九州産業大学 九州産業大学の概要

九州産業大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2014/08/24 01:55 UTC 版)

九州産業大学
1号館
1号館
大学設置/創立 1960年
学校種別 私立
設置者 学校法人中村産業学園
本部所在地 福岡県福岡市東区松香台2-3-1
学部 国際文化学部
経済学部
商学部
経営学部
情報科学部
工学部
芸術学部
研究科 国際文化研究科
経済・ビジネス研究科
情報科学研究科
工学研究科
芸術研究科
ウェブサイト 九州産業大学公式サイト
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概観

大学全体

文系・理工系・芸術系の8学部20学科、大学院5研究科/博士前期課程12専攻・博士後期課程6専攻を有する西日本有数の総合大学。キャンパスは、福岡の副都心東区香椎エリアに位置している。2010年1月には開学50年を迎えた。

建学の理想

産学一如

  • 産業と大学は車の両輪のように一体となって時々の社会のニーズを満たすべきである。

建学の理念

  • 市民的自覚と中道精神の振興
  • 実践的な学風の確立

特徴

  • 2002年に常設の美術館を設置。2013年10月に佐賀大学が美術館を開館するまで九州で唯一の大学美術館であった。
  • 硬式野球部が、2005年11月に行われた明治神宮野球大会で初の全国制覇。九州の大学としては1999年九州共立大学以来2校目。
  • 講義の出席管理に、ICチップ埋蔵式学生証を用いた認識システムを導入している(FeliCaポートを用いる)。
  • 2008年から九州産業大学スポーツフェスタ「中学生硬式野球大会、ジュニアサッカー大会、空手道大会、ソフトテニスクリニック、サッカークリニック、スポーツ講演会」を開催している。
  • 2008年9月から「K's Life(学生教育支援・事務情報システム)」の稼動を開始。学生への教育支援や、学生生活に必要な情報をリアルタイムに入手できるようICTを活用したシステム。

沿革

  • 昭和35年 1月 学校法人中村英数学園の設立及び九州商科大学設置認可
  • 昭和35年 4月 九州商科大学商学部商学科の単科大学として、学舎を福岡市長浜2丁目及び1丁目、運動場を同市大字唐ノ原琵琶橋にて開学
  • 昭和37年 4月 商学部産業経営学科増設
  • 昭和38年 1月 設置者を学校法人中村英数学園より学校法人中村産業学園に、大学名を九州商科大学より九州産業大学と改称
  • 昭和38年 4月 工学部(機械工学科、電気工学科、工業化学科)設置、商学部経済学科増設
  • 昭和39年 1月 商学部第二部(経済学科、商学科)設置、工学部(土木工学科、建築学科)増設
  • 昭和41年 4月 芸術学部(美術学科、デザイン学科、写真学科)設置
  • 昭和43年 4月 経営学部産業経営学科設置
  • 昭和47年 4月 芸術専攻科(美術専攻、デザイン専攻、写真専攻)設置
  • 昭和48年 4月 大学院工学研究科修士課程(機械工学専攻、電気工学専攻、工業化学専攻、土木工学専攻)設置
  • 昭和49年 4月 大学院芸術研究科修士課程(美術専攻、デザイン専攻、写真専攻)設置
  • 昭和50年 4月 大学院経済学研究科修士課程(経済学専攻)設置、工学研究科修士課程(建築学専攻)増設
  • 昭和56年 4月 経営学部国際経営学科増設
  • 平成5年 4月 経済学部経済学科<昼夜開講制>設置
  • 平成6年 4月 国際文化学部(国際文化学科、地域文化学科)設置、大学院経営学研究科修士課程(経営専攻)<昼夜開講制>設置
  • 平成8年 4月 大学院商学研究科修士課程(商学専攻)<昼夜開講制>設置、大学院工学研究科博士後期課程(生産システム工学専攻、社会開発・環境システム工学専攻)<昼夜開講制>増設
  • 平成9年 4月 大学院経営学研究科博士後期課程(経営専攻)<昼夜開講制>増設
  • 平成10年 4月 大学院国際文化研究科博士課程(国際文化専攻)<昼夜開講制>設置、大学院商学研究科博士後期課程(商学専攻)<昼夜開講制>増設
  • 平成11年 4月 商学部第一部観光産業学科、商学部第二部観光産業学科増設、大学院経済学研究科博士後期課程(経済学専攻)<昼夜開講制>増設、大学院芸術研究科博士後期課程(造形表現専攻)<昼夜開講制>増設
  • 平成14年 4月 情報科学部(社会情報システム学科、知能情報学科)設置、芸術学部芸術工芸学科増設
  • 平成16年 4月 工学部バイオロボティクス学科増設、工学部工業化学科を物質生命化学科へ土木工学科を都市基盤デザイン工学科へ名称変更、国際文化学部臨床心理学科増設、大学院情報科学研究科博士前期課程・博士後期課程(情報科学専攻)<昼夜開講制>設置、大学院国際文化研究科博士課程[5年一貫制](国際文化専攻)<昼夜開講制>を大学院国際文化研究科博士前期課程・博士後期課程(国際文化専攻)<昼夜開講制>に改組、大学院経済学研究科、商学研究科、経営学研究科、工学研究科、芸術研究科の修士課程を博士前期課程へ課程名称の変更
  • 平成19年 4月 工学部電気工学科を電気情報工学科へ名称変更
  • 平成20年 4月 国際文化学部地域文化学科を日本文化学科へ、芸術学部写真学科を写真映像学科へ名称変更
  • 平成21年 4月 大学院経済・ビジネス研究科博士前期課程(経済学専攻、現代ビジネス専攻)・博士後期課程(経済・ビジネス専攻)<昼夜開講制>設置、情報科学部情報科学科設置
  • 平成22年 4月 工学部住居・インテリア設計学科増設
  • 平成23年 4月 大学院工学研究科博士前期課程・博士後期課程(産業技術デザイン専攻)<昼夜開講制>設置

