HSBCホールディングス

ウィキペディア

HSBCホールディングス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/12/30 10:31 UTC 版)

この項目では、HSBCグループの統括持株会社について説明しています。このグループ傘下の中核企業については「香港上海銀行」をご覧ください。

エイチエスビーシー・ホールディングス
HSBC Holdings plc

HSBC世界本部（ロンドンHSBCタワー）
種類	株式会社
市場情報	LSE: HSBA NYSE: HSBC Euronext: HSB SEHK: 5
略称	HSBC
本社所在地	イギリス ロンドン、カナリー・ワーフ エイト・カナダ・スクウェア
設立	1991年（持株法人設立） イギリス領香港1865年（香港上海銀行）
業種	銀行業
事業内容	市中銀行、投資銀行、プライベート・エクイティ他
売上高	495億5200万米ドル（2021年通期決算）
営業利益	189億6000万米ドル
純利益	146億9300万米ドル
従業員数	219697人
主要子会社	香港上海銀行、イギリスHSBC銀行（英語版）、米国HSBC銀行（英語版）、メキシコHSBC（英語版）、ブラジルHSBC銀行=バンコ・マルチプロ（英語版）、HSBCファイナンス（英語版）など（世界展開を参照）
関係する人物	ダグラス・フリント（英語版）（会長） スチュアート・ガリバー（英語版）(CEO) トーマス・サザーランド（英語版）（創業者）
外部リンク	www.hsbc.com
テンプレートを表示

HSBCホールディングス（エイチエスビーシーホールディングス、HSBC Holdings plc）はロンドンのカナリー・ワーフに本社を置き、商業銀行を主体とする世界最大級のメガバンクである。1865年に香港で創設された香港上海銀行^[1]を母体として1991年に設立された。

前身から引続き東洋におけるカストディサービスを担っている。2016年現在、HSBCのキャッシュ・マネジメント（英語版）は最も人気がある。これは束の間だけマネー・マーケット・ファンドへ投資できるという商品である。

HSBCのイギリス部門が収益源に占める比率は20%であり、最大の収益源は22%の香港部門である。HSBCの事業部門は、商業銀行・投資銀行・リテール銀行・グローバルプライベートバンキングの4つである^[2]。

2017年9月2日現在の主要株主では、首位にケネス・フィッシャー（英語版）のフィッシャー・アセット・マネジメント、二位にデビッド・ブース（英語版）の投資顧問会社（Dimensional Fund Advisors（英語版））、それらに比べて保有株数が1/3以下の規模でカナダロイヤル銀行、バンカメ、各種ミューチュアル・ファンドが存在している^[3]。ブースはウェルズ・ファーゴでインデックスファンドを草分けてから、1981年にDFAを立ち上げた。

沿革

旧香港上海銀行上海支店ビル（現上海浦東発展銀行本店）

→HSBCホールディングス設立以前の沿革については「香港上海銀行」を参照

包玉剛を義父にもつヘルムート・ゾーメン（英語版）が、1984年から1996年まで香港上海銀行の役員を、1996年から2005年まで会長代理を、1990年から2007年まで親会社のHSBCホールディングスの役員を務めている。包は鄧小平に厚遇されていた。

HSBC上場からベアリングス破産まで

• 1991年 - HSBCの株式をロンドン証券取引所、香港証券取引所へ上場。
• 1992年 - イギリスのミッドランド銀行（英語版）を買収。同行はサミュエル・モンタギューを創業者とするサミュエル・モンタギュー・アンド・カンパニー（Samuel Montagu & Co. ）を子会社にしていた。
• 1993年 - 香港上海銀行・香港本店ビルからロンドンへ本社移転。
• 1995年 - ベアリングス銀行が破産。

ベアリングスの屍を越えて

• 1997年 - アルゼンチンのバンコ・ロベルツ、ブラジルのバンコ・バメリンダスを買収。
• 1999年 - 米国のリパブリック銀行を買収。HSBCの米国預託証券をニューヨーク証券取引所へ上場。欧米の中央銀行がワシントン合意（英語版）。
• 2000年 - ネスレに利権をもつフランス商業信用銀行を買収、HSBCフランスとする。HSBCがユーロネクストへ上場。
• 2001年 - トルコのデミル銀行（英語版）を買収。
• 2002年 - メキシコのビタル・フィナンシャル・グループを買収。
• 2003年 - 米国のハウスホールド・インターナショナルを買収（HSBCファイナンス（英語版））。本社をカナリー・ワーフのHSBCタワーへ移転。以後、ハウスホールドの証券化ビジネスを活かそうとHSBCはサブプライムローン関連ビジネスに傾倒していった。
• 2004年 - バミューダ銀行（英語版）、イギリスのマークス・アンド・スペンサーを買収、上海の交通銀行の株式の19.9%を取得。HSBCの株式をバミューダ証券取引所へ上場。
• 2005年 - 米国のメトリスを買収、タンザニアのダルエスサラーム投資銀行の株式の70.1%を取得。連合国暫定当局からイラクでの営業免許を取得。
• 2006年 - パナマのバニスモ・グループ、イタリア国立労働銀行のアルゼンチン営業を買収。イギリスの銀行として史上最高となる119億1,000万ポンドの税引前利益を記録。
• 2007年 - 韓国外換銀行(KEB)の株式51%をローンスターより取得する契約を条件付で締結したが、後に撤回した。一方、ハウスホールドのサブプライム関連資産が不良化していた。親会社HSBCは2006年度決算で100億ドル規模の巨額償却を免れなかった^{[注釈 1]}。そこで1兆円以上に相当する損失引当金を北米子会社のために用意した。そのため、2007年上期の業績は業界の予想を上回る前年度比約25％の増益で、自らの上期過去最高益を更新した。全世界の店舗数は2006年末で1万店舗を超えており、時価総額では上位のシティグループの約5千店舗の2倍近くの拠点数を持っていた。

世界金融危機以降

• 2008年 - インドのIL&FS（Infrastructure Leasing & Financial Services（英語版））インベスツマートを買収。IL&FSは1987年インド準備銀行、HDFC、そしてミューチュアル・ファンド（Unit Trust of India（英語版））の資本参加で設立された。
• 2009年 - ワシントン合意2度目の改定。金の売却量を2014年まで合計4億トロイオンス以内に収める協定であった。
• 2010年5月 - 米国株式市場が1962年以来最悪の相場となり、新興国市場にも影響した^{[4][注釈 2]}。7月7日、フィナンシャル・タイムズがBIS gold swap confuses as price rebounds という記事で、欧州の金融機関が346トンの金を担保に国際決済銀行からキャッシュを得ていたことを報道した。23日、「金価格は操作されている - 秘密の中央銀行」という記事が出た^[5]。

29日、またフィナンシャル・タイムズがBIS gold swaps mystery is unravelled という記事で、国際決済銀行からキャッシュを得ていた金融機関にHSBCやソシエテ・ジェネラル、さらにパリバがあったことと、引き出しがBIS側の要請であったことを明らかにした。

