オープンソースソフトウェア
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標準化団体
広義のオープンソースソフトウェア（オープンソースのソフトウェアやフリーソフトウェア）の分野における標準化団体はオープンソース・イニシアティブとフリーソフトウェア財団が主要な団体である。それに加えて各専門分野において、 Linux分野ではLinux Foundation、デスクトップ環境分野ではfreedesktop.org、携帯機器分野ではOpen Handset Allianceなどの組織がある。
オープンソース・イニシアティブ
詳細は「オープンソース・イニシアティブ」を参照
オープンソース・イニシアティブは、1998年2月にブルース・ペレンズとエリック・レイモンドにより設立されたオープンソースのソフトウェア（英: open-source software）の発展・促進を目的に活動している非営利団体である。
オープンソース・イニシアティブは、ソースコードの利用・修正・再頒布を可能とするソースコードの共有文化によるソフトウェア開発の発展のため、オープンソースのソフトウェアをオープンソースの定義において定義し、オープンソースのソフトウェアを利用者の商用・非商用などの目的を問わず利用しやすい文化の構築に貢献している。オープンソースのソフトウェアに適したソフトウェアライセンスをライセンスレビューを通して選定し、オープンソースのライセンスとして承認している。オープンソースのライセンスのリストを逐次更新し、より新しく適切なライセンスの推奨や、時代遅れとなり不適切となったライセンスの非推奨など、オープンソースライセンスの管理をしている。
オープンソース・イニシアティブはオープンソースの用語を用いる際はオープンソースの定義に準拠することを求めている。オープンソースの商標については、アメリカでは1999年6月に「Open Source」の商標登録を求めたが、Open Sourceは一般的な用語であり特定団体が権利を持つ商標にはならないと判断されている[17]。これについて、オープンソース・イニシアティブはOpen Sourceが一般的な用語として周知されたことを歓迎する立場を取っている。なお、日本では2002年3月にオープンソースグループ・ジャパンが「オープンソース・OPENSOURCE」を商標登録（第4553488号）している[18][19]。日本での用語の利用に際しては特に許諾や制限は求められないが、オープンソースの定義に準拠した扱いで利用されることが望まれている。
オープンソース・イニシアティブは、2006年にSugarCRMが自社のことを「Commercial Open Source」と表現し、オープンソースのライセンスとして承認していないライセンスをソフトウェアに課していたことを非難した[20][21]。後に、SugarCRMはライセンスをオープンソースのライセンスとして承認されているGPLv3に切り替えている[22]。
フリーソフトウェア財団
詳細は「フリーソフトウェア財団」を参照
フリーソフトウェア財団は、1985年10月4日にリチャード・ストールマンにより設立された自由ソフトウェア（英: free software）の発展・促進を目的に活動している非営利団体である。
フリーソフトウェア財団はソフトウェアの利用者の作成、頒布、改変する自由をユーザーに広く遍く推し進めることを狙い、フリーソフトウェアを自由ソフトウェアの定義において定義し、コピーレフトを基本とする社会運動の支援を目標に掲げている。コピーレフトは利用者がソフトウェアを実行・複製・配布・研究・変更・改良する自由を守り、その利用者の自由を派生ソフトウェアに展開してフリーソフトウェアのコモンズの輪を広げる概念である。フリーソフトウェア財団はコピーレフトの概念をGPLやAGPLなどのソフトウェアライセンスとして実装し、同ライセンスの利用を推進している。
フリーソフトウェア財団は利用者がソフトウェアを実行・複製・配布・研究・変更・改良する自由を尊重し、その自由であるソフトウェアを啓蒙する社会運動として自由ソフトウェア運動を行っている。フリーソフトウェア運動ではフリー（自由）を尊重するソフトウェアやファイルフォーマットをGNU宣言・フリーソフトウェアの歌・PlayOggなどを通して啓蒙している。利用者の自由を妨げるDRMやソフトウェア特許についてはDefective by DesignやTiVo化と表現して批判している。また、フリーソフトウェア財団はフリーソフトウェアとオープンソースのソフトウェアは異なるものであり、オープンソースはフリーソフトウェアの理念の的を外しているとして、広義のオープンソースソフトウェアのような表現ではなく、フリーソフトウェアとオープンソースソフトウェア、FLOSS (Free/Libre and Open Source Software) などの表現をすることを求めている。
フリーソフトウェア財団はフリーソフトウェアのみで構成されるオペレーティングシステムの開発、およびフリーソフトウェアライセンスの実装とレビューをするプロジェクトとしてGNUプロジェクトを遂行している。
その他の団体
freedesktop.orgは、2000年にハヴォック・ペニントンにより設立されたUnix系システムのデスクトップ環境の相互運用性の向上と共通基盤技術の整備を目指した非営利団体である[23]。GNOME・KDE・XfceなどのX11上のデスクトップ環境のユーザビリティの差異の問題を明確化し、共通化の方向性を模索・助力をしている。また、X.Org Server・D-BUS・HALなどの基礎基盤のリファレンス実装を開発し、各ソフトウェアでの実装の差異の削減を図っている。
Linux Foundationは、2007年1月にOpen Source Development LabsとFree Standards Groupを統合する形で設立されたLinuxオペレーティングシステムの普及をサポートする非営利のコンソーシアムである[24]。Linuxのカーネルを含む開発とそのオペレーティングシステムの成長と普及のための活動を実施している。Linuxの原作者であり開発の第一人者であるリーナス・トーバルズは2018年現在、Linux Foundationにフルタイムで勤務している[25]。
Open Handset Allianceは、2007年11月にGoogleを中心として設立された携帯機器の共通環境の開発を推進するために組織されたアライアンス（コンソーシアム）である[26]。通信キャリア・半導体メーカー・携帯電話メーカー・ソフトウェアベンダーなど携帯機器分野全般の企業・団体が参画している[27]。Open Handset Allianceはオープンソースの携帯電話のフラグシップ・ソフトウェアとしてAndroidを開発し、Android SDKをオープンソースソフトウェアとして公開している[28]。参画組織はアライアンスが開発したAndroidをフォークして試験的なクローズドソースのバージョンで試験実装をしたり、独自のAndroidディストリビューションを用いた携帯電話の開発・販売している[29][30]。
クリエイティブ・コモンズは、2001年に著作物の適正な再利用の促進を目的として設立された非営利団体である。クリエイティブ・コモンズはクリエイティブ・コモンズ・ライセンスという著作物全般に適用可能なライセンスをリリースしている[31]。ただし、クリエイティブ・コモンズはソフトウェア分野の著作物には既に適したライセンス（ソフトウェアライセンス）が多数存在しており、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスを利用する必要性はないとして、ソフトウェアとソースコードにクリエイティブ・コモンズ・ライセンスを適用することは推奨していない[32]。
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