対応）[49]。
    • 4月23日 - 韓国の携帯電話事業者LGテレコムと共同で韓国向け気象サービスを本格展開する事で同意し、同日に2社間で調印式を実施[50]。
    • 4月28日 - 中国の最大手携帯電話事業者のチャイナ・モバイルが運営する携帯ポータルサービス「モンターネット」に中国国内の内資会社を通じての気象コンテンツを提供開始[51]。
    • 5月2日 - 船橋港（港則法上は千葉港葛南区）にてSHIRASEの一般公開とウェザーニューズ社員やウェザーリポーター約320人、国会議員など約500人が出席してのグランドオープニングセレモニーを開催[52]。
    • 5月22日 - 同社の創業者で代表取締役会長でもあった、石橋博良が死去（享年63）[53]。
    • 6月25日 - サムスン電子のスマートフォン「GALAXY S」の発売に合わせ、「ウェザーニュース タッチ」の韓国版である、天気予報アプリ「ウェザーニュース」のサービスを韓国で開始[54]。
    • 7月1日 - JR東日本・京葉線用車両E233系車内設置のトレインチャンネル向け気象情報をスタート[55]。
    • 7月1日 - シャープの液晶テレビAQUOS向けに「ウェザーニュース」のサービスを開始[56]。
    • 7月9日 - 土砂災害の危険度やがけ崩れの発生を知らせる「がけ崩れアラーム」開始[57]。
    • 7月12日 - 携帯サイト内の「ピンポイント天気」に新機能「ピンポイント天気SuperZoom」追加[58]。
    • 7月13日
      • 携帯サイト内の「雨雲レーダー」機能をバージョンアップした「雨雲カウントダウン」開始[59]。
      • 先日死去した、同社創業者 石橋博良氏の「船出の会」を千葉県船橋市のSHIRASE艦上にて実施[60]。
    • 7月14日 - 携帯サイト内の「週間予報」をバージョンアップして、気象業界史上初となる10日間の天気傾向を開始[61]。
    • 7月15日 - 携帯サイト内で約1ヶ月間のアンケート（体感）調査に答えてもらうことで、利用者の24時間先までの天気に対してどのように感じるのか予報する、気象業界史上初となるサービス「体感予報」開始[62]。
    • 7月16日 - 携帯サイト内の「マイソリューション」から、利用者のライフスタイルに合ったメールサービスが検索できる「ソリューション マッチング」開始[63]。
    • 7月21日
      • 「SOLiVE24」の視聴者と共同制作した、サポートソング『ソラトモ〜空を見上げて』をPC・モバイル向けに無料配信を開始[64]。
      • ゲリラ雷雨の発生を携帯電話に通知する「ゲリラ雷雨メール」と、ゲリラ雷雨発生の危険性をリアルタイムに表示する「ゲリラ雷雨Ch.」開始[65]。
    • 7月23日 - 全国のウェザーリポーターと共に打ち水を行い、その効果を検証する日本最大級のプロジェクト「打水感測2010」開始[66]。
    • 8月1日
      • 日本テレビ放送網に代わり、NTTドコモのiチャネル内にある天気予報サイトに提供開始[67]。
      • 熱中症の危険が最大レベルになる「猛暑（気温37℃）」に達する恐れがある場合、事前に携帯電話へメールで通知する「スーパー猛暑メール」開始[67][68]。
    • 8月5日 - 日本ヒューレット・パッカードの個人向けプリンター複合機「HP Photosmart Wireless B110a」の発売に合わせ、該当プリンター複合機向けに「ウェザーニュース」のサービスを開始（当面は北米地域の気象情報のみ提供。日本の気象情報提供は今秋対応予定）[69]。
    • 8月6日 - 北極海の海氷域の面積が、夏を迎え急速に減少しているのに伴い、北極海航路が一時的に開通する可能性が高まった為、同社グローバルアイスセンターから「北極海ウィークリーリポート」を提供開始[70]（同年9月9日に北西航路南ルート（カナダ側）が開通したと発表[71]）。
    • 8月10日 - 一部の携帯電話からウェザーニューズ携帯サイトの一部サービスにアクセスできなくなる事態が発生[72]。（後述）
    • 8月15日 - 第24期株主総会、株主サポーターフォーラム、SHIRASE体験乗船（株主以外に3名まで乗船可）実施[73][74]。第24期の余剰金は株主総会の議決により、末期配当として1株につき17円50銭と決定。同期の年間配当金が1株につき25円となる[74]。なお、定款の変更が承認され、株主総会の開催場所の縛りを廃止した。条件が整えばSHIRASEなどで開催したい、と株主からの質問に対し回答している[75]。
    • 9月1日 - 同日午前7時からの『ソラマド・モーニング』（SOLiVE24制作）より、テレビ神奈川（tvk）地上デジタルのデータ放送にて、ウェザーリポートやゲリラ雷雨情報などの終日提供を開始[注 9][76]。
