大日本帝国陸軍
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大日本帝国陸軍（だいにっぽんていこくりくぐん、だいにほんていこくりくぐん、旧字体：大日本帝󠄁國陸軍、英語: Imperial Japanese Army、IJA）は、1871年（明治4年） - 1945年（昭和20年）まで日本に存在していた軍隊組織である。通称は日本陸軍、帝国陸軍、陸軍。
注釈
- ^ 航空総監以下、幹部は1910年代から存在する陸軍航空本部幹部を兼ねる
- ^ 警察庁は単に『扶桑歌』または『分列行進曲』という名称で行進曲に使用している
- ^ 陸軍歯科医将校の最高階級は、陸軍歯科医少将であった[9]。
- ^ 陸軍憲兵上等兵に関しては、警察官巡査との均衡から判任官待遇を受けている
- ^ 卒業時に士官候補生たる上等兵となる
- ^ 1940年（昭和15年）に新設された兵長のみ昭和15年制式
- ^ 在学徴集猶予の制度、1943年に大学院特別研究生と理工系および教員養成学校在学者の入営延期に改められ文科系学生には猶予が撤廃された
- ^ のちの方面軍は編成されておらず、総軍が軍を直接隷属した
- ^ 服部卓四郎からの勧めで東條英機の娘、東條光枝と結婚
- ^ a b c d e 服部機関出身者
- ^ 山本智之は加藤を第1師団長としているが、正しくは第13師団長なので注意
- ^ 山本智之は竹下の最終ポストを第4師団長としているが、正しくは陸上自衛隊幹部学校長なので注意
- ^ a b c 宮城事件に関与
出典
- ^ 陸軍次官山田隆一 『英国皇帝陛下ニ付祝電並御答電ノ件』1918年2月26日、アジア歴史資料センター (JACAR)、Ref.C02030531300
- ^ 外務大臣牧野伸顕『15．英国ニヨリ四十四年式騎兵銃寄贈ノ件』1913年8月29日、アジア歴史資料センター、Ref.B07090270800
- ^ a b 「昭和十二年勅令第十二号陸軍武官官等表ノ件〇昭和六年勅令第二百七十一号陸軍兵等級表ニ関スル件ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A02030204100、公文類聚・第六十四編・昭和十五年・第六十二巻・官職六十・官制六十・官等俸給及給与（外務省～旅費）（国立公文書館）
- ^ 「昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件中ヲ改正ス・（陸軍法務官並ニ建築関係ノ技師ヲ武官トスル為及衛生将校等ノ最高官等ヲ少佐マテ進メル為）」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03010029300、公文類聚・第六十六編・昭和十七年・第五十七巻・官職五十三・官制五十三官等俸給及給与附手当二（国立公文書館）
- ^ a b 「昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件外七勅令中ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A14101207600、公文類聚・第六十八編・昭和十九年・第三十七巻・官職三十七・官制三十七・官等俸給及給与手当一（国立公文書館）
- ^ a b 「御署名原本・昭和二十年・勅令第二九五号・昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件外十勅令中改正ニ関スル件」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A04017740300、御署名原本・昭和二十年・勅令第二九五号・昭和十五年勅令第五百八十号陸軍武官官等表ノ件外十勅令中改正ニ関スル件（国立公文書館）
- ^ a b 「陸軍武官官等表等を廃止する勅令を定める」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A13110684400、公文類聚・第七十編・昭和二十一年・第三十七巻・官職二十八・俸給・給与二・内閣・外務省・内務省～任免一（国立公文書館）（第1画像目から第5画像目まで）
- ^ a b 「昭和二十年勅令第五百四十二号ポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件に基き陸軍刑法を廃止する等の政令」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A13110917200、公文類聚・第七十二編・昭和二十二年五月三日以降・第六十九巻・法務四・民事三～雑載（国立公文書館）（第1画像目から第14画像目まで）
- ^ “戦時下の歯科医学教育 第2編 軍医学校と歯科委託生およ び歯科医将校制度と戦線での歯科医師（歯科学報, 120(2): 119-156）” (PDF). 東京歯科大学. 2022年3月3日閲覧。
- ^ 「昭和十五年勅令第五百八十一号陸軍兵等級表ニ関スル件中ヲ改正ス・（憲兵上等兵ノ階級新設ノ為）」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03010030200、公文類聚・第六十六編・昭和十七年・第五十七巻・官職五十三・官制五十三官等俸給及給与附手当二（国立公文書館）
- ^ 郷土の偉人研究会 (2012年10月3日). “「陸軍の父」”. 株式会社ダイヤモンド社. 2017年6月18日閲覧。
