BuzzFeed Japan
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The Iceberg
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |  日本〒150-0001 東京都渋谷区神宮前六丁目12番18号 WeWork The Iceberg7階 北緯35度39分58.7秒 東経139度42分15.3秒 / 北緯35.666306度 東経139.704250度座標: 北緯35度39分58.7秒 東経139度42分15.3秒 / 北緯35.666306度 東経139.704250度 |
| 設立 | 2015年8月12日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 8010401117756 |
| 事業内容 | メディア事業、インターネット広告事業など |
| 代表者 | 代表取締役社長 スコット・マッケンジー[1] |
| 資本金 | 9000万円 |
| 売上高 | 7億8475万5000円（2018年12月期）[2] |
| 営業利益 | ▲1億1967万5000円（2018年12月期）[2] |
| 純利益 | 1億5876万7000円（2020年12月期）[3] |
| 総資産 | 5億5921万8000円（2020年12月期）[3] |
| 従業員数 | 約160人 |
| 決算期 | 毎年12月31日 |
| 主要株主 | BuzzFeed 51% 朝日新聞社 24.5%[4] 朝日放送グループホールディングス 21.5% バリューコマース 3% |
| 関係する人物 | 古田大輔（創刊編集長） |
| 外部リンク | https://www.buzzfeed.com/jp |
BuzzFeed Japan株式会社（バズフィードジャパン）は、東京都渋谷区に本社を置き、アメリカ合衆国のインターネットメディア『バズフィード (BuzzFeed) 』日本版、および『ハフポスト日本版』を運営する[5]日本の企業。
アメリカ合衆国のバズフィード社と日本のヤフーのジョイントベンチャー[6]として設立され、2021年にはザ・ハフィントン・ポスト・ジャパン株式会社と合併、朝日新聞社が出資者に加わった。バズフィードの海外拠点としては、シドニー、ベルリン、ムンバイ、サンパウロなどに次ぎ、世界で12番目にあたる[7]。
2016年11月、DeNAの医療健康情報サイト「WELQ」問題の調査報道で広く知られるようになり、その後も日本の報道機関が従来あまり扱わなかった＃MeTooやLGBTの問題、フェイクニュース検証などで、独自の取材に基づく発信を行っている[8][9]。
概要
2016年1月から始まった[10]BuzzFeedの日本版では、各国のBuzzFeedのコンテンツの翻訳と独自記事が掲載される[5]。2017年1月時点で、編集部は男女25人ずつの総勢50人で構成されている[11]。コンテンツは「Yahoo!ニュース」などに配信され、広告の販売権はヤフーが独占する[5]。
フェイクニュース・キュレーションサイト・まとめサイトの問題を継続的に取材し、真偽不明な情報のファクトチェックを行っている[12][13][14]。DeNAのキュレーションサイト問題では、いち早く医療系サイト「WELQ」の正確性・剽窃の問題を関係者への取材も行って報じ、問題の顕在化に一役買った[15]。この一連の記事で日本でのBuzzFeedの知名度も上がり、設立1年で月間訪問者数が1600万人を突破している[11]。 2017年9月7日には、医療・健康情報に特化した「BuzzFeed Japan Medical」を開始した[16][17]。読売新聞医療部や「yomiDr.（ヨミドクター）」編集長などを経験した医療記者・岩永直子氏を中心とする専任チームを設置し、根拠に基づいた医療・健康記事の発信を行っている[18][19]。
2020年11月にアメリカのBuzzFeedが同業会社のハフポストを買収したことを受けて、日本でも日本版ハフポストを運営しているザ・ハフィントン・ポスト・ジャパンと2021年5月1日付で合併することを同年3月に発表した[20][21]。なお、BuzzFeedやハフポストなどのメディアは引き続き独立した形態で運営されるとしている[21]。
沿革
- 2015年10月16日、元朝日新聞デジタル編集部の古田大輔が創刊編集長に就任（2019年5月31日退任）[22]。
- 2016年1月、サービス開始[10]。
- 2016年4月1日、元クリテオ代表取締役兼アジア太平洋地域最高責任者の上野正博が代表取締役社長に就任[23]。
- 2019年1月15日、スコット・マッケンジーが代表取締役社長に就任[1]。