• 2012年7月 - 麻薬取引による不正利得を資金洗浄していた不祥事が米議会で報告された^[6][7]。銀行#銀証分離も参照されたい。この資金洗浄はシナロア・カルテルのためだったことが報じられている^{[8][9][10][11][12]}。11月、香港・シンガポールの損害保険子会社をアクサへ売却。同月、700のインド系銀行がHSBCジュネーブ支店に総計600億ルピー（8.9億ドル相当）を隠している事件の詳細をつかんだとアルヴィンド・ケジリワルが述べた。
• 2013年7月までFBIのジェームズ・コミーが役員を務めた。
• 2015年1月 - オーストラリア・コモンウェルス銀行のフィジー支店を継承するバンク・サウス・パシフィックがウェスト・パックの事業をクック諸島込みで買収した。2月時点、貴金属取引における価格カルテルの疑いで捜査されていた。同月、資金洗浄の疑いでスイスのプライベートバンクが捜査されだした。6月、リストラの一環として、最大5万人の人員を削減する方針を明らかにした^[1]。同月、中華人民共和国の「製造業およびサービス業景況指数（英語版）（PMI）」について、HSBCがスポンサーから撤退することがわかった^[14]。この6月以降、他のメガバンクと共に外国為替スキャンダルをめぐる民事訴訟を提起されている。秋にHSBCフランスが5億ユーロのグリーン・ボンド（英語版）をチェコなどの顧客へ発行（翌年に集まった資金の大部分がスマートグリッド開発等の傘下事業に割り当てられた）^[15]。12月、HSBCはロスチャイルドをプライベート・バンキング改革の責任者に登用した^[16]。
• 2016年7月 - HSBCの外国為替取引部門の幹部二人が、顧客の異例な大口注文の情報を悪用し、顧客を犠牲にする先回り取引で数百万ポンドの利益を得た疑いで逮捕された。事件の焦点は2011年にケアン・エナジー（英語版）が出した35億ドル相当の英ポンド買い注文であるが、二人はケアンに対して自己勘定取引の利益が最大になるような取引設定を促していた^[17]。9月12日の米議会では、ジェームズ・コミーに対する追及と関連し、HSBCがクリントン財団を介しドイツ銀行と提携して、ニューヨーク市にある低・中所得者中心の住宅1500から2500棟にスマートメーターを設置したという言及がなされた^[18]。11月、バラク・オバマに牽制されてジェームズ・コミーがヒラリー・クリントンの刑事捜査を公式に打ち切った。
• 2022年12月14日 - 新たな油田・ガス田に対する新規の融資や資本市場を通じたファイナンスを中止すると表明した^[19]。
• 2023年3月13日 - 同月10日に経営破綻したアメリカ・シリコンバレー銀行のイギリス法人を救済買収することを発表した^[20][21][22]。

世界展開

以下は、税引前5,000万ドル以上の利益をあげている各国における展開の概要である^[23]。HSBCホールディングスplcは英国に本部を置き、ヨーロッパ、アジア太平洋地域、アメリカ大陸、中東、アフリカにまたがる83の国と地域に10,000を超える拠点を擁し、2007年12 月末現在2兆3,540億米ドルの総資産を持つ世界有数の金融グループである。

南北アメリカ

• アルゼンチン - アルゼンチンHSBC銀行（英語版）は、アルゼンチン全国に展開する150の支店を通じて、120万人の顧客に全般的な金融サービスを提供している。1987年に現地のバンコ・ロベルツを買収したミッドランド銀行を、さらに1997年にHSBCが買収し、HSBCブランドに変更した。このときフォレスタルと人的関係ができた。
• バミューダ - バミューダ銀行（英語版）は2004年2月にHSBCに買収された。1889年設立の同行はタックス・ヘイヴンのバミューダにあって、HSBCの買収以降、投資ファンド、有価証券信託・預託、資産管理などの業務を推進している。
• ブラジル - ブラジルHSBC銀行＝バンコ・マルチプロ（英語版）は、HSBCの南アメリカ法人中最大の規模であった。1952年設立のバンコ・バメリンダス・ド・ブラジルから、1997年に営業を継承して発足した。ブラジルの550都市に1,700の支店と550の出張所を設置しており、同国銀行業界で10位以内にランクインしていた。この事業は2015年8月3日、HSBCがバンコ・ブラデスコに即金52億ドルで売却すると発表した^[24]。
• カナダ - カナダHSBC銀行はカナダ第7の銀行であり、プリンスエドワードアイランド州を除く全国で営業している。同国における外資系銀行としては最大である。特に、バンクーバーやトロントの華僑社会における存在感が大きい。
• メキシコ - メキシコHSBC（英語版）はメキシコ4大金融グループの一角であり、1,400の支店と4,800台のATM、600万人の顧客を抱える。HSBCが2002年11月にバンコ・インテルナシオナールを買収し、2004年1月にHSBCブランドとなった。
• アメリカ合衆国 - 米国HSBC銀行（英語版）およびHSBCファイナンス(HSBC Finance Corporation)は米国におけるHSBCの業務の中核であり、マリン・ミッドランド（1980年）、リパブリック・ニューヨーク（1999年）、ハウスホールド・インターナショナル（2003年）、メトリス（2005年）などの買収を通じて成長した。米国HSBC銀行はバッファローに本店を置き、旧リパブリックを拠点として全米に店舗網を構える。HSBCファイナンスは査定の厳格化された個人ローンを全米で展開している。