    • 9月6日 - 非常食の期限が切れていないかを定期的に確認できるメール通知サービス「非常持出袋の点検メール」開始[77]。
    • 9月16日 - 全米の英知を結集させ、“無”常識に、革新的なサービスを実現させるために「Oklahoma Innovation Center」をアメリカ合衆国オクラホマ州に設立[78]。
    • 9月29日 - KDDIと気象情報を活用したサービスで提携する事を発表[79][80][81]。（後述）
    • 10月4日 - 同日からテレビ朝日と協力して『やじうまテレビ!』内の気象情報コーナーにおいて、視聴者参加型の天気コーナー「みんなでソラをライブ」、名古屋テレビ放送と協力して『どですか!』内の気象情報コーナーにおいて、視聴者参加型の天気コーナー「東海のみんなでソラをライブ」をスタートさせたと発表[82][83]。
    • 10月27日 - 紅葉スポットの見頃を携帯メールで通知するサービス「紅葉行こうよメール」開始[84]。
    • 10月29日 - 「ウェザーニュース タッチ」のバージョンアップに伴い、新たにDesire（ソフトバンクモバイル）、GalaxyS（NTTドコモ）、IS01（au）向けへの正式サービスを開始[85]。
    • 11月1日 - ウェザーニューズPCサイトで「ウェザーリポートCh.」開設[86]。
    • 11月11日 - 本州四国連絡高速道路と共同で強風対策に関する研究を開始[87]。
    • 11月25日 - 光iフレーム（NTT東日本）向けにウェザーニューズの天気情報を配信開始[88]。
    • 12月1日 - 株式会社ダブリュエックス二十四を吸収合併。これにより、同社からBSデジタル放送（BS910ch）の委託放送事業を継承[注 10][89]。
  • 2011年（平成23年）
    • 1月18日 - 一般財団法人WNI気象文化創造センターと並び、株式会社ダブリュー・エヌ・アイ・インスティテュートがウェザーニューズの筆頭株主に異動[90]。
    • 1月28日 - 同月26日に噴火した新燃岳（鹿児島県）の噴火活動に関する最新情報を伝える特設サイト「新燃岳火山特設サイト」を携帯サイトとPCサイトに開設[91]。
    • 2月2日 - 千葉市と共同で、千葉市民向けの減災情報共有サイト「ちば減災プロジェクト」開始[92]。
    • 3月7日 - 宮崎県都城市にてLIDAR（レーザー光観測機）による試験観測を開始[93]。
    • 3月14日 - 同月11日に発生した東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）に関する特設サイトを携帯サイトとPCサイトに開設[94]。
    • 3月17日 - 霧島・新燃岳の最新火山情報を地元ケーブルテレビに提供開始[95]。
    • 3月23日
      • 東日本大震災の被害状況を集めた「減災リポートマップ」を公開[96]。
      • KDDIと共同で気象観測設備「ソラテナ」を東日本大震災被災地に設置[97]。
    • 3月31日 - JR東日本向けに配信していた「トレインチャンネル」への提供を終了（翌日から日本気象協会提供に切替）[98]。
    • 4月4日 - テレビ朝日と全面提携することを発表[99]。
    • 12月1日 - 株式会社ウィズステーションを合併[100]。
  • 2012年（平成24年）7月28日 - ブラック企業大賞特別賞受賞。ブラック企業の特徴を満遍なく備えた「典型的ブラック企業」体質による。
  • 2013年（平成25年）
    • 3月11日 - スマートフォン専用アプリ「地震津波の会」を提供開始。Android版で先行リリースされ、IOS版を継いで提供開始された。上述の「The last 10 Second」とは分離しており、サービスの利用には別料金を要する[101]。
    • 8月11日 - 本社・本店所在地を、東京都港区芝三丁目1番14号日本生命赤羽橋ビルから現住所地へ移転[102]。
  • 2015年（平成27年）4月1日 - 季刊「SORA」を終了し、デジタルマガジンとして月刊「SORA8」を創刊[103]。
  • 2016年（平成28年）9月30日 - BSデジタル放送での「ウェザーニュース」放送終了に伴い、委託放送事業についても終了した[注 11][105]。
  • 2017年（平成29年）11月 - 月刊「SORA」が2017年11月号をもって休刊[106]。
  • 2018年（平成30年）4月16日 - インターネットでの24時間ライブ気象情報番組『SOLiVE24』を終了し、『ウェザーニュースLiVE』を開始。