- ^ “歴史群像―学研デジタル歴史館－「TOKYO銅像マップ―靖国神社周辺」 大村益次郎”. 学習研究社. 2017年6月18日閲覧。
- ^ アメリカ陸軍省編 外間正四郎訳『沖縄 ― 日米最後の戦闘』光人社、2006年（新装版）
- ^ 『岩波講座 アジア・太平洋戦争〈7〉支配と暴力』 岩波書店 p.412
- ^ 『岩波講座 アジア・太平洋戦争〈7〉支配と暴力』 岩波書店 p.410
- ^ a b c 秦郁彦 『史録 日本再軍備』 文藝春秋 p.44
- ^ 井本によれば「自衛隊内での人的関係は良好であったが、内局文官との関係は極度のマイナス状態であった」という。
- ^ 軍事史学会編 『軍事史学』 第39巻 第4号 p.93
- ^ 山本智之 『日本陸軍 戦争終結過程の研究』 芙蓉書房出版 p.248
- ^ a b c d e f 朝日新聞 昭和30年（1955年） 9月24日
- ^ a b c 軍事史学会編 『軍事史学』 第39巻 第4号 p.97
- ^ a b c 山本智之 『日本陸軍 戦争終結過程の研究』 芙蓉書房出版 p.266-268 など
- ^ 『原四郎 追悼録』 原四郎追悼録編纂刊行委員会 p.15
- ^ 当該部分の全文は「下村定#帝国議会答弁」を参照。
- 1 大日本帝国陸軍とは
- 2 大日本帝国陸軍の概要
- 3 名称
- 4 兵器
- 5 軍閥
- 6 脚注
大日本帝国陸軍
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「高い城の男 (テレビドラマ)」の記事における「大日本帝国陸軍」の解説
日本本国の陸軍で、軍首脳の中では大ナチス帝国への先制攻撃を推進する勢力が強い。原爆の製造法を入手したのち、サンフランシスコに倉庫に偽装した秘密工場を建設、旧アメリカ領で採掘したウランを使い原爆製造に着手する。太平洋合衆国を訪れた小野田将軍が大臣である田上を恫喝するなど、シビリアンコントロールとは無縁のようである。合衆国の憲兵隊を直接指揮することもある。
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大日本帝国陸軍
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大日本帝国陸軍は、日本史上において先駆けて旭日旗を考案・採用し、「軍旗（旧称・陸軍御国旗）」として制定した。意匠は国旗である日章旗に準じ日章は中心に位置し、十六条の光線（旭光）を放つ。なお、海軍はその陸軍に遅れること19年後の1889年（明治22年）、（陸軍の）「軍旗（陸軍御国旗）」に倣い旭日旗を「軍艦旗」として制定した（日章位置は旗竿側に寄る）。 「軍旗」および「軍旗の意匠の旭日旗」は、五芒星（五光星）や桜星（桜花）とともに、明治最初期から「帝国陸軍の象徴」として国民に広く知られており、戦争画・写真、軍歌、メディア（新聞・ラジオ放送・ニュース映画など）、兵営公開イベントを兼ねた軍旗祭などを通して一般市民からも親しまれていた存在であった（#軍旗の意匠）。 なお、制式・正式の名称は「軍旗」であるが「連隊旗（聯隊旗）」の通称・呼称も採用当時から多々使用されている。 （常備）歩兵連隊軍旗 騎兵・（砲兵）連隊軍旗 日清戦争（乙未戦争）における近衛師団の近衛歩兵連隊および、同連隊の軍旗を描いた錦絵（右田年英画、1895年（明治28年）） シベリア出兵における騎兵連隊および、同連隊の軍旗を描いた記録画 1932年（昭和6年）当時の歩兵連隊軍旗と連隊旗手 1944年（昭和19年）当時の歩兵連隊軍旗と連隊旗手
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大日本帝国陸軍
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詳細は「陸軍飛行戦隊#飛行師団」を参照 大日本帝国陸軍の航空部隊では師団相当の編制として飛行師団（軍隊符号：FD）が使用されていた。なお同時期には航空師団(KD)も存在しているが、日本陸軍においては第一線級の実戦飛行部隊を隷下に有する主力が飛行師団で、航空師団は教育飛行部隊を隷下とするものと住み分けがなされていた。飛行師団の前身は師団に準ずる集団である飛行集団(FC)で、第二次世界大戦中に（飛行師団へと）改編・昇格されたものであった。飛行師団・航空師団の長は師団長（飛行師団長・航空師団長）、飛行集団の長は集団長（飛行集団長）となる。 このほか日本陸軍においては第二次大戦終戦に至るまで、師団相当の部隊として戦闘飛行集団（戦闘機部隊を主力に編成させたもの）、教育飛行師団（航空師団と同じく教育飛行部隊を隷属）、教導飛行師団（実施学校たる各陸軍飛行学校を軍隊に改編したもの）、教導航空整備師団、教導航空通信師団、挺進集団（挺進団など空挺部隊を隷属する日本軍唯一の空挺師団）などが編成されている。 日本陸軍航空部隊における基本実戦部隊編制単位は飛行戦隊(FR/F)であり、上級部隊が旅団相当の飛行団(FB)、更にこの飛行団の上級部隊が飛行師団であった。飛行師団は複数個飛行団もしくは飛行戦隊・独立飛行中隊(Fcs)と、それら飛行部隊の支援部隊である航空地区司令部（隷下に飛行場大隊）や航空通信団司令部（隷下に航空通信連隊など）などを有する。ただし、同じ「飛行師団」であってもそれぞれ編制は大きく異なり、第4飛行師団 (日本軍)(4FD)のような支援任務の地上部隊のみの飛行師団もある。終戦までに13個師団が編成された。 飛行師団の上級部隊としては軍に相当する航空軍(FA)が編成されている。