アジア太平洋

1993年までHSBCの本部が置かれた香港上海銀行本店ビル

• オーストラリア - オーストラリアHSBC銀行（英語版）は1986年に銀行業免許を取得、支店網やダイレクトチャネルを通じた営業を行っている。
• 中国 - HSBC銀行（中華人民共和国）はHSBCグループの源流であり、1865年3月3日に上海に最初の支店を開いた。これ以来、第二次世界大戦中の日本統治時代を除き、上海金融界では強い影響力を持つ。中国国民党政権下を経て、中国共産党政権下においても外国送金を行っていたが、1990年代以降の改革に伴い、再びサービスの幅を拡大させている。現地の関連企業として、交通銀行の19.9%、上海銀行の8%、中国平安保険の19.9%の株式を保有している。
  • 香港 - 香港上海銀行と、その傘下の恒生銀行が営業している。上海支店と同じく、1865年3月3日に営業を開始した。香港上海銀行は、香港ドル紙幣発券銀行3行の一角であり、最大の発行総額を有する。香港証券取引所の株価指数であるハンセン指数は、恒生銀行の名にちなむ。2銀行は市場シェアで香港第1位・第2位の地位を占める。
  • 台湾 - 香港上海銀行の台湾における初の支店は1885年の淡水鎮で、その後中国国民党が中国大陸と台湾島を統治していた時代を経て、現在においては中華人民共和国におけるの営業の一部として展開している。現在は18拠点に拡大している。
• インド - 香港上海銀行が、1853年設立のムンバイの銀行・マーカンタイル銀行を1959年に買収したのが原型である。内国銀行業務と同時に、グループサービスセンターを通じたインド企業の海外展開も支援している。
• インドネシア - 香港上海銀行が1884年にジャカルタに最初のインドネシア支店を開いた。第二次世界大戦終戦後、1960年代中頃から業務の再建を開始し、同国最大手の外資系銀行となっている。
• 日本 - 1866年に香港上海銀行（日本支店）を横浜市に開設して以来、日本では最も長い歴史を持つ外資系銀行である。東京都と大阪府に支店を置き、事業法人を対象とした業務を行っているが、個人相手の業務からは撤退している。
• マレーシア - マレーシアHSBC銀行（英語版）の起源は、香港上海銀行がペナン島に支店を開いた1884年に遡る。一時期マレーシア政府から紙幣発券を受託していた時期がある。1994年に同国初の現地法人が認可され、法的に分離された。
• シンガポール - 香港上海銀行はシンガポール国債市場特別参加者であり、同国の認可債券仲介業者である。金融産業が活発なシンガポールでも最大規模のディーリングルームを設置し、100人以上の社員が勤務している。
• 韓国 - 香港上海銀行が1897年に仁川広域市に初の支店を開き、現在では14支店を構える。2007年9月に、いったんは韓国外換銀行の株式を51%をローンスターから条件付きで買収することを合意したが、買収価格が折合わず2008年9月に破談となった。
• タイ - 香港上海銀行が法人向け業務を営業している。個人向け業務は2012年にアユタヤ銀行へ売却し、撤退した。

ヨーロッパ

• フランス - フランスHSBC（英語版）は、フランス商業信用銀行(CCF)が前身であり、HSBCブランドで運営される800以上の支店をフランスに持ち、現在ではユーロゾーンにおけるHSBC傘下銀行の中核となっている。資本市場・国際市場業務や、富裕層向け業務に集中している。
• ドイツ - HSBCトリンカウス・アンド・ブルクハルト（英語版）は1785年創業のパートナーシップ企業であるトリンカウス・アンド・ブルクハルトを前身とし、HSBCグループ企業中最古の歴史を持つ。プライベート・バンキング、法人向け業務や投資銀行業務を行う。
• アイルランド - イギリスHSBC銀行（英語版）とその子会社が、保険, 再保険, 有価証券業務や、新設の消費者金融業務を行っている。ファンドマネジメント部門の受託資産は2006年時点で200億米ドルに達する^[25]。
• マルタ - マルタHSBC銀行（英語版）はマルタ最大の銀行の1つ。株式を上場しているが、筆頭株主はHSBCグループである。ミッド＝メッド銀行を前身とし、マルタの銀行史上2番手の最古参である。
• スイス - HSBCプライベートバンク（スイス）(HSBC Private Bank (Suisse) SA)およびHSBCゴヤーツェラー銀行(HSBC Guyerzeller Bank AG)はHSBCのスイス業務子会社で、スイス国内に12拠点、プライベートバンキングとして全世界に74拠点を構える。
• イギリス - イギリスHSBC銀行(HSBC Bank plc)はイギリス「4大商業銀行」の1行であり、イングランドとウェールズに股がる広域な支店網を有し、少数ながらスコットランドと北アイルランドにも支店を持つ。「ファースト・ダイレクト」の名のテレフォンバンキング・ネットバンキングがあるほか、「ベネフィカル・ファイナンス」という消費者ローンブランド、金融子会社のマークス・アンド・スペンサーがある。

中東アフリカ

•  エジプト - エジプトHSBC銀行（英語版）は香港エジプト銀行として1982年に設立された。2001年4月にHSBCが持株比率を40%から94.5%に引き上げ、HSBCブランドとなった。エジプト最大の多国籍企業の1つであり、22支店を通じて銀行業務と関連する金融商品を提供している。
• サウジアラビア - SABB（旧サウジ・ブリティッシュ銀行）の株式を40%保有しており、SABBがHSBCの代理店としての役割を果たしている。また、SABBとの合弁でHSBCサウジアラビアがあり、同国初の総合投資銀行業務を営んでいる。
• カタール - 中東HSBC銀行（英語版）は、個人・法人双方の銀行業務をカタールで行っている。ドーハ、アル・サッド、ウェスト・ベイ、ラヤーン、グランド・ハマド通りの支店と21台のATMが稼働している。
• アラブ首長国連邦 - 中東HSBC銀行の本店はアラブ首長国連邦に所在する。アラブ首長国連邦はHSBCの中東ビジネスの中核地域であり、16の支店がある。
• トルコ - HSBC銀行AS（英語版）は、HSBCがトルコ市場に参入した1990年以来、M&Aを通じて拡大した。190支店を擁し、第15位の銀行となっている。個人・法人向け営業は、HSBCブランドの他、「アドバンテージ」ブランドでも行われている。

不祥事

香港上海銀行時代、戦前の金解禁に際し、モルガン商会やクーン・レーブ、ロスチャイルドなどとシ団をつくった。その直後のドル買い事件ではナショナルシティ銀行や野村証券などと買いに走った。この2社はICSDたるセデルの匿名口座に関与した。

2012年7月、麻薬取引による不正利得をケイマン諸島へ送り資金洗浄していたことが報告された^[26]。2015年2月、スイスのジュネーブ検察当局は、資金洗浄に関与した疑いでHSBCプライベートバンクの家宅捜索を開始した^[27]。2015年のスイスリークス事件では、情報が世界中のメディアへ拡散したが、スイス当局は社内から情報を持ち出した人物を告訴した（スイスでは、2011年にウィキリークスへ顧客情報を提供した容疑でジュリアス・ベア銀行の元幹部が逮捕されている^[28]）。2015年6月、HSBCは4000万スイスフランをジュネーブ当局へ支払うことになった。米国、フランス、ベルギー、アルゼンチンでは脱税捜査が継続している^[29]。

また、同年2月、HSBCは貴金属取引における価格カルテルの疑いで米司法省と商品先物取引委員会に捜査された。HSBCの他で判明した捜査対象は、バークレイズ 、スコシアバンク 、UBS 、クレディ・スイス 、ドイツ銀行 、ゴールドマン・サックス 、JPモルガン・チェース 、ソシエテ・ジェネラル 、スタンダード銀行となっている^[30]。