事業内容

モバイルコンテンツサービス
携帯電話をメインに据えた全世界サービス網を持ち、課金システムはローカライズされている[注 12]が、主な機能は日本に集約している。システム規模は世界最大で、日本でも携帯電話の有料お天気サイトでは会員数トップの約160万人の有料会員がいる[107]。サービス開始当初（1999年2月）は携帯電話会員数（当時は月額105円コースのみ）が4人しか加入しておらず、当事業の収益が携帯電話会社の手数料や消費税などの諸経費を差し引いて、たったの67円だった事をウェザーニューズ取締役の石橋知博が明らかにしている[108]。2004年（平成16年）4月にau・EZチャンネルへ携帯電話向け初の天気動画チャンネル[注 13]として始まった携帯サイト連動型動画番組『ウェザーニュース』（現：『おは天』）は、その後、EZweb、NTTドコモ・FOMA、ボーダフォン（現：のソフトバンクモバイル）・ボーダフォンライブ!（現：Yahoo!ケータイ）に対応[注 14]し、更に2005年2月から韓国のKTフリーテル（現：KTF）で、同年9月から台湾のFarEasToneでも同様の番組が提供され、韓国進出時に実施されたお天気キャスターの一般公募はその後進出した台湾、更に日本でも実施されている（日本については、2009年3月の公募を最後に一般公募を一時休止していたが、2010年11月に約1年半ぶりに一般公募を実施する[109]）。
航空気象コンテンツサービス
航空管制からフライトプラン作成用資料の提供など大型旅客機・航空貨物パイロット向けのサービスと、山岳地における低高度気象情報の提供など地域航空向けのサービスを行っている。JALやANAなどの国内航空会社のほか、ヴァージン・アメリカや中国東方航空などの海外航空会社でも同サービスを導入している[8]。
航海気象コンテンツサービス
航路上の気象状況を気象衛星および同社所有の海上ブイからのテレメトリ情報をもとに、航路最適化・寄港地における気象状況といったサービスを提供している。
停泊船舶の安全管理の必要性が高まる中、OPO（Optimum PortOparation、停泊船舶保全サービス）が提供された。これは停泊中の本船への台風、爆弾低気圧の接近の告知や荒天の状況を運行海運業者と当該船舶に対し発信するサービスである[110]。
海上気象コンテンツサービス
石油掘削基地をはじめ、海上で固定的に運用する設備向けの気象情報サービスである。
流通気象コンテンツサービス
コンビニエンスストア等における、気象状況に応じた発注情報の最適化サービスを提供する。セブン-イレブン・ジャパン[111]やミニストップ[47]などで同サービスを導入している。
放送気象コンテンツサービス
幕張グローバルセンター内に、3つのテレビスタジオ（携帯電話向け動画収録も兼ねる）があるWNI SITEと、予報業務の中枢であるGPEC（グローバル気象予報センター）内にも放送ブースを有し、自社制作による気象映像番組を、テレビやインターネットで配信している。日本の気象情報会社で唯一の放送事業者（衛星基幹放送事業者）であり、国内唯一のBSデジタルデータ放送における気象専門チャンネルを保有していた他、J:COM[112]など各地のケーブルテレビ局への気象情報番組の提供、自社ウェブサイト・国内ポータルサイト（MSN ビデオ）、海外に対しても気象番組の配信を行っている。
報道気象コンテンツサービス