- 2021年5月1日、日本版ハフポストを運営しているザ・ハフィントン・ポスト・ジャパンと合併[21]。
- 2022年5月16日、朝日放送グループホールディングス及びバリューコマースとの資本業務提携を締結。あわせてZホールディングスが保有する株式のうち21.5%を朝日放送グループホールディングスが、3%をバリューコマースがそれぞれ譲渡を受ける[24][25][26]。
記事の訂正、謝罪
桜井誠の発言誤認
2016年の都知事選に、在日韓国・朝鮮人に対して「殺せ、死ね」というヘイトスピーチが問題視された「在日特権を許さない市民の会（在特会）」初代会長の桜井誠が立候補した[27]。2016年7月18日、BuzzFeed Japanは、桜井が前日におこなった選挙演説の内容をもとに、「【都知事選】「朝鮮人、あるいはサル」公然と叫ぶ桜井候補。在特会前会長の狙いは?」というタイトルで、「選挙活動では、選挙の自由妨害罪により、ヘイトスピーチが野放にされている問題[28][29]」について報道した[30][27]。その後、読者からの指摘を受けて確認したところ、桜井が実際には「朝鮮人、あるい左翼」と発言していたことが分かった[27][31]。同日18時31分に古田編集長は謝罪文をツイッターに投稿し[32]、桜井に直接謝罪をおこなった[31]。誤記の理由については、「現場で取材した記者が聞き取り、録音でも確認しましたが、スピーカーの音が割れて誤認しました」としている[27][31]。
BiSHメンバーのウィキペディア立項企画
2018年7月12日、アイドルグループBiSHのメンバーへのインタビュー記事で、ウィキペディア日本語版にメンバーのページ（項目・記事）があるのはアイナ・ジ・エンドだけということで、「このままでは初めてBiSHを知ったファンが、ウィキペディアを検索できず路頭に迷ってしまう」として、BuzzFeed Japanの記者がウィキペディアに同記事で取材した情報を元に他のメンバーのページを作成したが、宣伝行為などのルール違反によって削除され、さらに再作成と削除が繰り返される状態となった。また、このことについてBuzzFeed Japanはツイッター上で「ソースは本人だから安心安全」と書き込んでいたとも報じられた。また、騒動後、当該記事は見出し・記事本文の一部などが修正され、末尾には修正した旨の説明文が追加されている[33]。
コンビニの成人向け雑誌取扱をめぐる記者の投稿
2019年1月21日には、コンビニ大手が成人向け雑誌の販売をとりやめたことに対し、記者が「来店しやすくなる人がいるのか。非実在なんじゃ」などとツイッターで投稿し、多くの批判を受けた[34]。同月25日、BuzzFeed Japanは「コンビニに行きやすくなると歓迎する人はいる」「パブリックな場所に置かれていることで、誰かを傷つけていることを知ってほしい」という思いを改めて取材し、「ツイートは事実とかけ離れた内容であり、記者は社内で厳重な注意を受け、当該ツイートを削除し、お詫びしました」と記載した[34]。また、BuzzFeed Japanは「編集・倫理ガイドライン[35]」で「人権、女性の権利、反人種差別、LGBTの平等などの問題には、議論の余地はないと考えています」としていることに触れ、今回の件を受けて社内での議論をより一層深め、「女性の権利や性暴力」「#MeToo」「#WeToo」のムーブメントに関する記事を、引き続き発信していくと記載した[34]。
脚注
- ^ a b 『BuzzFeed Japan 代表取締役社長にスコット・マッケンジーが就任』（プレスリリース）BuzzFeed Japan、2019年1月17日。2019年1月27日閲覧。
- ^ a b BuzzFeed Japan株式会社 決算公告
- ^ a b BuzzFeed Japan株式会社 第6期決算公告
- ^ “バズフィードジャパンとハフポスト日本版、合併へ”. 朝日新聞. (2021年3月31日) 2022年4月18日閲覧。
- ^ a b c 山川晶之 (2016年1月20日). “ゆるいネタから政治経済ニュースまで「BuzzFeed Japan」創刊、強力な編集体制で記事はすべて独自制作”. Impress. 2016年4月21日閲覧。
- ^ “BuzzFeed Japan、思わぬ大物を創刊編集長に起用”. TechCrunch (2015年10月17日). 2015年10月17日閲覧。
- ^ “バズフィード日本版、今冬開設へ 広告はヤフーが独占販売”. AdverTimes (2015年8月18日). 2015年10月17日閲覧。
- ^ “爆速で成長したBuzzFeed Japan創刊編集長を退任します デジタル時代のメディアのあり方を求めて”. BuzzFeed (2019年5月23日). 2023年1月25日閲覧。