さらに同年、HSBCは他のメガバンクと共に為替相場の不正操作をめぐる民事訴訟を提起された。関係性が疑われたメガバンクの内訳は、JPモルガン・チェースを初めとする世界勢力であり、FRBから揃ってベイルアウトを受けるほどの規模であった。日本とも取引が多い企業群で、一部は日本国債の流動化にも関わったが、バークレイズ、パリバ、ゴールドマン・サックスと共に、6月、和解に合意した^[31]。同様の事件で、すでにシティグループやJPモルガン・チェース、ロイヤルバンク・オブ・スコットランド、バークレイズ、UBS、バンカメの6社が、反トラスト法違反で罰金を科されている^{[32][注釈 3]}。この件に関して、ブラジル当局は30人の個人名を調査対象として発表した^[33]。

2009年に同行は新たなコピーとしてAssume Nothing（なにも想定しない、思い込みをしない等の意）を掲げたが、複数の国でこのコピーが誤訳によりDo Nothing（何もしないの意）となってしまった。この誤訳されたコピーを正しいものに直すために1000万ドルほどかかったとされる。

協賛スポーツ

• ゴルフ - HSBCチャンピオンズ、HSBC女子チャンピオンズ、アブダビ・ゴルフ選手権
• ジャガー・レーシング
• HSBCワールドラグビーセブンズシリーズ

脚注

注釈

1. ^ この事実は2007年2月に発表された。
2. ^ 1962年5月28日、ダウ平均が35ポイント近く下落した。翌日午前まで相場の下落は止まらなかった。ドレフュス商会共同経営者John J. Cranley の買い支えにより小康状態となったが、しかし秋口まで相場の下落が続いた。フィデリティ・インベストメンツのジェラルド・ツァイ（英語版） が株式のブロック取引をくり返して、ベアー・スターンズのE. John Rosenwald, Jr.（1988年に副社長、2008年にJPモルガン・チェース副会長）に真似させたような時代であった。
3. ^ 外為詐欺の件では、2012年6月にバークレイズが商品先物取引委員会から2億ドル、米司法省から1.6億ドルの罰金を科されたのを皮切りに、おびただしい数の銀行が立件されてきた。UBSとドイツ銀行は15億ドルと25億ドルの和解金を支払っている。

   プラウダ Five major banks caught with felony fraud 18.05.2015

出典

1. ^ The Hongkong and Shanghai Banking Corporation Limited
2. ^ “About HSBC”. HSBC Holdings plc. 7 March 2011閲覧。
3. ^ “HSBC Holdings plc (HSBC): Major Holders”. Yahoo (2017年9月2日). 2017年9月4日閲覧。
4. ^ WSJ 今年の5月相場は1962年以降で最悪 2010/6/1
5. ^ Handelsblatt „Der Goldpreis wird manipuliert“ 23.07.2010

   記事アナリストのDimitri Speck は、第1ドイツテレビに出演し同様の説明をしている。記事は1月に出版された彼の著書Die geheime Goldpolitik: Warum die Zentralbanken den Goldpreis steuern が元になっている。

6. ^ 日経新聞電子版 米上院、HSBCに重度の不備指摘 資金洗浄巡り 2012/7/17

   「北陸銀行を経由する格好で、HSBCが多額の資金洗浄を助長した可能性も」

7. ^ キャノングローバル戦略研究所 現在の経済危機について（８）：最近の世界経済上の4事件とその影響 2012/8/13
8. ^ Elyssa Pachico. “Sinaloa Cartel Bought Narco Plane Via HSBC Bank”. insightcrime.org. 15 March 2015閲覧。
9. ^ “HSBC became bank to drug cartels, pays big for lapses”. Reuters. (12 December 2012). http://uk.reuters.com/article/2012/12/12/uk-hsbc-probe-idUKBRE8BA05K20121212 15 March 2015閲覧。 
10. ^ Mazur, Robert (2 January 2013). “How Bankers Help Drug Traffickers and Terrorists”. The New York Times. https://www.nytimes.com/2013/01/03/opinion/how-bankers-help-drug-traffickers-and-terrorists.html?_r=0 
11. ^ Christie Smythe (3 July 2013). “HSBC Judge Approves $1.9B Drug-Money Laundering Accord”. Bloomberg.com. http://www.bloomberg.com/news/articles/2013-07-02/hsbc-judge-approves-1-9b-drug-money-laundering-accord 15 March 2015閲覧。 ^{[リンク切れ]}
12. ^ Hamilton, Jesse. “HSBC Executive Resigns at Senate Money-Laundering Hearing”. Bloomberg. http://www.bloomberg.com/news/2012-07-16/hsbc-aided-money-laundering-by-iran-drug-cartels-probe-shows.html 19 January 2013閲覧。 ^{[リンク切れ]}
13. ^ :WSJ HSBC、最大5万人削減へ 全世界で事業見直し 2015年6月9日 14:16 JST
14. ^ Markit（英語版）が明らかにした。 WSJ 英HSBC、中国PMIのスポンサー降板－後継は財新 2015年6月30日 10:33 JST
15. ^ CapitalLink HSBC confirms first green bond allocated 2016/10/11
16. ^ CityWire HSBC hires Rothschild to lead private bank overhaul 2015/12/21
17. ^ フィナンシャル・タイムズ HSBC case is another blow for trust in banks, July 22, 2016
18. ^ Congressional Record - H5326 September 12, 2016
19. ^ 「ＨＳＢＣ、新規油田・ガス田への融資中止へ」『Reuters』2022年12月14日。2023年1月5日閲覧。
20. ^ 小林泰裕、田中宏幸 (2023年3月11日). “米シリコンバレー銀行が経営破綻、リーマン以降で最大…利上げで貸出先の資金繰り悪化”. 読売新聞. 2023年3月13日閲覧。
21. ^ “シリコンバレー銀の英法人、ＨＳＢＣが1ポンドで救済”. ロイター通信. (2023年3月13日). https://jp.reuters.com/article/hsbc-svb-uk-idJPKBN2VF0IL 2023年3月13日閲覧。 
22. ^ 大西康平 (2023年3月13日). “英HSBC、シリコンバレー銀行の英法人を買収 1ポンドで”. 日本経済新聞. 2023年3月13日閲覧。
23. ^ Presentation by Douglas Flint, Group Finance Director at the UBS 2006 Global Financial Services Conference in New York on 15 May 2006
24. ^ WSJ HSBC、ブラジル事業を52億ドルで売却へ 2015年8月3日 15:47 JST
25. ^ The Post.ie, HSBC Ireland^{[リンク切れ]}
26. ^ フィナンシャル・タイムズ2012年8月15日か。『反グローバリゼーションの声』 カルロス・エステベス, カルロス・タイボ 編著 大津真作 訳 第6章の訳注を参照のこと

    同年12月11日、米当局に対し約19億ドルの罰金を支払いに合意したと発表。スタンダードチャータード銀行も10日、米司法省などに３億2700万ドルを支払うことで合意。

    日経新聞電子版 英HSBCに過去最大の罰金　米当局が1560億円 資金洗浄対策の不備巡り 2012/12/11 17:47 (2012/12/11 18:24更新)