気象予報士や放送技術とノウハウを国内地上波テレビ・ラジオ局に提供している（地上波民放テレビ局の場合、主にテレビ朝日系列局を中心に配信。さらに基本的にキー局TBSテレビから加盟各局全てに予報画面等の配信を行っているJNNにも気象データの提供を行っている[注 15]。国内テレビ局における同社のシェアは70%を超えている（後述）。また、テレビ各局で使用されている天気予報の自動音声システムも自社開発している[注 16]。伝送媒体に通信衛星から海底ケーブルまで幅広いラインナップを持っており、同社の営業社員の大半は気象予報士である。
道路気象コンテンツサービス
気象情報による一般道路・高速道路の速度制限やトラフィックマネジメントといった基本的なサービスのほか、コンサルタントによる運用アドバイスなど幅広いノウハウと技術提供を行っている。
防災気象コンテンツサービス
河川防災など基本的サービスの他、地域ケーブル局と連携し住民に避難情報の勧告、リアルタイムなデータの提供などを行っている。また同社はBSデジタル放送局であるため、地域放送局が壊滅的ダメージを蒙っても情報を供給することができる。
鉄道気象コンテンツサービス
運行指令業務サービスを基本に、災害情報、また同社得意の限定地域における短期間予測によるサービスによって設備改修作業における情報の提供を行っている。また、近年の突風・竜巻・ゲリラ雷雨などの災害による安全運行規制を支援するサービスも行っている[110][113]。
トラベル気象コンテンツサービス
旅行産業市場事業者や屋外施設運営を行なう事業者に、気象情報を提供し、旅行日程調整や施設運用可否判断といったサービスパッケージを用意している。
スポーツ気象コンテンツサービス
各種スポーツ設備運営業者をはじめ、開催日程や設備運用可否判断といったサービスを提供している。同社はFIFAワールドカップを主催している国際サッカー連盟、正月の大型スポーツイベントの一つでもある箱根駅伝[注 17]、インディカー・シリーズ（IRL）のイベントの一つでもあるインディジャパン300（2009年-）[114]、選抜高等学校野球大会・全国高等学校野球選手権大会を主催している日本高等学校野球連盟（1983年（昭和58年）-）[115]、JAPAN RUGBY LEAGUE ONE（2022年-）[116]、JD.LEAGUE（2022年-）[117]とも提携・協力している。さらに高校野球の地方大会でも、別のスポーツで発生した落雷事故の裁判で主催者と高校に巨額の損害賠償を命じたことを受けて、2009年（平成21年）は埼玉・千葉・静岡・兵庫・宮崎各県の高野連にも気象情報を提供した[118]。
動気候コンテンツサービス
農作物収穫スケジュール作成に必要な情報を提供し、また同社が世界規模で気象庁を買収もしくは提携している事により、エルニーニョ現象などによる異常気象発生の予測など広域気象情報サービスを行っている。
電力気象コンテンツサービス
電力・ガスなど動力施設に対して、気象による需要変化の予測サービスを提供し、電力潮流制御や燃料調達計画を支援している。
工場気象コンテンツサービス
気象に基づく生産管理支援、落雷など動力への支障発生を予測するサービスを提供している。同社は多くの電力会社、ガス会社と提携しており、それらの提携先から入手した情報をフィードバックし、サービスを提供している。
健康気象コンテンツサービス
花粉発生予測、紫外線情報、熱線情報を総合的に扱っており、健康管理における目安となるサービスを提供している。このサービスはBSデジタルデータ放送、ケーブルテレビ放送から入手できる他、提携している病院からも情報を得ることができる。
童理気象データサービス
本サービスは特定の物を扱っているものではない。同社は24時間365日、基本となる気象情報から、日本・アジア・米国・欧州それぞれに最適化し基本情報のほか応用情報を用意、各種教育機関、研究機関に情報提供している。同社におけるサービスの基幹でもあり、他のサービスにおけるデータソースでもある。