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大日本帝国陸軍
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大日本帝国陸軍
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大日本帝国陸軍の戦車部隊は、1925年（大正14年）5月1日創設の「第1戦車隊」（久留米）と「歩兵学校戦車隊」（千葉）に始まり、1933年（昭和8年）8月に、それぞれ戦車第1連隊（第12師団に所属）と戦車第2連隊（第1師団に所属）に改編され、最初の戦車連隊となった。 これらの2個戦車連隊の他、1933年（昭和8年）10月に戦車第3大隊が、1934年（昭和9年）4月に戦車第4大隊が編成され関東軍の独立混成第1旅団に所属し、1936年（昭和11年）4月に支那駐屯戦車隊が編成され支那駐屯軍に配備された。その後、1937年（昭和12年）に日中戦争が勃発すると戦車第3・4大隊が連隊に改編された他、1938年（昭和13年）には戦車第8連隊までが編成された。 第二次世界大戦前期の大日本帝国陸軍においては、標準編制の戦車連隊は4コ中隊で構成され、そのうち第1中隊は軽戦車を、第2から第4中隊は中戦車を装備していた。例外的な編制としては、2コ中隊しか有しない小規模の連隊や、機動歩兵中隊や工兵などを有する諸兵科連合型の単独で作戦可能な連隊も存在した。後に砲戦車を装備した第5中隊が加えられたが、実際に砲戦車が配備された例はほとんど無く、部隊は編成されたものの装備は揃わない、といった状態がほとんどであった。 1942年（昭和17年）にはより集団的な戦車の運用を目的として、戦車連隊を中核とした機甲軍-戦車師団-戦車旅団が編成された。しかし実際には、機甲軍は1年あまりで解体され機甲軍団として戦闘に投入されたことは無く、日本軍においては、歩兵部隊を基幹とした通常の師団を支援するという形で、師団、旅団、連隊単位での作戦参加が行われたに過ぎなかった。 連隊名前身創設編成地設立最終配置戦車第1連隊 第1戦車隊 1925年（大正14年）5月1日 久留米 1933年（昭和8年）8月1日 栃木県佐野 戦車第2連隊 歩兵学校教導隊戦車隊 1925年（大正14年）5月1日 千葉 1933年（昭和8年）8月1日 神奈川県戸塚 戦車第3連隊 戦車第3大隊（久留米） 1933年（昭和8年）10月1日 公主嶺 1937年（昭和12年）8月1日 南支全県 戦車第4連隊 戦車第4大隊（習志野） 1934年（昭和9年）4月1日 公主嶺 1938年（昭和13年）8月1日 ティモール 戦車第5連隊 久留米 1937年（昭和12年）8月2日 埼玉県加須 戦車第6連隊 戦車第1連隊より基幹要員 青野ヶ原 1939年（昭和14年）8月1日 滅（比） 戦車第7連隊 戦車第1大隊（久留米） 1937年（昭和12年）7月27日 中支 1938年（昭和13年）7月2日 滅（比） 戦車第8連隊 戦車第2大隊（習志野） 1937年（昭和12年）7月27日 北支 1938年（昭和13年）7月2日 ラバウル 戦車第9連隊 戦車第3連隊.戦車第5連隊 より基幹抽出 鉄嶺 1939年（昭和14年）8月1日 滅（サイパン） 戦車第10連隊 戦車第5連隊.戦車第9連隊 より基幹抽出 哈爾浜 1939年（昭和14年）8月1日 滅（比） 戦車第11連隊 戦車第5連隊.戦車第9連隊 より基幹抽出 満州斐徳 1940年（昭和15年）3月1日 千島占守島 戦車第12連隊 支那駐屯戦車隊、独立軽装甲車第1（東京）.第10（善通寺）.第12中隊（宇都宮） 1938年（昭和13年）1939年（昭和12年）7月27日1939年（昭和12年）8月24日 北支 1939年（昭和14年）10月28日 京城 戦車第13連隊 独立軽装甲車第2（東京）.第6（熊本）.第7中隊（旭川） 1939年（昭和12年）7月27日1939年（昭和12年）8月24日 漢口 1939年（昭和14年）11月30日 北京 戦車第14連隊 独立軽装甲車第11（善通寺）.第51（関東軍）.第52中隊（関東軍） 1938年（昭和13年）9月19日 広東 1939年（昭和14年）11月10日 ラングーン 戦車第15連隊 第1師団戦車隊 1940年（昭和15年）12月14日 孫呉 1942年（昭和17年）6月24日 ニコバル 戦車第16連隊 第23師団戦車隊 1940年（昭和15年）12月14日 海拉爾 1942年（昭和17年）6月27日 復員（ウェーク島）＊独立混成第13連隊の第1.第2戦車隊に改編 戦車第17連隊 戦車第2連隊補充隊を復帰.充当 津田沼 1942年（昭和17年）6月24日 天津 戦車第18連隊 戦車第1連隊補充隊を復帰.充当 久留米 1942年（昭和17年）6月24日 宮崎県綾町 戦車第19連隊 戦車第6連隊補充隊を復帰.充当 青野ヶ原 1942年（昭和17年）6月24日 久留米 戦車第20連隊 ＊朝鮮軍隷下の戦車連隊番号として配当されていたが.結局未発令 未編成 戦車第21連隊 ＊設備.資材を陸軍少年戦車兵学校に充当し.編成解消 上井出 未編成 戦車第22連隊 盛岡 1942年（昭和17年）8月1日 北海道帯広 戦車第23連隊 戦車第5連隊 編成担任 牡丹江愛河 1941年（昭和16年）9月13日 静岡県引佐 戦車第24連隊 公主嶺陸軍戦車学校教導連隊（＊編成完結後も教導業務継続受託・四平戦車学校に同居） 1940年（昭和15年）12月1日 四平街楊木林 1941年（昭和16年）11月21日 愛知県豊橋 戦車第25連隊 戦車第12連隊の第4.