- ^ “DeNA問題で問うべきは「ネットの信頼性」じゃない 現代のメディアのあり方だ”. BuzzFeed Japan (2017年2月19日). 2023年1月29日閲覧。
- ^ a b まつもとあつし 新興メディア・バズフィードは日本でもバズるのか 2016年3月11日
- ^ a b “フェイクニュースと戦うメディアでありたい」 創刊一周年を迎えたBuzzFeed Japanに潜入”. Abema Times. (2017年1月26日) 2019年1月27日閲覧。
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{{cite news}}:|accessdate=、|date=の日付が不正です。 (説明)⚠ - ^ “DeNAの「WELQ」はどうやって問題記事を大量生産したか 現役社員、ライターが組織的関与を証言”. BuzzFeed News (2016年11月28日). 2023年1月29日閲覧。
- ^ “医療・健康情報に特化した「BuzzFeed Japan Medical」スタート 専門記者が担当”. BuzzFeed Japan (2017年9月7日). 2023年1月29日閲覧。
- ^ “BuzzFeed Japan、「BuzzFeed Japan Medical」をスタート”. PR TIMES (2017年9月7日). 2023年1月29日閲覧。
- ^ “医療に関するニュース、どう拾えば？ BuzzFeed Japan Medical・岩永直子記者に聞く【前編】”. TV Guide (2022年11月30日). 2023年1月29日閲覧。
- ^ “「すべては、ひとつの線で繋がっている」：朽木誠一郎氏、BuzzFeed Japan「医療情報」専任記者の1日”. DIGIDAY (2017年10月12日). 2023年1月29日閲覧。
- ^ “米ハフポストを買収で合意 ネットメディアのバズフィード”. 共同通信 (2020年11月20日). 2021年3月31日閲覧。
- ^ a b c “BuzzFeed Japanと「ハフポスト日本版」運営元が合併 各メディアは存続”. ITmedia NEWS (2021年3月31日). 2021年3月31日閲覧。
- ^ “日本版BuzzFeed創刊編集長就任のお知らせ”. ヤフープレスルーム (2015年10月16日). 2015年10月17日閲覧。
- ^ バズフィード・ジャパン社長に前クリテオ代表の上野正博氏 #宣伝会議 | AdverTimes（アドタイ） 販促会議 編集部2016.04.01 掲載
- ^ BuzzFeed Japan、朝日放送グループホールディングス、バリューコマースとの資本業務提携に関するお知らせ,BuzzFeed Japan,2022年5月16日
- ^ ニュースやエンタメなどのオンラインメディアを展開するBuzzFeed Japan との資本業務提携のお知らせ,朝日放送グループホールディングス,2022年5月16日
- ^ バリューコマース、BuzzFeed Japan株式会社との 資本業務提携に関するお知らせバリューコマース,2022年5月16日
- ^ a b c d “【都知事選】「朝鮮人」批判を公然と叫ぶ桜井候補。在特会前会長の狙いは？ ※記事を訂正しました。”. BuzzFeed (2016年7月18日). 2023年1月30日閲覧。
- ^ “選挙中は野放し 政治活動との線引き課題”. 毎日新聞 (2016年9月3日). 2023年2月28日閲覧。
- ^ “想定外だった「選挙ヘイト」、新たな課題に ヘイトスピーチ対策法３年、現状と課題（３）”. 47NEWS (2019年9月4日). 2023年2月28日閲覧。
- ^ “【都知事選】「朝鮮人、あるいはサル」公然と叫ぶ桜井候補。在特会前会長の狙いは?”. BuzzFeed japan. (2016年7月18日) 2016年7月20日閲覧。
- ^ a b c “【東京都知事選】桜井誠氏の演説「朝鮮人あるいは左翼」を「朝鮮人あるいはサル」と誤記 バズフィード・ジャパンが訂正して謝罪”. 産経ニュース (産経新聞). (2016年7月20日) 2016年7月20日閲覧。
- ^ 古田大輔 (2016年7月18日). “@masurakusuo”. Twitter. 2019年1月27日閲覧。
- ^ “BuzzFeed、ウィキ「規約違反」で記事修正 「ソースは本人」企画にネット呆れ”. J-CASTニュース . (2018年7月18日) 2019年7月15日閲覧。
{{cite news}}:|publisher=の22文字目に改行が入力されています。 (説明)⚠ - ^ a b c “「誰かを傷つけていることを、知ってほしい」成人誌がコンビニから消える意味”. BuzzFeed Japan News (2019年1月25日). 2023年1月29日閲覧。