WNIフォーマット使用放送局

放送局への気象情報の提供は、前身のオーシャンルーツ日本社が1983年に朝日放送へ気象情報提供を開始したのが最初で、現在、ウェザーニューズの予報を使用している放送局は、前述の通り70パーセントを超えている。主に東北地方の放送局や、テレビ朝日系列やフジテレビ系列の放送局が使用している。また、日本放送協会（NHK）でもデータ放送内の天気予報データに独占提供している[119]。なお、TBS系列局は気象衛星の画像などがTBS系列で一括で使用されているが、予報自体は宮崎放送、琉球放送で使用されている[注 18]。また、下記の放送局でもウェザーマップ（IMAGICA系）の気象予報士が出演している番組では、同社からのデータも併用している場合がある他、日本気象協会からのデータも併用している局がある。

また、天気予報時に使用される自動音声や、地上デジタル放送向けデータ放送（NHK各放送局とテレビ朝日系列のみ）の天気予報データは、それぞれウェザーニューズが開発・提供しているものを使用している。

使用している放送局は、下記の通り。

テレビ局
N=日本テレビ系列局（NNN・NNS）、A=テレビ朝日系列局（ANN）、J=TBSテレビ系列局（JNN）、T=テレビ東京系列局（TXN）、F=フジテレビ系列局（FNN・FNS）、D=独立系テレビ局（旧独立UHF局を含む）
ラジオ局
JFN=TOKYO FM系列38局（JFN）、JRN=JRN加盟局、NRN=NRN加盟局、D=独立系ラジオ局
ケーブルテレビ局
詳細は「ダブリュエックス二十四#ケーブルテレビ局向け気象情報サービス」を参照

The Last 10-Second

緊急地震速報の配信を「The Last 10-Second」というサービス名で行っている。事業者向けが2006年11月16日から、一般向けが2007年10月15日から[19]、NTTドコモのiコンシェル向けが2009年9月1日から[120]、それぞれサービスを開始。他の緊急地震速報サービスの多くは、受信にCATVなどの専用回線と専用受信端末を必要とするが、同サービスでは一般的なインターネット回線に常時接続し、パソコンで専用のソフトウェアを起動していれば受信可能（ただし伝送遅延が発生する）。

利用料金は、一般向けが1ヶ月あたり324円、事業者向けが1年間あたり15,428円。一般向けは同社の携帯サービス（324円）を利用するか、クレジットカードでの支払いができる。

2008年7月4日更新分のVer2.2.2.0からは、同社開発の"揺れをはかる専用機"「Yure Station」との連携機能が付加された。iPhone版ウェザーニュースタッチにおいても「地震アラーム」として緊急地震速報に対応。

また、2011年3月に発生した東日本大震災を受け、2011年5月19日にソフトウェアの機能を大幅にリニューアル。表示画面そのものは以前のものとほとんど同じだが、震源・最大震度・登録地点の推定震度・強い揺れが到達するまでの秒数に加えて、地震の発生した時刻・震源の深さ・規模が表示されるようになった（これまでは有志制作のソフトを使用しないと確認できなかった）。また、第3報までしか表示できなかった点も改良されて、続報がすべて表示されるようになったほか、津波の可能性がある場合、および津波情報（津波注意報・津波警報・大津波警報のいずれか）が発表されている場合は音声とともに通知するようになった。さらに、東日本大震災の訓練情報もあわせて登録された。

ソフトウェアに予め登録した地点に対して推定震度は別途計算しているため、気象庁の最大推定震度と異なり、また震源付近は震度の誤差がわずかでも、離れた地点の場合は大きく違うことがある。なお、第1報と第3報において登録した地点の震度の計算を行い、第4報以降での震度の再計算は基本的に行わない仕様となっている。この仕様の弊害が、過去の地震においてもいくつか見られた[要出典]。

  • 2009年9月5日：減災ウィーク（9月1日 - 9月7日）の一環として、同社が運営する生放送の気象情報番組「SOLiVE24」の番組内で、The Last 10-Secondを使用した防災訓練が行われた[注 20]。
    • 同様の防災訓練は2010年1月17日にも『SOLiVE Evening』内で行われた[121]。
    • また、同様の防災訓練は2010年3月20日にも『SOLiVE Afternoon』内にて実施した。更に、同年2月27日に発生したチリ地震による津波被害を受けて、津波を想定した訓練も同時に行われた[122]。
    • 2010年9月4日放送の『SOLiVE イブニング』内でも防災訓練を行い、同時に同年9月1日 - 5日の「減災ウィーク」期間中に減災に関するディスカッションを実施した[123]。また、訓練後に携帯サイトにてアンケート調査を行い、同年9月6日に結果を公表。全国の視聴者からの報告をまとめた結果、緊急地震速報確認から地震発生までの10秒間で何もできなかった人が約6割に上ることが明らかとなった。なお、津波訓練は実施しなかった[77][124]。