第5中隊 包頭 1944年（昭和19年）3月17日 復員（台湾高雄）＊1945年（昭和20年）5月16日独立混成第42連隊に改編 戦車第26連隊 戦車第1師団捜索隊 牡丹江 1944年（昭和19年）3月17日 滅（硫黄島） 戦車第27連隊 戦車第2師団捜索隊 満州勃利 1944年（昭和19年）3月17日 滅（沖縄） 戦車第28連隊 千葉戦車学校教導隊 千葉 1944年（昭和19年）7月6日 千葉市黒砂 戦車第29連隊 陸軍騎兵学校教導隊 習志野 1944年（昭和19年）7月6日 船橋市二宮 戦車第30連隊 四平戦車学校教導連隊 1944年（昭和19年）7月6日 習志野 戦車第33連隊 独立戦車第33大隊（戦車第10連隊残留隊→ 戦車第5連隊東安分駐隊） 1944年（昭和19年）7月29日 満州東安 1945年（昭和20年）4月6日 千葉 戦車第34連隊 臨時第1独立戦車隊 （戦車第2師団残留隊） 1944年（昭和19年）8月5日 満州勃利 1944年（昭和19年）10月11日 奉天 戦車第35連隊 （戦車第1師団残留隊） 1944年（昭和19年） 満州勃利 1944年（昭和19年）10月11日 新京 戦車第36連隊 習志野 1945年（昭和20年）4月6日 千葉県白井 戦車第37連隊 久留米 1945年（昭和20年）4月6日 鹿児島県由野 戦車第38連隊 （甲 編成） 習志野 1945年（昭和20年）4月6日 茨城県内原 戦車第39連隊 独立戦車第31大隊（習志野） 1944年（昭和19年）7月29日 習志野 1945年（昭和20年）4月6日 茨城県鯉淵 戦車第40連隊 独立戦車第32大隊（久留米） 1944年（昭和19年）7月29日 久留米 1945年（昭和20年）4月6日 鹿児島川辺 戦車第41連隊 戦車第2連隊補充隊を復帰.充当（乙 編成） 習志野 1945年（昭和20年）4月6日 横須賀 戦車第42連隊 戦車第19連隊補充隊を復帰.充当（乙 編成） 青野ヶ原 1945年（昭和20年）4月6日 久留米 戦車第43連隊 戦車第18連隊補充隊を復帰.充当（乙 編成） 久留米 1945年（昭和20年）4月6日 熊本県八代 戦車第44連隊 戦車第22連隊補充隊を復帰.充当（乙 編成） 盛岡 1945年（昭和20年）4月6日 岩手県盛岡 戦車第45連隊 （乙 編成） 習志野 1945年（昭和20年）4月6日 徳島 戦車第46連隊 （甲 編成） 大阪 1945年（昭和20年）4月6日 福岡県福島 戦車第47連隊 （乙 編成） 盛岡 1945年（昭和20年）4月6日 愛媛県松山 戦車第48連隊 （乙 編成） 1945年（昭和20年）4月6日 千葉県八街 戦車第51連隊 ＊四平戦車学校を閉鎖し.人員.機材を軍隊化 四平街 1945年（昭和20年）7月10日 新京 戦車第52連隊 ＊四平戦車学校を閉鎖し.人員.機材を軍隊化 四平街 1945年（昭和20年）7月10日 新京
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大日本帝国陸軍
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「大日本帝国陸軍の軍の一覧」も参照 大日本帝国陸軍では、軍団という編制単位を用いなかったため、軍が師団の直属の上級部隊であった。1937年に勃発した日中戦争（支那事変）開戦以前の、平時の内地における高級部隊は師団のみであった。海外領土には朝鮮軍・台湾軍・関東軍・支那駐屯軍の4軍が置かれていたが、これらは外地駐留の警備部隊であり、駐留部隊を管轄する組織なため規模も小規模なものであった（このうち常設師団を持つものは朝鮮軍のみであり、しかも2個師団で1個軍を形成する比較的小さなものだった。さらに他のものは「軍」と名は付くものの、その規模兵力は師団と比べて有意に大きかったわけではない）。 有事の際には作戦の都度その作戦に応じた規模の軍が編成された。これらの軍は、数個師団および独立部隊等その他の直轄部隊によって編成されていた。日中戦争開戦以降、陸軍の拡充に伴って多数の軍が設置されたことから、これらの上級部隊として他国の軍集団に相当する方面軍が編成され、さらには総軍である支那派遣軍が新設されている（総軍自体は日露戦争当時に満州軍が編成されていたが、当時は方面軍が存在せず総軍が各軍を隷属していた）。 軍の長は司令官（軍司令官）と称し、陸軍大将が親補されていたが、軍が増えるようになると、親任官である大将を徒に増やす訳にもいかず、陸軍中将が親補されるようになった。軍隊符号はAで、1A（第1軍）、2A（第2軍）などと表記する。外国陸軍では軍団相当の単位として認識している。なお、軍司令部そのものは人事、兵站の管理機能を持ち、他国の軍司令部とその機能に差異は無い。 1942年6月以降、陸軍航空部隊においても従来の飛行師団(FD)を統括する上級部隊として、地上軍の軍に相当する航空軍(FA)が編成されている。 詳細は「陸軍飛行戦隊#航空軍」を参照
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大日本帝国陸軍
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偵察を行うのは、主として航空機、歩兵騎兵部隊および歩兵騎兵砲兵工兵その他の部隊から出される斥候であるが、高級指揮官および各団隊の指揮官は、必要に応じて自ら偵察に従事した。