教育および研究

学部

  • 国際文化学部
  • 経済学部
  • 商学部
    • 商学科(第一部・第二部)
    • 観光産業学科
  • 経営学部
  • 情報科学部
    • 情報科学科(情報技術応用コース、情報科学総合コース(JABEE対応))(社会情報システム学科、知能情報学科を統合)
    • 社会情報システム学科(社会情報システムコース、総合コース(JABEE対応))
    • 知能情報学科(知能情報コース、総合コース(JABEE対応))
  • 工学部
    • バイオロボティクス学科(バイオロボティクス先進工学コース(JABEE対応)、基盤コース)
    • 機械工学科(応用機械コース(JABEE対応)、機械コース)
    • 電気情報工学科(電気コース、電子コース、情報コース)なお、各コースにはJABEE対応の総合コースも含まれている
    • 物質生命化学科(物質生命化学応用コース(JABEE対応)、一般コース)
    • 都市基盤デザイン工学科(都市基盤デザイン工学応用コース(JABEE対応)、一般コース)
    • 建築学科(建築総合コース(JABEE対応)、基本コース)
    • 住居・インテリア設計学科[1]
  • 芸術学部
    • 美術学科(洋画コース、日本画コース、造形・彫刻コース、金属工芸コース、陶芸コース、染織工芸コース)
    • デザイン学科(ビジュアルデザインコース、人間環境デザインコース)
    • 写真映像学科(写真表現コース、映像メディアコース)

大学院

博士前期課程および博士後期課程

  • 国際文化研究科
    • 国際文化専攻
  • 経済・ビジネス研究科
    • 経済学専攻(博士前期課程)
    • 現代ビジネス専攻(博士前期課程)
    • 経済・ビジネス専攻(博士後期課程)
  • 情報科学研究科
    • 情報科学専攻
  • 工学研究科
    • 機械工学専攻(博士前期課程)
    • 電気工学専攻(博士前期課程)
    • 工業化学専攻(博士前期課程)
    • 土木工学専攻(博士前期課程)
    • 建築学専攻(博士前期課程)
    • 生産システム工学専攻(博士後期課程)
    • 社会開発・環境・システム工学専攻(博士後期課程)
  • 芸術研究科
    • 造形表現専攻(博士前期課程)
    • 造形表現専攻(博士後期課程)

研究

私立大学戦略的研究基盤形成支援事業

  • 「北部九州の窯業に着目した文化的景観の形成と保全に関する研究」(2012年)

私立大学学術研究高度化推進事業

  • 学術フロンティア推進事業
    • 高齢者医療・機械福祉工学における医工学連携共同研究
    • 人間ー環境系の媒体としての景観プロセスに関する学際的研究

文部科学省21世紀COEプログラム

「柿右衛門様式陶芸研究センタープログラム」が、学術フロンティア推進拠点として「医療・福祉の、医学と工学の共同拠点」(東大、九大などと共同採択)、「人間と環境を考えるプロセス研究」(単独採択)が採択される。

教育

  • 全学共通英語教育は文部科学省の平成19年度『特色ある大学英語教育プログラム(特色GP)』に採択された。
  • 『2005-2006オデッセイスクールオブザイヤーMicrosoftOfficeSpecialist大学・短期大学部門準グランプリ』を受賞(全国約200校の大学・短大の中で、MOS試験数が第2位)。
  • 工学部、情報科学部では社会の要求水準を満たしている技術者教育プログラムとしてJABEE日本技術者教育認定機構)の認定を受けたカリキュラムが組まれている。2007年には情報科学部においては「情報および情報関連分野」の認定を受け[2]、また2009年には工学部において「化学および化学関連分野」「機械および機械関連分野」「土木および土木関連分野」「建築学および建築学関連分野」の認定を受けている[3]





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