ウェザーニューズは「来るべき震災に備えて身を守る方法を考え、訓練への参加を重ねることで行動が習慣づけられていくよう、今後も訓練を定期的に行っていく」と述べている[124]。

ソラテナ（WITHセンサー）

長野県伊那市に設置されたソラテナ。気象データをドローン宅配便の運行に活用している。

2010年9月29日に発表した、ウェザーニューズとKDDIとの気象情報を活用したサービスに関する提携の中で明らかになった[79]。

それによると、全国のau携帯電話基地局に気象観測設備（ロームと明星電気が開発協力）を設置し、その気象観測設備にキャラクターを持たせて擬人化させ、EZwebとAndroidを搭載したIS01・IS03他今後発売される端末向けに配布されている専用アプリを通じて、お気に入りの場所の基地局を登録すると、雨の降り始めや気温・気圧・紫外線などの情報をTwitterの様に基地局からつぶやきの形式で利用者に提供する。また、アンケート調査や各地域独特の気象状況に対応していくとしている[80]。

2010年11月29日より、東京都近郊の携帯電話基地局約100局に気象観測設備を設置し、トライアルサービスとして提供開始[125]。その後、気象観測設備の設置を全国約3,000局にまで拡大。2011年5月30日に正式サービスとして提供開始。東日本大震災の影響で東北地方を中心に観測機の設置が遅れていたが、2011年8月12日にすべて設置を完了している。

利用料金は、開始当初に限って有料サービスとして無料サービス期間を設けていたが、通年で利用料が無料となり、既存のウェザーニュース会員以外でも新規登録することができる。

なお、他キャリアの利用者は、ソラテナでの観測データを予報に反映させる[要出典]ことによって恩恵を受けることになる。

ソラテナの観測施設は、気象業務法に基づく気象庁長官への届出がなされておらず、使用しているセンサー類も同法に基づく気象測器検定を受けていないため、これによる定量的な観測値を発表したり、予報資料として利用することはできない。このため、ウェザーニューズでは、東日本大震災後の2011年5月13日に、日本経済団体連合会の「東日本大震災にかかる規制改革要望（第2弾）」の一環として、被災したアメダス等の気象庁の観測網を補完し、また被災者の健康管理に資する情報を提供するために、被災地に設置されたソラテナの観測データを数値データとして公開できるようにすることを政府に要望した。

しかし、これに対する政府の回答は、

  • 要望の時点でアメダス観測地点のほとんどが復旧しており、これを補完するデータとしても、NTTドコモが設置している届出・検定済みの観測網の利用が開始されているので、あえて無届・無検定の観測施設のデータを用いる必要はないこと
  • ウェザーニューズが震災直後に届出・検定の手続きをとっていれば、2011年3月中に法に適合した観測施設とすることができていたため、あえて特例を設ける緊急性がないこと