27. ^ AFP通信 金融大手HSBC、スイス子会社に家宅捜査 資金洗浄容疑で 2015年02月18日 21:41　発信地：ジュネーブ/スイス　事件の詳細をbloombergが報じていた。かつてのHSBC秘密口座リストに王族からテロ容疑者まで^{[リンク切れ]} 2015/02/09 13:01 JST　別件ではクリスティナ・デ・ボルボーン・イ・デ・グレシアの資金洗浄等が摘発された。
28. ^ ロイター スイスの元銀行幹部、ウィキリークスに情報提供で逮捕 2011年1月20日 10:18 JST
29. ^ The Telegraph HSBC to pay £28m after money laundering investigation 4:31PM BST 04 Jun 2015
30. ^ ロイター 米当局、貴金属価格の不正操作で金融機関10社を捜査＝WSJ 2015年2月24日 13:30 JST ウォールストリート・ジャーナル 貴金属市場で価格操作の疑い、米当局が大手銀行を調査 2015年2月24日 13:11 JST

    元記事 WSJ Big Banks Face Scrutiny Over Pricing of Metals U.S. Justice Department investigates price-setting process for gold, silver, platinum and palladium Feb. 23, 2015 9:26 p.m. ET

31. ^ ロイター 為替不正操作問題、各行の和解額が計約20億ドルに＝WSJ 2015年6月18日 00:52 JST

    元記事。WSJ Banks’ Civil Forex Settlements Near $2 Billion Barclays, BNP Paribas, Goldman Sachs and HSBC recently signed agreements to settle case June 17, 2015 7:42 a.m. ET

32. ^ 日経新聞電子版 米、金融6社に罰金7000億円　外為相場の不正操作で 2015/5/21 1:39
33. ^ WSJ ブラジル独禁当局、為替操作疑惑で多数の大手行を調査 2015年7月3日 13:55 JST

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、HSBCホールディングスに関連するカテゴリがあります。

• HSBC Japan（日本語）（英語）
• コーポレートサイト（英語）
• HSBC (HSBC) - Facebook（英語）
• HSBC (@HSBC) - X（旧Twitter）（英語）
• HSBC - YouTubeチャンネル（英語）

表 話 編 歴 大手投資銀行
銀行
商業銀行系	バルジ・ブラケット バークレイズ・インベスタメント・バンク BofAセキュリティーズ シティ・インスティチューショナル・クライアンツ・グループ クレディ・スイス ドイツ銀行コーポレート・アンド・インベスタメント・バンク J.P.モルガン UBSインベスタメント・バンク その他 BMOキャピタル・マーケッツ 中銀国際 BNPパリバ・コーポレート・アンド・インベスタメント・バンキング ブラウン・シプリー CIBCワールド・マーケッツ CITICセキュリティーズ コメルツ・バンク・コーポレーツ・アンド・マーケッツ クレディ・アグリコル・コーポレート・アンド・インベスタメント・バンク ハリス・ウィリアムズ HSBCグローバル・バンキング・アンド・マーケッツ INGコマーシャル・バンキング KBC銀行 韓国産業銀行 ロイズ・バンク・コーポレート・マーケッツ 三菱UFJ証券ホールディングス みずほ証券 モルガン・キーガン&カンパニー ナティクシス RBCキャピタル・マーケッツ RBSグローバルバンキング・アンド・マーケッツ ソシエテ・ジェネラル・コーポレート・アンド・インベスタメント・バンク スタンダードチャータード銀行 TDセキュリティーズ ウニクレーディト・コーポレート・アンド・インベスタメント・バンキング VTBキャピタル ウェルズ・ファーゴ・セキュリティーズ
独立系	バルジ・ブラケット ゴールドマン・サックス モルガン・スタンレー その他 ブラックストーン・グループ ブレウィン・ドルフィン BTGパクチュアル センタービュー・パートナーズ クローズ・ブラザーズ・グループ エバーコア・パートナーズ 野村證券 FBRキャピタル・マーケッツ グリーンヒル・アンド・カンパニー フーリハン・ローキー インベステック銀行 ジェフェリーズ&カンパニー キーフ・ブルエット・アンド・ウッズ ラザード 大和証券 マッコーリー銀行 メディオバンカ モーリス&カンパニー N・M・ロスチャイルド&サンズ オッペンハイマー ペレラ・ワインバーグ・パートナーズ パイパー・ジャフリー レイモンド・ジェームズ・フィナンシャル ルネッサンス・キャピタル ROTHキャピタル・パートナーズ サンドラー・オニール・アンド・パートナー シュティーフェル・ニコラス トロイカ・ダイアログ ウィリアム・ブレア・アンド・カンパニー
かつてあった投資銀行	ベアリングス銀行（破綻し、INGグループにより買収） ベアー・スターンズ（事実上破綻し、JPモルガン・チェースにより救済買収） フォルティスグループ（事実上破綻し、ベネルクス三国政府やBNPパリバに買収される） メリルリンチ（経営危機に陥り、バンク・オブ・アメリカが救済合併） みずほコーポレート銀行（旧みずほ銀行を吸収合併したことに伴い、みずほ銀行に改称） リーマン・ブラザーズ（破綻し、北米部門をバークレイズが、欧州・中東部門とアジア・太平洋部門を野村證券が買収）
Category:投資銀行