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大日本帝国陸軍
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「師団#大日本帝国陸軍」および「旅団#大日本帝国陸軍の旅団」も参照 旧日本陸軍では主な編制単位に「総軍」、「方面軍」、「軍」、「集団」、「師団」、「旅団」、「団」、「連隊」、「戦隊」、「大隊」、「中隊」、「小隊」、「分隊」があった。うち平時にも設置されているものは師団から中隊で、軍以上は軍令などにより設置される。小隊・分隊は戦時等、動員の際に中隊を分ち設置される。団以上に司令部が設けられ、連隊以下中隊までは本部が置かれる。 「集団」は師団に準ずる規模のものと師団を統括する規模の物と二種類あった。前者は騎兵集団・挺進集団・飛行集団などがあり、飛行集団は後に飛行師団へと改編された。後者は複数の師団や独立混成旅団を統括するもので、「パラオ地区集団」、「北部マリアナ地区集団」、「南部マリアナ地区集団」などがあった。同様に師団相当ないし軍相当の部隊として「兵団」があり、「支那駐屯兵団」、「東京湾兵団」、「小笠原兵団」、「航空兵団」などが例である。ただし、兵団文字符といった用法のように、師団や旅団などことを総称して「兵団」と呼ぶこともあり、この場合は正式な編制単位としての用法ではない。 師団は主に師団司令部と2個歩兵旅団（各2個歩兵連隊）、砲兵・騎兵・工兵・輜重兵連隊、師団通信隊・衛生隊・野戦病院・兵器勤務隊で構成された。歩兵旅団にはそれぞれ2個歩兵連隊が属していた。これを4単位編制或いは4単位師団といい、支那事変が始まった頃まではこの編制が基本となっていた。支那事変から太平洋戦争が始まる頃には、それまで各師団に4個歩兵連隊ずつあったものを1個連隊ずつ抽出しそれをもって新たな師団を編成した。師団には歩兵連隊が3個ずつ配置されており、それまで歩兵連隊の上位であった歩兵旅団は廃され、歩兵団が編成された。これを3単位編制或いは3単位師団という。これは作戦地域が広範囲になり、戦略単位である師団の数を増やして対応した為である。歩兵戦力は減少したが、代わりに砲兵・戦車等の部隊を増員した為、諸外国の師団に於いては総合的な戦力は向上したとされる。また、日本では師団長は長く中将の職で、更に特に親補職としていたが、終戦間際に新設された機動打撃師団などの師団長は親補職では無く少将も任命された。その他、一部の教導師団や飛行師団等では少将が「師団長心得」を務めた。 日中戦争の戦線拡大に応じて、治安維持には師団より小規模な独立混成旅団が多く編成される。独立混成旅団は、1個旅団規模の歩兵部隊に砲兵・戦車・工兵等の特科部隊をあわせて独立した作戦を行えるようにしたもの。多くの独立混成旅団に歩兵連隊は無く、4個乃至5個独立歩兵大隊と旅団砲兵隊・旅団工兵隊・旅団通信隊等で構成され約5000人規模になる。独立混成旅団は凡そ100個編成されたが、この内幾つかは師団に改編される。これとは別に、「独立」の名称を冠さない「混成旅団」という編制もあり、一般には、師団全部を動員する代わりに、師団内の歩兵旅団に砲兵などを臨時に分属させて動員したものである。ただし、第二次世界大戦中の師団の一部には、師団内旅団として歩兵旅団の代わりに最初から混成旅団を持つ例がある。 なお、上記以外に「隊」も使用されており、「○○師団通信隊」、「○○師団工兵隊」、「○○師団砲兵隊」、「○○師団戦車隊」、「○○師団捜索隊」、「○○師団輜重隊」等多数が存在し、満州国内に駐留する部隊には連隊と同等規模である国境守備隊や独立守備隊などが配置されていた。 このほか、軍隊区分と呼ばれる作戦上の都合による臨時の組織変えを行うことがあった。支隊の多くはこの軍隊区分の方式で編成されたほか、各師団の患者収容隊や防疫給水部なども軍隊区分で設置されることがある。
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大日本帝国陸軍
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「日本製航空機の一覧」の記事における「大日本帝国陸軍」の解説
陸軍は航空企業に開発仕様書を数多く提出し、要求も技術をはるかに上回ることが少なくなかった。このため、実現しなかった航空機、試作で終わった航空機がかなりの数に上るが、膨大な試作機を製作させることで、結果として国内各社の製造技術力を押し上げることとなった。 1933年（昭和8年）に試作呼称が制定され、九三式以降の陸軍航空機には「キ○○」と言う開発番号が振られている。「キ」は機体、「ク」はグライダー、「ハ」は発動機である。 