- ^ “BuzzFeed News編集・倫理ガイドライン”. BuzzFeed (2018年11月26日). 2023年1月29日閲覧。
外部リンク
- BuzzFeed Japan
- BuzzFeed - バズフィードジャパン
- BuzzFeed Japan (@BuzzFeedJapan) - X（旧Twitter）
- BuzzFeed Japan (BuzzFeedJapan) - Facebook
- BuzzFeed Japan (@buzzfeedjapan) - Instagram
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バズフィード
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| 設立 | 2006年11月1日 |
|---|---|
| 本社 | アメリカ合衆国 ニューヨーク |
| CEO | ジョナ・ペレッティ |
| スローガン | ソーシャル時代のメディア企業 |
| ウェブサイト | BuzzFeed.com |
| 種類 | ニュース & エンターテイメント |
| 対応言語 | 英語 日本語 フランス語 スペイン語 ドイツ語 ポルトガル語 |
| 現況 | 運営中 |
バズフィード（英: BuzzFeed, Inc）は、アメリカ合衆国のインターネットメディア、および同ウェブサイトを運営する企業である。
当初はエンターテイメントコンテンツが中心であったが、2011年以降はよりシリアスなジャーナリズムやルポルタージュへと幅を広げており[1]、今では政治・DIY・動物・ビジネスなど幅広いトピックを網羅するグローバルなメディアに成長している[2]。
沿革
ハフィントンポスト（現・ハフポスト）の共同設立者であるジョナ・ペレッティが、2006年に設立した[3]。当初は、インターネット上のコンテンツがシェアされた後の拡散状況を調査していた[3]。
2011年には、 ポリティコに勤務していたベン・スミスを編集長として採用した[1]。
2012年にKingfish Labsを買収した。同社は当初Facebook広告の活用に特化していたスタートアップである[4]。
2013年5月に「コミュニティ」セクションを新たに設置。
2014年8月に、新しい部署であるバズフィード・モーション・ピクチャーズを発表し、長編動画の制作に着手[5]。
2014年10月28日にはTorando Labsの買収を発表した。Torandoのチームはバズフィードで最初のデータエンジニアリングチームとなった[6]。
2016年1月、BuzzFeedの日本版『BuzzFeed Japan』をサービス開始[7]。
2017年11月、2017年売上高が目標額3億5000万ドルより15%～20%少ないため、2018年に計画していた株式公開を延期する可能性があるとOnebox Newsが報じた[8]。
2020年11月、ベライゾンメディアから同業会社であるハフポストを買収することを発表した[9]。
2021年6月、既に上場している特別買収目的会社との合併に伴い、今年10から12月頃にナスダック市場に上場することを発表。また、同時に音楽・ファッションの専門メディアの「コンプレックスネットワークス」を買収することも明らかにした[10]。
2021年のピューリッツァー賞国際報道部門では、ウイグル人大量虐殺関連の報道で記者3人が受賞し、国際的な資金洗浄をめぐる報道で国際調査報道ジャーナリスト連合と共同でファイナリストに選ばれた[11][12]。
2023年4月、採算が取れないことを理由にニュース部門（buzzfeednews.com）を閉鎖すると発表した[13]。
資金調達
2014年8月にバズフィードはベンチャーキャピタルのAndreessen Horowitzから5千万ドルの資金調達に成功した。この額は、その前に行われた資金調達の2倍以上の額である[14]。伝えるところによると、同社のAndreessen Horowitzによる評価額はおおよそ8億千万ドルであるという。[14] 広告収入に関しては、バナー広告ではなく、ネイティブアド（自身のウェブサイト上のコンテンツと同じ形式で広告を掲載するスタイル）を採用している[15]。
ポリシー
ペレッティは、人のためになる、笑顔になれる、人と人をつなげるコンテンツが提供できているかを重視しており、侮辱や中傷のようなオンライン・ハラスメントから人々を守るために定期的に問題提起を行ってきたとしている[3]。その上で、偽りを避けるために掲載には信頼性のあるメディアのみを使い、掲載される内容を事前にチェックすることも必要であり、執筆者が誰なのか分かるように匿名性を薄めることや、特定の言葉を防止する技術の可能性を示している[3]。