表 話 編 歴 FTSE 100 構成銘柄（2024年12月23日入替時点）
アストラゼネカ（AZN） シェル（SHEL） HSBCホールディングス（HSBA） ユニリーバ（ULVR） レレックス・グループ（REL） BP（BP） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） ロンドン証券取引所グループ（LSE） ディアジオ（DGE） グラクソ・スミスクライン（GSK） リオ・ティント（RIO） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） ナショナル・グリッド（NG） コンパス・グループ（CPG） グレンコア（GLEN） バークレイズ（BARC） BAEシステムズ（BA） レキットベンキーザー・グループ（RKT） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） スリーアイ・グループ（III） エクスペリアン（EXPN） アングロ・アメリカン（AAL） ヘイリオン（HLN） ナットウエスト・グループ（NWG） テスコ（TSCO） アシュテッド・グループ（AHT） インペリアル・ブランズ（IMB） スタンダードチャータード銀行（STAN） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） プルーデンシャル（PRU） インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） ボーダフォン・グループ（VOD） リーガル&ジェネラル・グループ （LGEN） セージ・グループ（SGE） アビバ（AV） スコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト（SMT）（英語版） ネクスト（NXT） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） バンズル（BNZL） インフォーマ（INF） ハルマ（HLMA）（英語版） レントキル・イニシャル（RTO） セグロ（SGRO） BTグループ（BTA） WPP（WPP） ピアソン（PSO） スミス・アンド・ネフュー（SN） マークス&スペンサー（MKS） アドミラル・グループ（ADM）（英語版） インターテック・グループ（ITRK） DSスミス（SMDS）（英語版） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） オート・トレーダー・グループ（AUTO）（英語版） メルローズ・インダストリーズ（MRO） セバーン・トレント（SVT） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） セントリカ（CNA） スミスグループ（SMIN） バラット・デベロップメンツ（BDEV）（英語版） ディプロマ（DPLM）（英語版） ウィアー・グループ（WEIR）（英語版） アントファガスタ（ANTO）（英語版） パーシング・スクエア・ホールディングス（PSH）（英語版） コカコーラHBC（CCH）（英語版） フォーリン・アンド・コロニアル・インベストメント・トラスト（FCIT）（英語版） インターメディエート・キャピタル・グループ（ICG）（英語版） ウィットブレッド（WTB） ライトムーブ（RMV）（英語版） ビーズリー（BEZ）（英語版） スパイラックス・グループ（SPX） J.セインズベリー（SBRY） モンディ（MNDI） アライアンス・ウィタン（ALW）（英語版） DCC（DCC）（英語版） セント・ジェームズ・プレイス（STJ）（英語版） IMI（IMI） キングフィッシャー（KGF） クローダ・インターナショナル（CRDA） ハウデン・ジョイナリー・グループ（HWDN）（英語版） エンテイン（ENT）（英語版） テイラー・ウィンペイ（TW）（英語版） ゲームズワークショップ（GAW） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） M&G（MNG）（英語版） ハーグリーブス・ランズタウン（HL）（英語版） パーシモン（PSN） バークリー・グループ・ホールディングス（BKG）（英語版） フェニックス・グループ・ホールディングス（PHNX）（英語版） イージージェット（EZJ） コンバテック・グループ（CTEC）（英語版） ロンドンメトリック・プロパティ（LMP）（英語版） ブリティッシュ・ランド（BLND）（英語版） ヒスコックス（HSX）（英語版） ユナイト・グループ（UTG）（英語版） ヒクマ・ファーマシューティカルズ（DPH）（英語版） エンデバーマイニング（EDV）（英語版） シュローダー（SDR） JDスポーツ・ファッション（JD）（英語版） フレスニーヨ（FRES）（英語版） エアテル・アフリカ（AAF）（英語版）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2024年12月23日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年12月23日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） サンタンデール銀行（SAN） BNPパリバ（BNP） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） INGグループ（INGA） バークレイズ（BARC） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） ノルデア銀行（NDASE） ナットウエスト・グループ（NWG） ドイツ銀行（DBK） スタンダードチャータード銀行（STAN） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） ソシエテ・ジェネラル（GLE） エルステ・グループ・バンク（EBS） カイシャバンク（CABK） ダンスケ銀行（DANSKE） スウェドバンク クラスA（SWED A） KBCグループ（KBC） DNB（DNB） コメルツ銀行（CBK） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） クレディ・アグリコル（ACA） PKOバンク・ポルスキ（PKO） バンコBPM（BAMI） フィネコバンク（FBK） サバデル銀行（SAB） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） アイルランド銀行（BIRG） ABNアムロ・グループ（ABN） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） BPERバンカ（BPE） バンキンテル（BKT） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） ドイツ取引所（DB1） スリーアイ・グループ（III） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） ユーロネクスト（ENX） エクソール（EXO） メディオバンカ（MB） ポステ・イタリアーネ（PST） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） CVC キャピタル・パートナーズ（CVC） IGグループホールディングス（IGG） アムンディ（AMUN） シュローダー（SDR） アバディーン（ABDN） マン・グループ（EMG） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） ミュンヘン再保険（MUV2） アクサ（CS） スイス・リー（SREN） ゼネラリ保険（G） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） プルーデンシャル（PRU） サンポ（SAMPO） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） アジアス（AGS） エイゴン（AGN） ストアブランド（STB） スコール（SCR）
資本財 Industrials	資本財・ サービス Industrial Goods & Services シーメンス（SIE） シュナイダーエレクトリック（SU） エアバス（AIR） ABB（ABBN） サフラン（SAF） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） Adyen（ADYEN） BAEシステムズ（BA） DSV（DSV） エクスペリアン（EXPN） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） ボルボ クラスB（VOLV B） ドイツポスト（DPW） アシュテッド・グループ（AHT） ラインメタル（RHM） ルグラン（LR） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） コネ（KNEBV） サンドビック（SAND） プリズミアン（PRY） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） SGS（SGSN） Aena（AENA） タレス（HO） バンズル（BNZL） キューネ・アンド・ナーゲル（KNIN） アルファ・ラバル（ALFA） レントキル・イニシャル（RTO） シンドラーグループ 参加証券（SCHP） エピロック クラスA（EPI A） レオナルド（LDO） VATグループ（VACN） ビューローベリタス（BVI） インターテック・グループ（ITRK） Wise クラスA（WISE） メルローズ・インダストリーズ（MRO） バルチラ（WRTBV） アルストム（ALO） GEAグループ（G1A） エデンレッド（EDEN） スミスグループ（SMIN） トレルボルグ（TREL B） A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSKB） SAAB クラスB（SAAB B） スパイラックス・グループ（SPX） メッツォ・オートテック（METSO） シググループ（SIGN） IMI（IMI） モンディ（MNDI） ゲットリンク（GET） テレパフォーマンス（TEP） クノールブレムゼ（KBX） コネクレーンズ（KCR） チューリッヒ空港（FHZN） ラショナル（RAA） ランスタッド（RAND） アデコグループ（ADEN） ネクサンス（NEX） アンドリッツ（ANDR） バルメット（VALMT） トムラ・システムズ（TOM） DKSHホールディング（DKSH） ADPグループ（ADP） スルザー（SUN） フロントライン（FRO） イヴェコグループ（IVG） 建設・資材 Construction & Materials ヴァンシ（DG） ホルシム（HOLN） サンゴバン（SGO） シーカ（SIKA） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） フェロビアル（FER） ゲベリット（GEBN） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） ACS（ACS） エファージュ（FGR） ブイグ（EN） ジョージフィッシャー（FI.N） アクシオナ（ANA） シグニファイ（LIGHT） フグロ（FUR）
ヘルスケア Health Care	ノボノルディスク クラスB（NOVOB） アストラゼネカ（AZN） ロシュ・ホールディング（ROG） ノバルティス（NOVN） サノフィ（SAN） エシロールルックスオティカ（EL） グラクソ・スミスクライン（GSK） ロンザグループ（LONN） アルコン（ALC） アルジェニクス（ARGX） ヘイリオン（HLN） UCB（UCB） ノボザイムズ クラスB（NZYMB） フィリップス（PHIA） バイエル（BAYN） メルク（MRK） サンドグループ（SDZ） コロプラスト クラスB（COLOB） ソノヴァ・ホールディング（SOON） シーメンスヘルシニアーズ（SHL） ストローマン（STMN） フレゼニウス（FRE） ジェンマブ（GEN） スミス・アンド・ネフュー（SN） キアゲン（QIA） ガルデルマ（GALD） フレゼニウス・メディカルケア（FME） スウェディッシュ・オーファン・バイオビトラム（SOBI） ユーロフィン・サイエンティフィック（ERF） ザルトリウス 優先株（SRT） ザルトリウス・ステディム・バイオテック（DIM） レコルダティ（REC） ビオメリュー（BIM） オリオン クラスB（ORNBV） イプセン（IPN） ゲティンゲ クラスB（GETI B） デマント（DEMANT） グリフォルス クラスA（GRF） テカングループ（TECN） アンブ クラスB（AMBU B） GN（GN） バッケム・ホールディング（BANB） カールツァイスメディテック（AFX）
生活必需品 Consumer Staples	食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco ネスレ（NESN） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） ディアジオ（DGE） アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） ダノン（BN） インペリアル・ブランズ（IMB） ペルノ・リカール（RI） ハイネケン（HEIA） DSM（DSM） ケリー・グループ（KYGA） リンツ&シュプルングリー 参加証券（LISP） カールスバーグ クラスB（CARL B） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） モウイ（MOWI） ハイネケン・ホールディング（HEIO） ロータス・ベーカリーズ（LOTB） バリーカレボー（BARN） カンパリグループ（CPR） パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores ユニリーバ（ULVR） レキットベンキーザー・グループ（RKT） テスコ（TSCO） アホールド・デレーズ（AD） エシティ クラスB（ESSITY B） バイヤスドルフ（BEI） マークス&スペンサー（MKS） カルフール（CA） J.セインズベリー（SBRY） ケスコ クラスB（KESKOB） オカド・グループ（OCDO）
一般消費財 Consumer Discretionary	消費財・サービス Consumer Products & Services モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（MC） ロレアル（OR） エルメス・インターナショナル（RMS） リシュモン（CFR） コンパス・グループ（CPG） アディダス（ADS） ケリング（KER） パンドラ（PNDORA） ヘンケル 優先株（HEN3） モンクレール（MONC） デリバリーヒーロー（DHER） ゲームズワークショップ（GAW） スウォッチ・グループ 無記名株（UHR） プーマ（PUM） パーシモン（PSN） バーバリー・グループ（BRBY） スーリーグループ（THULE） CD Projekt（CDR） グループセブ（SK） クリスチャン・ディオール（CDI） ハスクバーナ クラスB（HUSQ B） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） 自動車・自動車部品 Automobiles & Parts フェラーリ（RACE） メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） ステランティス (STLAM) BMW（BMW） ミシュラン（ML） フォルクスワーゲン 優先株（VOW3） ルノー（RNO） コンチネンタル（CON） ポルシェ（P911） ポルシェ・オートモービル・ホールディング 優先株（PAH3） ヴァレオ (FR) メディア Media レレックス・グループ（REL） ウォルターズ・クルワー（WKL） ピュブリシス・グループ（PUB） ユニバーサル ミュージック グループ (UMG) インフォーマ（INF） WPP（WPP） ピアソン（PSO） ヴィヴェンディ（VIV） 小売 Retail インディテックス（ITX） ネクスト（NXT） ザランド（ZAL） H&M クラスB（HM B） キングフィッシャー（KGF） B&Mリテール（BME） 旅行・娯楽 Travel & Leisure インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） エボリューションゲーミング・グループ（EVO） ライアンエアー・ホールディングス（RY4C） アコー（AC） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） ソデクソ（SW） ウィットブレッド（WTB） フランセーズ・デ・ジュー（FDJ） トゥイ（TUI） ルフトハンザドイツ航空（LHA） カーニバル・コーポレーション（CCL） イージージェット（EZJ）
テクノロジー Technology	ASMLホールディング（ASML） SAP（SAP） プロサス（PRX） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） アマデウスITグループ（AMS） キャップジェミニ（CAP） ASMインターナショナル（ASM） ダッソー・システムズ（DSY） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） STマイクロエレクトロニクス（STM） セージ・グループ（SGE） Logitech International/ロジクール（LOGN） テメノス（TEMN） ジャストイート・テイクアウェイドットコム（TKWY）
素材 Materials	化学 Chemicals エア・リキード（AI） ジボダン（GIVN） BASF（BAS） シムライズ（SY1） アクゾノーベル（AKZA） IMCD（IMCD） ブレンターク（BNR） クローダ・インターナショナル（CRDA） エムスケミー・ホールディング（EMSN） アルケマ（AKE） ヤラ・インターナショナル（YAR） エボニック・インダストリーズ（EVK） コベストロ（1COV） ジョンソン・マッセイ（JMAT） クラリアント（CLN） ランクセス（LXS） ユミコア（UMI） 基礎素材 Basic Resources リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） アングロ・アメリカン（AAL） UPM（UPM） アルセロール・ミッタル（MT） ボリデン（BOL） ノルスク・ハイドロ（NHY） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） SKF クラスB（SKF B） ストラ・エンソ（STERV） サイエンスコ (SYENS) SSAB クラスB（SSAB B）
エネルギー Energy	シェル（SHELL） トタルエナジーズ（TTE） BP（BP） シーメンス・エナジー（ENR） Eni（ENI） エクイノール（EQNR） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） レプソル（REP） スナム（SRG） テナリス（TEN） オルレン（PKN） OMV（OMV） ネステ（NESTE） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） ナショナル・グリッド（NG） エネル（ENEL） エンジー（ENGI） E.ON（EOAN） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） RWE（RWE） テルナ（TRN） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） EDP（EDP） セントリカ（CNA） エンデサ（ELE） オーステッド（ORSTED） フォータム（FORTUM） レッド・エレクトリカ（RED） フェアブント（VER） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） エリクソン クラスB（ERIC B） ノキア（NOKIA） Orange（ORA） ボーダフォン・グループ（VOD） テレフォニカ（TEF） セルネックス・テレコム（CLNX） KPN（KPN） スイスコム（SCMN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） クレピエール（LI） LEGイモビリエン（LEG） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順

