社会経済システムの指標
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/08/21 22:12 UTC 版)
「グレート・アクセラレーション」の記事における「社会経済システムの指標」の解説
人口、国内総生産（実質GDP）、対外直接投資、都市人口、一次エネルギーの使用、化学肥料の使用、巨大ダム、水利用、製紙、交通、遠隔通信、海外旅行となる。 人口 人口が10億人になったのは19世紀初頭であり、20億人になるには約125年後の1935年までかかった。その後急速になり、25年後の1960年には30億人に達し、年間2.2%の増加率となった。原因としては乳幼児死亡率の低下が大きく、平均余命が延びたことが挙げられる。欧米の感染症対策がアジアやアフリカの主な地域で普及したのは1950年代以降からで、平均余命の地域格差が縮まっていった。 人口が30億人だった時点では、環境問題は社会的・経済的な問題からは別個のものとして考えられていた。その後の人口増加と大量生産や貿易によって、化石燃料の使用、工業的な肥料生産、肉食の増加による家畜の増加、フロンの使用、漁獲量の増加が続いた。2050年までに人口は90億人に達し、世界経済の規模は2050年までに3倍になると予想されている。 国内総生産（実質GDP） 1950年から1973年にかけて世界のGDPは年4.9%、1人あたりGDPは年2.9%、輸出量は年7%増加した。経済成長の世界的な分岐は16世紀から起きており、1500年から1820年までの世界のGDPは2400億ドルから6950億ドルに増え、ヨーロッパが中心だった（後述）。 対外直接投資（FDI） FDIは1980年代中頃から増加ペースが上昇し、特に1993年以降に急増した。世界のFDI流出額は1992年の約2000億ドルから2000年には約1兆1500億ドルとなった。原因は、経済協力開発機構（OECD）での合併と買収（M&A）の増加と、欧州連合（EU）や北米自由貿易協定（NAFTA）などの地域統合にある。中南米では、民営化の進展とともにFDIが増え、アジアでは1997年から1998年に起きたアジア金融危機ののちにM&Aが増えた。1990年代以降のFDIによって多国籍企業（MNEs）の役割が大きくなっている。 都市人口 人類の都市への集中は続いており、2007年から2008年にかけて都市人口が全人口の50%を初めて超えた。2050年には都市人口が70億人に達すると予想される。21世紀においては、10日につき都市人口が100万人増加するペースともいわれ、アジアやアフリカにおける農村から都市への移住が中心となっている。都市の面積も人口増加によって拡大し、2030年には地球の陸地面積の約10%になるとも予想されている。 一次エネルギーの使用 石油、石炭、天然ガスを中心とする一次エネルギーが増加し、二酸化炭素などの温室効果ガスが増加を続けている。国際エネルギー機関（IEA）の調査によれば、石油生産は2006年にピークに達した可能性が高い。ピーク以降は石油採掘のコストが上昇してゆくため、安い化石燃料が減ってゆくことを意味する。代替として液化天然ガス、オイルサンド、オイルシェール、石炭液化などが検討されているが、これらは石油よりも環境を汚染し、収益性が低く、石油より採掘できる期間が短い。 化学肥料の使用 1909年に人工肥料の製造法が発見され、ハーバー・ボッシュ法によって人工肥料が世界中で使われるようになった。農作物の収穫量が増え、1ヘクタールあたりの養える人間の数は2倍となった。1940年代以降の穀物の生産性向上は緑の革命とも呼ばれた。ただし、2014年時点でも10億人が十分な食べ物を得ておらず、他方では15億人が肥満と診断されている。 化学肥料の普及によって土壌の窒素が過剰になり、窒素が河川や海洋に流出した。化学肥料に必要なリン鉱石は、50年から100年で枯渇すると予想されている。 巨大ダム 20世紀前半から1日に1つのペースでダムが建設されており、世界の主要河川の2/3に5万以上の大型ダムがある。ダムの水力発電によって、2050年までに水力発電が40%増加するとされている。ヨーロッパや北米で増えすぎたダムの撤去が進む一方、アジア、アフリカ、中南米で新たに建設が進められている。低炭素エネルギーという利点が水力発電にあるが、ダムによって肥沃な土地の水没、住民の立ち退きなどが起きる。また、水底の腐敗によって温室効果ガスであるメタンが発生し、人類が排出するメタンの1/4は大型ダムから発生している。大量の水が蓄えられるため、重量によって地震が発生する可能性もある。このため、チリのパタゴニアなど反対運動によってダム建設が中止される場合もある。 水利用 淡水利用の指標は、流水資源の消費を年間4000万立方キロメートル以下に抑えることとされる。淡水消費の92%は農業が占める。水利用の増加によって世界の河川の25%が海に到達しておらず、アラル海やチャド湖などの湖では水位が減少した。淡水利用の増加によって、淡水種の30%に絶滅の可能性がある。 製紙 製紙ではパルプの材料となる樹木が伐採されるため、再生産コストを度外視すると森林面積が減少する。フィリピンは、1950年代には国土の75%が森林だったが、日本向け木材の輸出が60年代から行われた結果、1980年代末には25%に低下した。同じく日本向けの有数の木材輸出国のマレーシアは、ボルネオ島を中心に伐採が急増し、不買運動が起きる国もあった。
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