コンテンツ
スタッフレポーターやコントリビューター、売れっ子漫画家やコミュニティーメンバーによるコンテンツを毎日配信している。同ウェブサイト上で人気の記事のフォーマットはクイズ形式やリスト形式のものである。当初はそのようなエンターテイメント寄りのバイラルコンテンツのみに特化していたが、 ニューヨーク・タイムズ誌によると「最新のニュースや深く掘り下げたリポートでの実績を築き上げながら、バズフィードはより伝統的なスタイルのコンテンツも提供するようになった」とのことである。[5]また、2014年にバズフィードは4000以上の既存のポストを削除した。これは、「対象となった投稿は、時が経つにつれ、徐々に質が低く感じられるようになったため」（ニューヨーク・タイムズ）である[16]。
コンテンツの分類に関しては、ニュース・エンターテイメント・動画・動物・クイズ・ビジネスなど、28のセクションが設けられている[17]。
バズフィードは、2013年12月から2014年4月までの間、NewsWhipの「Facebookパブリッシャーランキング」のトップであり続けた[18][19][20][21][22]。
動画
バズフィード・ビデオでは、オリジナルのコンテンツを配信し、制作スタジオをロサンゼルスに構えている。2012年にゼイ・フランクを採用して以来、バズフィード・ビデオは「The Creep Series」や「Fun Facts」などの番組を制作してきた。2014年8月に、同社は、新しい部署であるバズフィード・モーション・ピクチャーズを発表し、長編動画の制作に着手しはじめた。[5] 2015年4月11日現在、バズフィード・ビデオのYouTubeページは25億以上のアクセスと540万以上のチャンネル登録者数を記録している[23]。
バズフィードはバズフィード・ビデオ以外にもYouTube上に多くの動画チャンネルを設置しており、特定のカテゴリーに特化した動画を配信している。例えば、短く楽しい動画を配信するバズフィード・イエロー、ぎこちない瞬間などに焦点を当てたバズフィード・バイオレットなどである[24]。
コミュニティ
バズフィードは2013年5月に「コミュニティ」セクションを新たに設置した。これにより、ユーザーもコンテンツを提供できるようになった。ユーザーは、1日に1投稿までという制限があるが 、「キャット・パワー」というバズフィード・コミュニティ上でのランキングを表すアイコン[25]を多く獲得するにつれ、より多くの投稿が許されるようになる[26] 。
テクノロジーとソーシャルメディア
バズフィードは、主にソーシャルメディア上でシェアされるコンテンツを作ることによって、トラフィックを獲得している。また、同ウェブサイトは社内のデータ・サイエンティストチームと外装されたダッシュボードにより、コンテンツのテストと追跡を行い続けている。2014年には、バズフィードはアクセスの75%を、PinterestやTwitter、Facebookなどのソーシャルメディアから獲得した[5][15]。
脚注
- ^ a b Stelter, Brian (2011年12月12日). “BuzzFeed Adds Politico Writer”. Mediadecoder.blogs.nytimes.com. 2012年1月21日閲覧。
- ^ “BuzzFeed gets $50 mn cash infusion, to set up operations in India”. The Economic Times (2014年8月12日). 2015年5月6日閲覧。
- ^ a b c d 山本大輔「ハラスメントは認めない－BuzzFeed、ジョナ・ペレッティCEOに単独インタビュー」『AERA』2016年11月7日、56頁。 内容は同じで記事名が違うオンライン記事にリンク。
- ^ Constine, Josh September 13, 2012 TechCrunch. "[1]"
- ^ a b c d “50 Million New Reasons BuzzFeed Wants to Take Its Content Far Beyond Lists”. New York Times. (11 August 2014) March 26, 2015閲覧。
- ^ Ha, Anthony October 28, 2014 Techcrunch. "BuzzFeed Acquires Startup Torando Labs To Create Its First Data Engineering Team"
- ^ バズフィード・ジャパン社長に前クリテオ代表の上野正博氏 #宣伝会議 | AdverTimes（アドタイ） 販促会議 編集部2016.04.01 掲載