表 話 編 歴 ハンセン指数 構成銘柄（2023年12月4日入替時点）
金融株	HSBCホールディングス (0005) 恒生銀行 (0011) 香港証券取引所 (0388) 中国建設銀行 (0939) AIAグループ (1299) 中国工商銀行 (1398) 中国平安保険 (2318) 中銀香港 (2388) 中国人寿保険 (2628) 招商銀行 (3968) 中国銀行 (3988)
公益事業株	CLPホールディングス (0002) 香港中華ガス (0003) 電能実業 (0006) 華潤電力 (0836) 長江基建集團 (1038) 新奧能源 (2688)
不動産株	恒基兆業地産 (0012) 新鴻基地産 (0016) 新世界発展 (0017) 恒隆地産 (0101) 中国海外発展 (0688) 領匯房地産投資信託基金 (0823) 龍湖地産 (0960) 華潤置地 (1109) 長江実業地産 (1113) 華潤万象生活 (1209) 九龍倉置業地産 (1997) 碧桂園服務 (6098)
商工業株	長江和記実業 (0001) 銀河娯楽 (0027) 香港鉄路 (0066) 吉利汽車 (0175) アリババヘルス・インフォメーションテクノロジー (0241) CITICパシフィック (0267) 万洲国際 (0288) 華潤啤酒 (0291) 東方海外国際 (0316) 康師傅 (0322) 中国石油化工 (0386) 創科実業 (0669) テンセント (0700) 中国聯通 (0762) 中国石油天然気 (0857) 信義玻璃 (0868) 中升 (0881) 中国海洋石油 (0883) 中国移動通信 (0941) 信義光能 (0968) 中芯国際 (0981) レノボ (0992) 恒安国際 (1044) 神華能源 (1088) 石薬集団 (1093) シノファーム (1099) 中国生物製薬 (1177) 比亜迪 (1211) 中国宏橋 (1378) Xiaomi (1810) 百威亞太 (1876) サンズ・チャイナ (1928) 周大福 (1929) 理想汽車 (2015) 安踏体育用品 (2020) 薬明生物技術 (2269) 申洲国際集団 (2313) 蒙牛乳業 (2319) 李寧 (2331) WuXi AppTec (2359) 舜宇光学科技 (2382) 紫金鉱業集団 (2899) 美団 (3690) 輪森製薬 (3692) 京東健康 (6618) ハイアール智家 (6690) 海底撈火鍋 (6862) 京東商城 (9618) 農夫山泉 (9633) 百度 (9888) トリップドットコム・グループ (9961) アリババグループ (9988) 網易 (9999)
業種別の株価コード順