番号名称製造者生産数備考 軽気球 陸軍士官学校 1 西南戦争時に製作されるも実戦には未投入 徳永式凧式繋留気球 陸軍 1 試作のみ 日本式繋留気球 気球製作所 18 数種類が存在・「山田式」とも 四三式繋留気球 - 日本式基本 練習用凧式気球 陸軍 1 会式イ号飛行船 臨時軍用気球研究会 1 会式一号飛行機 1 ファルマン III基本初の国産軍用機 会式二号/三号飛行機 2 会式一号の改良型 会式四号飛行機 1 会式二号/三号の発動機転換後に会式三号も四号と同型に改造 モ式三年型飛行機 東京砲兵工廠 30 モーリス・ファルマン MF.7国産化 モ式四型飛行機 東京砲兵工廠陸軍航空部 84 モーリス・ファルマン MF.11国産化 モ式五型飛行機 11 モ式四型の複座練習機型 モ式六型飛行機 134 モ式四型の改良型 会式二年型飛行機 臨時軍用気球研究会 2 会式四号の発展型 会式三年型飛行機 1 MF.7改造 会式雄飛号飛行船 1 パルゼバール航空船（英語版）改造 会式七号飛行機 1 MF.11改造 会式七号小型飛行機 1 カーチス モデルD基本初の国産戦闘機 会式ロ号飛行船 0 計画中止 制式一号飛行機 1 制式二号飛行機 1 制式三号飛行機 0 計画中止 会式試作爆撃機 0 製作途中に計画中止 甲式一型練習機 三菱造船 57 ニューポール 81E2（英語版）国産化 一型滑走機 陸軍 少数 モラン・ソルニエ MS12R基本飛行能力なし 二型滑走機 陸軍航空部/中島 15 ニューポール 81基本飛行能力なし 三型滑走機 陸軍航空部 30 飛行能力なし 甲式二型練習機 中島飛行機 85 ニューポール 83E2（英語版）国産化 甲式三型戦闘機/練習機 陸軍/中島 308 ニューポール 24C1国産化 乙式一型偵察機 陸軍航空部/川崎 930以上 サルムソン 2A2ライセンス生産 スタンダード H.3（英語版）練習機 陸軍航空部 3 改良国産化 中島式一型複葉機 中島 1 陸軍には納入されず 中島式四型複葉機 1 中島式五型の原型機 中島式五型練習機 100 校式一型試作偵察機 所沢陸軍航空学校 1 制式三号改設計 校式二型試作戦闘機 2 校式A-3試作遠距離偵察機 1 校式試作爆撃機 0 計画のみ 甲式四型戦闘機 中島 654 ニューポール 29C2ライセンス生産 試製三型戦闘機 陸軍航空本部 1 甲式四型基本・実験用 己式一型練習機 三菱造船/東京砲兵工廠 159 アンリオ HD.14（英語版）ライセンス生産 八七式重爆撃機 川崎航空機 34 設計はドルニエ 八七式軽爆撃機 三菱航空機 48 三菱一三式艦攻の陸軍型 鷲型試作軽爆撃機 1 不採用 中島ブレゲー 19B-2試作軽爆撃機 中島 2 ライセンス生産・不採用 ドルニエー Do.C陸上機 川崎 1 試製三座軽爆撃機 陸軍航空部 2 不採用 一型繋留気球 陸軍/藤倉工業/東京イー・シー工業 25 R型繋留気球（英語版）基本・準制式 一型自由気球 陸軍/気球製作所/藤倉/東京イー・シー 18 仮制式 八八式偵察/軽爆撃機 川崎 1,117 鳶型試作偵察機 三菱 2 不採用 T-1試作偵察機 石川島飛行機 0 計画のみ T-2試作偵察機 2 不採用 T-3試作偵察機 1 T-2改造・不採用 N-35試作偵察機 中島 1 不採用 R-1試作練習機 石川島 1 旧称CM-1・不採用 R-2試作練習機 2 不採用 蜻蛉型練習機 三菱 1 己式一型基本・不採用 九一式戦闘機 中島 450 隼型試作戦闘機 三菱 2 不採用 KDA-3試作戦闘機 川崎 3 都市防空戦闘機 石川島 0 計画中止 R-3練習機 5 不採用 R-5試作練習機 2 藤田式初級滑空機 所沢陸軍飛行学校 1 藤田雄蔵中尉による自主開発 九一式繋留気球 陸軍 - フランス製BD型繋留気球基本 九二式偵察機 三菱 230 試作近距離偵察機 1 不採用 中島式ブルドッグ戦闘機 中島 2 ブリストル ブルドッグ改良ライセンス生産・試作のみ KDA-6試作偵察機 川崎 1 不採用 九二式戦闘機 385 キ1 九三式重爆撃機 三菱 118 ユンカース K37（英語版）基本 キ2 九三式双発軽爆撃機 174 キ3 九三式単発軽爆撃機 川崎 243 キ4 九四式偵察機 中島 383 キ5 キ5試作戦闘機 川崎 1 不採用 キ6 九五式二型練習機 中島 20 準制式 キ7 キ7試作機上作業練習機 三菱 2 不採用 キ8 キ8試作複座戦闘機 中島 5 キ9 九五式一型練習機 石川島飛行機 2,618 愛称「赤とんぼ」 キ10 九五式戦闘機 川崎 588 キ11 キ11試作戦闘機 中島 4 不採用 キ12 キ12試作戦闘機 1 キ13 キ13試作襲撃機 0 計画のみ・詳細不明 キ14 キ14試作偵察機 三菱 0 キ15 九七式司令部偵察機 437 キ16 キ16試作輸送機 中島 0 ダグラス DC-2基本計画のみ キ17 九五式三型練習機 石川島 560 準制式 キ18 キ18試作戦闘機 三菱 1 不採用 キ19 キ19試作重爆撃機 中島 8 キ20 九二式重爆撃機 三菱 6 キ21 九七式重爆撃機 2,046 キ22 キ22試作爆撃機 川崎 0 計画のみ キ23 キ23試作滑空機 福田軽飛行機 - 不採用 キ24 キ24試作滑空機 石川島 110 ESG グルナウ9（英語版）基本準制式 キ25 キ25試作滑空機 2 ゲッピンゲン Gö 3（英語版）基本不採用 キ26 キ26試作滑空機 1 開発中止 キ27 九七式戦闘機 中島 3382 キ28 キ28試作戦闘機 川崎 2 不採用 キ29 キ29試作軽爆撃機 立川（旧石川島） 2 開発中止 キ30 九七式軽爆撃機 三菱 820 キ31 キ31試作軽爆撃機 中島 0 開発中止 キ32 九八式軽爆撃機 川崎 846 キ33 キ33試作戦闘機 三菱 2 不採用（競争試作） キ34 九七式輸送機 中島 332 中島AT-2改修 キ35 キ35試作直協偵察機 三菱 0 計画のみ キ36 九八式直接協同偵察機 立川 1,333 キ37 キ37試作複座戦闘機 中島 0 計画のみ キ38 キ38試作双発複座戦闘機 川崎 0 キ39 キ39試作複座戦闘機 三菱 0 キ40 キ40試作司令部偵察機 0 キ41 キ41試作高速輸送機 中島 0 計画のみ・詳細不明 キ42 キ42試作重爆撃機 三菱 0 キ43 一式戦闘機「隼」 中島 5,751 キ44 