を理由として、要望を却下している。

ソラテナは、いまだに無届・無検定の状態であるため、被災地向けの観測データの提供は、定性的な表現でしか行われていない。

2017年3月30日にサービスを終了している[126]。


脚注

注釈

  1. ^ 既に当時（1980年代）のアメリカ合衆国ではこの方式が盛んに行われていたが、日本で本格的にこの方法による会社独立が相次いで行われるようになったのは1990年代後半になってからであった。
  2. ^ 後にダブリュエックス二十四に吸収合併されている。
  3. ^ ディレクTVの日本事業撤退（2000年9月30日サービス終了）に伴う、移行処置。
  4. ^ 埼玉県最大のインターネットプロバイダである彩ネット（本社：埼玉県川口市）の子会社、彩ネットアドが運営する車内映像メディア（埼玉高速鉄道2000系）及び駅構内モニター。
  5. ^ 電車の車内メディア向け動画気象番組の提供は日本初で、同社初の16:9ワイド映像での番組製作でもある（これまで提供を行った線区の車内映像メディア向け気象情報は、画面アスペクト比4:3の静止画映像による提供だった）。
  6. ^ 同社の独自の言葉で、「目や耳など、一人ひとりの人間が持つ身体の能力である五感と、五感を拡張する道具を用いて測ること。五感で「感じ」、「測る」ことを言う」と定義されている。
  7. ^ 運営はウェザーニューズが行い、フジテレビジョンは番組の編成・制作を担当。
  8. ^ なお、このサービスは予測ではなく、発生の事実を知らせるものである。
  9. ^ ただし、ゲリラ雷雨情報は2010年9月30日の放送終了時まで。ウェザーニューズとtvkは2011年夏シーズンの実施についても検討している。
  10. ^ BSデジタル放送の委託放送事業は同チャンネルが放送開始した2000年12月1日から2001年11月28日まではウェザーニューズが行っていて（翌29日にを委託放送事業部門を会社分割により、ダブリュエックス二十四へ承継）、今回の吸収合併で約9年ぶりに再び同チャンネルの委託放送事業者となった。
  11. ^ 委託放送事業を行っていたことから放送法116条の規定により、外資規制が適用されていたが、前述の経緯で同事業が終了したことから同規制についても解除された[104]。
  12. ^ 日本の場合、月額108円の「天気Plus会員」と月額324円の「ウェザーニュース会員」がある。年会費3,924円の「WITHist Club」には月額324円コースの内容を含む。
  13. ^ 2006年9月21日からはEZチャンネルプラスでも提供をスタート。
  14. ^ EZチャンネル・EZチャンネルプラス以外はストリーミング再生で対応。
  15. ^ JNNの場合、系列の各放送局にある気象情報端末では、気象庁からの気象データとウェザーニューズから提供される気象データ両方を入手する事が出来る様になっている。なお、JNN系列局の内、テレビ山口・長崎放送・宮崎放送ではウェザーニューズから直接配信を受けており、TBSテレビからの配信は行われていない。
  16. ^ 天気予報の自動音声システムは、ウェザーニューズ製とNHKの関連会社であるNHKメディアテクノロジー製がシェアを2分している。
  17. ^ 日本テレビ制作、NNN・NNS系列全国ネットの『SAPPORO 新春スポーツスペシャル 東京箱根間往復大学駅伝競走』の中でコース沿線・各中継所の気象情報を伝える際に、「気象情報 ウェザーニューズ」と表示されるほか、エンドロールの際にも「制作協力」として、日本テレビ系列局と各協力企業・団体と共にクレジットされている。
  18. ^ TBS系列のほとんどは、TBSが設立に参加したウェザーマップの予報を使用。
  19. ^ ただし、青森放送ラジオでは地元気象予報会社『アップルウェザー』の予報が使われる場合がある（『アップルウェザー』の気象予報士が出演する番組など）。
  20. ^ なお、各自のThe Last 10-Secondが起動する事はない。SOLiVE24の画面にThe Last 10-Secondと「訓練」の文字が表示される。
  21. ^ 当初は仮称として「WNI衛星1号機」と呼ばれていた。
  22. ^ ソフトバンク3G網、Wi-Fiに対応。
  23. ^ ただし、2014年までは時差配信。
  24. ^ バージョンアップに関する詳細・内容についてはソラマド 更新履歴に掲載している。
  25. ^ マウスだけでなく、市販のペンタブレットによる絵画制作も可能である。
  26. ^ 2009年秋号（創刊号である2009年夏号も後日、発売を開始）からAmazon.co.jp、2009年冬号からは紀伊國屋書店各店及びWEBショップ、2010年梅雨号からはジュンク堂書店各店及びWEBショップ、2010年冬号からは東急ハンズ新宿店・三省堂書店神保町本店での購入が可能になった。
  27. ^ 当初は先着2,010名限定で、2010年3月4日に完売したが、新たに1,000セットを増刷・追加発注した事を同日のSOLiVE24『weathernews LiVE』番組内で明らかにした（追加分についても追加販売後、3月5日に即日完売）。
  28. ^ もちろん、324円会員かどうか訊かれる質問には「はい」と回答してもよい。

出典

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