- ^ 『BuzzFeedとVICEは2017年の売上目標を下回る』 2017年11月17日 Onebox News
- ^ “米ハフポストを買収で合意 ネットメディアのバズフィード”. 共同通信 (2020年11月20日). 2020年11月21日閲覧。
- ^ “米バズフィード上場へ 新興メディア、合併で”. 共同通信 (2021年6月25日). 2021年6月25日閲覧。
- ^ “Megha Rajagopalan, Alison Killing and Christo Buschek of BuzzFeed News”. The Pulitzer Prizes. Columbia University (2021年). 2023年4月22日閲覧。
- ^ “Finalist: BuzzFeed News and the International Consortium of Investigative Journalists, Washington, D.C.”. The Pulitzer Prizes. Columbia University (2021年). 2023年4月22日閲覧。
- ^ “米「バズフィード・ニュース」が閉鎖へ 経費削減で”. NHKニュース. 日本放送協会 (2023年4月21日). 2023年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年5月2日閲覧。
- ^ a b “BuzzFeed raises another $50 million to fund expansion”. CNN. August 29, 2014閲覧。
- ^ a b “Inside BuzzFeed: The Story of How Jonah Peretti Built the Web's Most Beloved New Media Brand”. Business Insider (2012年12月11日). 2015年5月6日閲覧。
- ^ Lepore, Jill. “The Cobweb. Can the Internet be archived?”. The New Yorker (January 26, 2015 issue)
- ^ “BuzzFeed”. BuzzFeed. 2015年5月6日閲覧。
- ^ “BuzzFeed Back On Top – The Biggest Facebook Publishers of December 2013”. blog.newswhip.com. NewsWhip. 2014年10月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年10月23日閲覧。
- ^ “The Biggest Facebook Publishers of January 2014”. blog.newswhip.com. NewsWhip. 23 October 2014閲覧。
- ^ “The Biggest Facebook Publishers of February 2014”. blog.newswhip.com. NewsWhip. 23 October 2014閲覧。
- ^ “The Biggest Facebook Publishers of March 2014”. blog.newswhip.com. NewsWhip. 23 October 2014閲覧。
- ^ “The Biggest Facebook Publishers of April 2014”. blog.newswhip.com. NewsWhip. 2014年10月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年10月23日閲覧。
- ^ “About”. Buzzfeed Video on YouTube. Google Inc (24 October 2014). 24 October 2014閲覧。
- ^ “BuzzFeedVideo”. YouTube. 2015年5月6日閲覧。
- ^ “About BuzzFeed Community”. BuzzFeed. BuzzFeed, Inc (24 October 2014). 24 October 2014閲覧。
- ^ “Get your cat on: BuzzFeed creates new section where readers can publish”. Gigaom. Gigaom, Inc (8 May 2013). 24 October 2014閲覧。
関連項目
外部リンク
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