二式単座戦闘機「鍾馗」 1,175 キ45 キ45試作複座戦闘機 川崎 12 キ45改 二式複座戦闘機「屠龍」 1,690 キ46 一〇〇式司令部偵察機 三菱 1,746 キ47 キ47試作軽爆撃機 0 計画のみ キ48 九九式双発軽爆撃機 川崎 1,977 キ49 一〇〇式重爆撃機「呑龍」 中島 786 キ50 キ50試作重爆撃機 三菱 0 計画のみ キ51 九九式襲撃機/九九式軍偵察機 約2,000 キ52 キ52試作攻撃機 中島 0 海軍十一試艦爆基本・計画のみ キ53 キ53試作多座戦闘機 0 計画のみ キ54 一式双発高等練習機 立川 1,342 キ55 九九式高等練習機 1,386 キ56 一式貨物輸送機 川崎 121 ロッキード L-14 スーパーエレクトラ基本 キ57 一〇〇式輸送機 三菱 517 キ58 キ58試作多座掩護戦闘機 中島 3 一〇〇式重爆基本・不採用 キ59 一式輸送機 日本国際航空 19 民間機TK-3改造開発 キ60 キ60試作戦闘機 川崎 3 不採用 キ61 三式戦闘機「飛燕」 2,849 キ62 キ62試作戦闘機 中島 0 一式戦二型と一本化 キ63 キ63試作戦闘機 0 二式単戦の第二次性能向上型と一本化 キ64 キ64試作戦闘機 川崎 1 不採用 キ65 キ65試作襲撃機 三菱 0 計画中止 キ65 キ65試作戦闘機 三菱 / 満州飛行機 0 / 0 両者計画中止三菱機は海軍十四試局戦基本 キ66 キ66試作急降下爆撃機 川崎 6 不採用 キ67 四式重爆撃機「飛龍」 三菱 707 キ68 キ68試作長距離爆撃機 中島 0 海軍十三試大攻基本・不採用 キ69 キ69試作爆撃掩護機 三菱 0 四式重爆基本・計画のみ キ70 キ70試作司令部偵察機 立川 3 開発中止 キ71 キ71試作軍偵/襲撃機 満州 3 不採用 キ72 キ72試作直協偵察機 立川 0 計画のみ キ73 キ73超高速偵察実験機 三菱 0 計画のみ キ74 キ74試作遠距離偵察爆撃機 立川 14 敗戦により開発中断 キ75 キ75試作複座戦闘機 中島 0 計画のみ キ76 三式指揮連絡機 日本国際航空 - STOL機・陸軍初の艦上固定翼機 キ77 キ77長距離研究機 立川 2 研究目的 キ78 キ78高速研究機「研三」 川崎 1 キ79 二式高等練習機 満州 3,710 キ80 キ80試作重爆指揮官機 中島 2 一〇〇式重爆基本・開発中止 キ81 キ81試作軽爆指揮官機 川崎 0 九九式双軽爆基本・開発中止 キ82 キ82試作爆撃機 中島 0 計画のみ キ83 キ83試作遠距離戦闘機 三菱 4 敗戦により開発中断 キ84 四式戦闘機「疾風」 中島 3,421 キ85 キ85試作遠距離爆撃機 川崎 0 キ68の移転・計画中止 キ86 四式基本練習機 日本国際 1030 キ87 キ87試作高高度戦闘機 中島 2 敗戦により開発中断 キ88 キ88試作防空戦闘機 川崎 0 開発中止 キ89 キ89急降下爆撃研究機 0 計画のみ キ90 キ90試作遠距離爆撃機 三菱 0 ユンカース Ju 90国産化・計画のみ キ90 キ90試作近距離爆撃機 0 開発中止 キ91 キ91試作遠距離爆撃機 川崎 0 開発中止 キ92 キ92試作輸送機 立川 1 キ93 キ93試作襲撃機 陸軍航空工廠 1 敗戦により開発中断 キ94I キ94I試作高高度防空戦闘機 立川 0 開発中止 キ94II キ94II試作高高度防空戦闘機 2 敗戦により開発中断 キ95 キ95試作司令部偵察機 三菱 0 キ96 キ96試作双発戦闘機 川崎 3 開発中止 キ97 キ97試作輸送機 三菱 0 キ98 キ98試作戦闘襲撃機 満州 0 キ99 キ99試作局地戦闘機 三菱 0 計画中止 キ100 五式戦闘機 川崎 393 キ101 キ101試作夜間戦闘機 中島 0 計画のみ キ102 キ102試作戦闘/襲撃機 川崎 238 非制式で実戦投入 キ103 キ103試作襲撃機 三菱 0 計画のみ キ104 キ104試作襲撃機 陸軍航空技術研究所 0 キ94I基本・計画中止 キ105 キ105試作輸送機「鴻」 日本国際 9 ク7動力化・敗戦により開発中断 キ106 キ106試作戦闘機 立川 10 四式戦木製化・敗戦により開発中断 キ107 キ107試作初歩練習機 東京航空 45 木製練習機 キ108 キ108試作高高度戦闘機 川崎 2 研究目的 キ109 キ109試作特殊防空戦闘機 三菱 22 非制式で実戦投入 キ110 キ110試作双発練習機 立川 0 一式双高練木製化・敗戦により開発中断 キ111 キ111試作燃料輸送機 0 ク8動力化・計画のみ キ112 キ112試作重爆撃機 三菱 0 計画のみ キ113 キ113試作戦闘機 中島 0 四式戦特殊鋼製化・敗戦により開発中断 キ114 キ114試作輸送機 立川 0 キ92木製化・計画のみ キ115 特殊攻撃機「剣」 中島 105 敗戦により開発中断 キ116 キ116試作戦闘機 満州 1 四式戦発動機転換・敗戦により開発中断 キ117 キ117試作戦闘機 中島 0 キ118 キ118試作戦闘機 三菱 0 計画のみ・海軍「烈風」基本とも キ119 キ119試作戦闘爆撃機 川崎 0 敗戦により開発中断 キ120 キ120試作輸送機 立川 0 未着手・キ74基本とも キ128 キ128試作戦闘機 - 0 未着手 キ147 イ号一型甲無線誘導弾 三菱 - キ148 イ号一型乙無線誘導弾 川崎 - キ167 キ167試作練習機 - 0 未着手 キ167 陸軍試作攻撃機（桜弾機） 三菱 9以上 