日本の海底ケーブルとは? わかりやすく解説

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日本の海底ケーブル

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/02 03:24 UTC 版)

海底ケーブル」の記事における「日本の海底ケーブル」の解説

日本最初海底ケーブル1871年敷設され長崎-上海間及び長崎-ウラジオストク間のものである現在の長崎市南山手一丁目18番地には「国際電信発祥の地」の碑があるが、かつてここにあったホテルベルビューの一室借りていた大北電信会社によって同年8月12日一般公衆電報取り扱い始まった。これは日本における国際電報事業開始された日であり、翌年開通した欧亜陸上電信線と接続された。その後1883年呼子-釜山間の海底電信線敷設された。 一方国内通信では、1873年お雇い外国人指導の下で関門海峡敷設したのが始まりである。1896年には、日清戦争獲得した台湾へ電信敷設のため、日本最初本格的海底ケーブル敷設船となる沖縄丸導入日露戦争では逓信省技師浦田次郎らが軍用海底電線敷設国産船では小笠原丸が、1906年後述太平洋横断ケーブル工事目的として建造されている。 1906年8月1日に、日米太平洋横断国際海底ケーブル開通した。これは、日本東京から敷設したケーブルと、米国サンフランシスコ-マニラ線のグアムから分岐して敷設したケーブル父島接続したもので、当初ルート東京-小笠原父島)-グアム-ミッドウェー-ホノルル-サンフランシスコであったが、1931年5月東京側の陸揚地鎌倉変更された。 1914年8月末、同盟国イギリス芝罘青島上海接続しているドイツ帝国海底ケーブル切断した11月青島の戦い終結このあと切断したケーブル利権について日英間で交渉が行われた。1916年3月切断したケーブル日本付け替え工事青島-上海間は佐世保-上海間に、上海-ヤップ島間は沖縄沖で切られ那覇-ヤップ間に利用された。竣工5月であった1919年戦勝国ヨーロッパとアジア切断し各国実効支配しているドイツ帝国ケーブルは、パリ講和会議でその処遇中心議題一つとなった3月十人委員会席上ロバート・ランシングウッドロウ・ウィルソンが、ドイツへ返還するか、または戦勝国共同管理するという措置提案した。しかし、決着はつかなかった。 1920年ワシントン会議 (1922年)予備会が1920年10月10日から12月14日の間にワシントン開かれたケーブルをめぐる交渉には特別分会設けられ議長ジョン・W・デイビス務めた各国代表として日本幣原喜重郎イギリスブラウンフランスのラネル、イタリアブランビル参加した十数次にわたる会合経て議論本会持ち越された。 1921年本会議イタリアを除く参加国が、以下の3点合意したヤップ-上海間は日本に、ヤップ-グアム間は合衆国に、ヤップ-メナド間はオランダに帰属させる。 各線の両端は、1.割り当て受けた国が運用する。アメリカ・オランダはヤップ島いかなる課税警察受けない日本ヤップ - 那覇線を上海まで延長する1922年2月11日、2. の見返りとして、アメリカ日本ヤップ島領有権認めた戦時中までもっていた海底ケーブル所有権について、日本戦後理によりその大部分失った1964年TPC-1(Trans Pacific Cable, 神奈川-グアム-ハワイ)が開通し電話回線128回線実現された。1969年JASC(新潟-ナホトカ)の120回線敷かれた。しばらくしてからTPC-2(1975年沖縄-ハワイ電話回線845回線)に続きECSC熊本-上海1976年電話回線480回線)、OLUHO(沖縄-ルソン-香港1977年電話回線:1,200回線)、OKITAI(沖縄-台湾1979年電話回線480回線)、JKC浜田-釜山1980年電話回線:2,700回線)などの同軸ケーブル敷設された。そしてTPC-3(1989年容量560 Mbps)では、初め光ファイバー用いられNPC1990年容量:1 Gbps)、TPC-4(1992年容量:1 Gbps)、TPC-5CNCable Network: 環状1995年容量10 Gbps)が建設され日米間の通信とともにアジア地域欧米との中継含めたバックボーンとして重要な役割担った日本接続されるその他の国際海底ケーブルには、APCN(10 Gbps, 陸揚国:韓国香港フィリピン台湾タイマレーシアシンガポールインドネシア)や、インド洋経由するSEA-ME-WE3(40 Gbps, 陸揚国:韓国中国台湾香港、マカオフィリピンタイブルネイベトナムシンガポール、マレーシアインドインドネシアミャンマーオーストラリアスリランカパキスタンオマーンアラブ首長国連邦ジブチトルコサウジアラビアエジプトキプロスギリシャイタリアモロッコポルトガルフランスイギリスベルギードイツ)などもある。 その後インターネット時代迎え、より大容量海底ケーブルへと進化した技術には、WDMWavelength Division Multiplexing光波多重)や光ファイバーあげられる。これらの技術によって、China-US CN2000年容量80 Gbps)、Japan-US CN2001年容量400 Gbps)、Unity2010年容量20 Tbps)へと飛躍的な大容量化が実現された。 TPC-1、TPC-2などの退役した同軸ケーブル地震研究などに転用されている。 欧米ネットバブルにより、従来通信事業者主体からプライベートケーブルと呼ばれる通信事業者ケーブル登場した結果インターネット時代といえども供給過剰ともいわれる一方国際的な更なるブロードバンド化に伴う需要受け皿にもなっている。 2014年8月KDDI中国電信Google, シンガポール・テレコムなどと日米海底光通信ケーブル FASTER共同建設投資協定11日NECとの間で FASTERシステム供給契約発効した2016年6月建設完了運用開始した日本地上局千葉県南房総市三重県志摩市設置前者はすでにケーブル過密域である。KDDI によると、海底ケーブル日本国際トラフィック99%を担っている

※この「日本の海底ケーブル」の解説は、「海底ケーブル」の解説の一部です。
「日本の海底ケーブル」を含む「海底ケーブル」の記事については、「海底ケーブル」の概要を参照ください。

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