表 話 編 歴 フォーチュン・グローバル500 第67位 （2024年、上位100社）
ウォルマート Amazon.com 国家電網 サウジアラムコ 中国石油化工集団 中国石油天然気集団 Apple ユナイテッド・ヘルス バークシャー・ハサウェイ CVSヘルス フォルクスワーゲン エクソンモービル シェル 中国建築集団 トヨタ自動車 マクケッソン・コーポレーション（英語版） Alphabet センコラ（英語版） トラフィグラ（英語版） コストコ・ホールセール JPモルガン・チェース 中国工商銀行 トタルエナジーズ グレンコア BP マイクロソフト カーディナル・ヘルス（英語版） ステランティス シェブロン サムスン電子 フォックスコン シグナ 中国農業銀行 中国鉄路工程集団（英語版） フォード・モーター 中国銀行 中国建設銀行 バンク・オブ・アメリカ ゼネラルモーターズ エレバンスヘルス（英語版） BMW メルセデス・ベンツ・グループ 中国鉄道建築集団 宝鋼集団 シティグループ センティーン（英語版） 京東商城 ホーム・デポ フランス電力 マラソン・ペトロリアム クローガー フィリップス66 中国平安保険 中国中化集団 中国移動通信 中国海洋石油集団 本田技研工業 ファニー・メイ 中国人寿保険 ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス バレロ・エナジー（英語版） サンタンデール銀行 中国交通建設 BNPパリバ 三菱商事 Meta HSBCホールディングス ベライゾン・コミュニケーションズ 中国五鉱（英語版） アリババグループ 中国中信集団公司 中国華潤（英語版） 現代自動車 AT&T 山東能源集団（英語版） コムキャスト ドイツテレコム 中国南方電網 ウニパー ウェルズ・ファーゴ 恒力集団（英語版） アリアンツ 中国郵政 国家能源投資集団（英語版） シャーメン・C&D リライアンス・インダストリーズ ゴールドマン・サックス 連邦住宅金融抵当公庫 ロスネフチ ターゲット・コーポレーション エクイノール ヒューマナ（英語版） 上海汽車集団 ステートファーム保険 ライフ・インシュランス・コーポレーション・オブ・インディア（英語版） ネスレ エネル Eni ペトロブラス SKグループ
出典:Fortune Global 500 List 2024

表 話 編 歴 フォーブス・グローバル2000 第15位 （2024年、上位100社）
JPモルガン・チェース バークシャー・ハサウェイ サウジアラムコ 中国工商銀行 バンク・オブ・アメリカ Amazon.com 中国建設銀行 マイクロソフト 中国農業銀行 Alphabet トヨタ自動車 Apple 中国銀行 エクソンモービル HSBCホールディングス ウェルズ・ファーゴ シェル 中国石油天然気集団 ユナイテッド・ヘルス ウォルマート サムスン電子 シェブロン ゴールドマン・サックス Meta トタルエナジーズ モルガン・スタンレー カナダロイヤル銀行 シティグループ 中国平安保険 中国移動通信 アリアンツ BNPパリバ ベライゾン・コミュニケーションズ 招商銀行 UBS サンタンデール銀行 AT&T テンセント 三菱UFJフィナンシャル・グループ コムキャスト アリババグループ 中国石油化工集団 フォルクスワーゲン・グループ トロント・ドミニオン銀行 ジョンソン・エンド・ジョンソン 台湾積体電路製造 BP モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン リライアンス・インダストリーズ ネスレ アクサ メルセデス・ベンツ・グループ アメリカン・エキスプレス ペトロブラス インドステイト銀行 交通銀行 中国郵政儲蓄銀行 テスラ プロクター・アンド・ギャンブル ステランティス BMW ドイツテレコム 三井住友フィナンシャルグループ CVSヘルス HDFC銀行 ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行 ソニー シーメンス オーストラリア・コモンウェルス銀行 インド生命保険公社（英語版） ゼネラルモーターズ 日本電信電話 クレディ・アグリコル ブロードコム ペプシコ ホーム・デポ オラクル 三菱商事 ロシュ・ホールディング エクイノール エレバンス・ヘルス（英語版） 中国海洋石油集団 興業銀行 インテーザ・サンパオロ・アシクラ IBM チャブ・リミテッド（英語版） イタウ・ウニバンコ アンハイザー・ブッシュ・インベブ アッヴィ シスコシステムズ 本田技研工業 ノヴァ・スコシア銀行 現代自動車 エネル シグナ コストコ・ホールセール ミュンヘン再保険 チューリッヒ保険 ノバルティス コカ・コーラ
本社所在国/地域はフォーブス誌公式サイトの表示に基づく。 ジョンソン・エンド・ジョンソンと台湾積体電路製造は同率45位。 プロクター・アンド・ギャンブルとステランティスは同率59位。 ゼネラルモーターズと日本電信電話は同率71位。 中国海洋石油と興業銀行は同率82位。 チャブ・リミテッドとイタウ・ウニバンコは同率88位。 コストコ・ホールセールとミュンヘン再保険は同率96位。

典拠管理データベース
全般	ISNI VIAF
国立図書館	カタルーニャ ドイツ アメリカ