四式重爆基本キ167の名称は非公式なもの キ174 キ174試作軽爆撃機 立川 0 未着手 キ200 キ200試作高高度局地戦闘機「秋水」 三菱 2 Me163の設計参考・海軍との共同開発敗戦により開発中断 キ201 キ201試作戦闘爆撃機「火龍」 中島 0 Me262の設計参考敗戦により開発中断 キ202 キ202試作高高度局地戦闘機「秋水改」 三菱 0 計画のみ ク1 二式小型輸送滑空機 前田航研 約100 ク2 萱場二型滑空機 萱場製作所 1 研究目的 ク3 萱場三型滑空機 1 ク4 萱場四型無尾翼軽飛行機 0 研究目的・開発中止 ク5 ク5試作滑空機 前田航研 - 試作のみ ク6 特三号戦車 前田航研/三菱 0 滑空可能な空挺戦車・開発中止 ク7 ク7試作輸送滑空機「まなづる」 日本国際 2 不採用 ク8 四式特殊輸送機 619 ク9 ク9試作輸送滑空機 福田軽飛行機 0 計画中止 ク10 ク10試作無制限曲技滑空機 前田航研 35 ク11 ク11試作輸送滑空機 日本小型飛行機 3 敗戦により開発中断 ク12 ク12試作練習用滑空機 福田 少数 試作のみ ク13 秋水滑空機 海軍航空技術廠 50 - 60（海軍機含） 海軍開発・海軍名「秋草」 ク14 ク14試作滑空機 日本小型 - 海軍「若草」または日本小型式K-14型の陸軍仕様 ク17 ク17試作燃料輸送滑空機 0 計画のみ 九三式防空気球 陸軍 - 多葉式防空気球 - 試作のみ 九五式偵察気球 - 九八式偵察気球 陸軍/藤倉 - 一〇〇式偵察気球 - - 一式偵察気球 陸軍/藤倉 - 秘匿名称「フ3」 一式防空気球 東京第一陸軍造兵廠ほか - 二式防空気球 - 未成 空中歩行具 陸軍 - 特殊部隊用の人間気球 ふ号兵器 陸軍登戸研究所 約10,000 風船爆弾 フォッカー患者輸送機 中島 5 フォッカー スーパーユニバーサル基本 陸軍小型軽患者輸送機 石川島 25 DC-2輸送機 中島 6 ライセンス生産・民間から徴用 DC-3輸送機 昭和飛行機/立川 約20 零式輸送機の陸軍仕様・海軍より譲渡 満航式三型連絡機 満州 4 デ・ハビランド プス・モス国産化 立川式小型連絡機 立川 3 九五式一型練習機基本 ロ式輸送機 45 ロッキード スーパーエレクトラライセンス生産 R-38試作練習機 2 不採用 グルナウ九型（英語版）初級滑空機 所沢陸軍飛行学校 2 国産化 九帝五型上級滑空機 九州帝国大学 1 民間機を転用 オリンピア・マイゼ（英語版）上級滑空機 日本滑空機工業組合 - 設計はDFS・国産化民間機を転用 光式3.1型上級滑空機 福田 - ゲッピンゲン Gö 1（英語版）基本民間機を転用 光式5.1型上級滑空機 - オリンピア・マイゼ基本民間機を転用 K-1層流翼研究機 立川 1 研究目的・九七式戦闘機改造 ロ式B型高々度研究機 2 研究目的・ロ式輸送機基本 研三第二号機 川崎 0 研究目的・構想のみ 川崎ロケット機 0 Me262基本・キ201に変更 タ号試作特殊攻撃機 立川 / 日本国際 立川製2日本国際製1 敗戦により開発中断 つ号試作特殊攻撃機 日本国際 - 試作のみ・詳細不明 義号試作特殊攻撃機 - カ号観測機 萱場 98 オートジャイロケレット KD-1A（英語版）基本 テ号観測機 神戸製鋼 1 STOL機テスト飛行中に墜落して開発中止 陸軍砲兵観測機 陸軍砲兵工廠 0 略称RGK・計画のみ 試作単座奇襲機 東京航空 0 開発中止・海軍との共同開発 萱場一型滑空機 萱場 1 研究目的 近距離戦闘機「かつをどり」 0 計画のみ 陸軍単発噴進式戦闘機 陸軍航空工廠 0 敗戦により計画中止 特殊蝶番試作レ号 横浜高工 1 特殊小型爆撃機 陸軍 0 対空ミサイル・計画のみ大型と小型の2種が存在 試作遠距離爆撃機「富嶽」 中島 0 未着手・海軍との共同開発
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大日本帝国陸軍
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以下、大日本帝国陸軍における週番について述べる。 週番勤務は週番司令、週番副官、週番士官、週番下士、週番上等兵および厩週番上等兵に分かれ、日直看護長（看護卒）、週番看護卒、不寝番および厩当番はこれに準じる。 これら週番諸官は週番勤務者を指揮し、軍紀風紀の維持、諸法則の実施、を警視し、もって管内の取締に任じ、かつ管内（部隊に属する兵営付近の建造物および諸物件を含む）における火災、盗難の予防および消防の責に任じるものとされた。 週番勤務は通常土曜日正午から始まり、翌週土曜日正午に終る。週番諸官は営内に宿直し、定位にあることを要する。 週番勤務者の資格は、 週番司令は中隊数2以上の部隊に置き、中隊長（中隊長職務心得の中尉を含む）および聯、大隊付大尉（大尉職務心得の中尉を含む）を通じて1名、 週番副官は上述と同様の部隊に置き、中隊付特務曹長（週番士官の勤務に服する特務曹長を除く）のうち1名、 週番士官は大隊編制を有する部隊は大隊ごとに、その他の部隊は独立部隊ごとに、中隊付将校および聯（大）隊付中少尉を通じて1名、 週番下士は聯、大隊本部では本部ごとに、本部付下士を通じて1名、中隊では軍曹、伍長を通じて1名、それぞれ服する。
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大日本帝国陸軍
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