所沢陸軍飛行学校とは? わかりやすく解説

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所沢陸軍飛行学校

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/06/24 06:30 UTC 版)

所沢陸軍飛行学校(ところざわりくぐんひこうがっこう)は、日本陸軍軍学校のひとつ。飛行機操縦のほか、航空に関する各種の教育と研究を行った。1919年大正8年)に開設された陸軍航空学校1924年(大正13年)所沢陸軍飛行学校に改編し、1937年昭和12年)に廃止された。本部および本校は埼玉県所沢町(現在の所沢市並木)に置かれ、ほかに分校または分教場があった。ここでは前身の陸軍航空学校、および陸軍航空初期の飛行機操縦教育についても述べる。


注釈

  1. ^ 同時期に海軍からは相原四郎大尉をドイツに派遣し研究を行わせたが、相原は日本に帰国することなく飛行船の墜落事故がもとで死亡した。
  2. ^ 同年6月、陸軍は欧州派遣第二弾として長澤賢二郎工兵中尉、澤田秀工兵中尉の2名をフランスに派遣し、翌年まで飛行機操縦の習得をさせている。『陸軍航空の軍備と運用(1)』28頁
  3. ^ 岡楢之助騎兵中尉、木村鈴四郎砲兵中尉、徳田金一歩兵中尉、坂元守吉歩兵少尉、武田次郎輜重兵少尉。木村と徳田は1913年3月、日本最初の航空事故犠牲者となって死亡した。
  4. ^ 小澤寅吉歩兵大尉、杉山元歩兵大尉、角田政之助歩兵大尉、末松茂治歩兵大尉、平塚直已歩兵大尉、淺田禮三砲兵大尉。
  5. ^ 当時の陸軍大学校における年間卒業者数の約1割に相当する。『陸軍航空の軍備と運用(1)』57頁
  6. ^ 第1期の空中偵察術修業者はのちに陸軍大臣参謀総長教育総監を歴任する杉山元をはじめ、全員が将官まで昇進した。
  7. ^ 初代大隊長は第一次世界大戦に参戦した臨時航空隊長の有川鷹一工兵大佐。のちに陸軍航空学校初代校長となる。
  8. ^ 同演習場が正式に陸軍飛行場となるのは1921年のことである。「大日記乙輯大正10年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C03011455400 
  9. ^ 航空第3大隊の八日市移転は1921年11月、編成完結は1923年12月。航空第4大隊の大刀洗移転は1919年11月、編成完結は1922年12月となった。『陸軍航空の軍備と運用(1)』188頁
  10. ^ 大戦中は欧米諸国が日本への機材輸出に対応できなかった。『陸軍航空士官学校』11-12頁
  11. ^ 開設当初は臨時軍用気球研究会内の仮事務所であった。彙報 陸軍航空学校仮事務所設置 『官報』第2018号、1919年4月28日
  12. ^ 隷属(れいぞく)とは固有の上級者の指揮監督下に入ること。単に指揮系統だけでなく、統御、経理、衛生などの全般におよぶ。『帝国陸軍編制総覧 第一巻』61頁
  13. ^ 材料廠(ざいりょうしょう)とは、器材の修理、補給、管理などを行う部署のこと。
  14. ^ 陸軍での正式な呼称は1931年11月まで「下士」、以後「下士官」であるが、便宜上「下士官」で統一する。
  15. ^ 陸軍での正式な呼称は1931年11月まで「兵卒」、以後「兵」であるが、便宜上「兵」で統一する。
  16. ^ この場合の「召集」とは在郷軍人を軍隊に召致することではなく、既に軍務についている軍人を特別教育のため指名することである。
  17. ^ 正式に下士官の集合教育を始めたのが1919年であり、航空大隊では1917年より独自に少数の下士官操縦者を教育していた。「大正7年 公文備考 巻19 学事4止 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C08021102800 
  18. ^ Jacques-Paul Faure (1869-1924)。フランス陸軍砲兵大佐、最終階級は陸軍少将。「大日記甲輯 大正08年(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C02030896700 『日本陸軍航空秘話』13頁
  19. ^ 資料原文ママ。三省堂『大辞林』によれば「学術」の意味のひとつに「学問と技術」がある。この場合、具体的には学科と術科のこと。以下同じ。
  20. ^ 用兵上の分担および使用する器材による区別のこと。
  21. ^ 将校、准士官、下士官は憲兵科を除く各兵科、兵のみは工兵科。『陸軍航空の軍備と運用(1)』248頁
  22. ^ 飛行大隊はすべて飛行連隊へ改編された
  23. ^ 候補生には階級があるが、人事上便宜的に階級を「与え」られている立場であり、正規に二等兵から上等兵までを「命じ」られる、あるいは下士官以上に「任じ」られる者とは取扱いで区別される。

出典

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  113. ^ 勅令 陸軍補充令中改正 『官報』第2610号、1935年9月12日
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  127. ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』大正15年9月1日調
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  129. ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』昭和6年9月1日調
  130. ^ 叙任及辞令 昭和7年12月6日 『官報』第1783号、1932年12月8日
  131. ^ 『陸軍現役将校同相当官実役停年名簿』昭和10年9月1日調
  132. ^ 叙任及辞令 昭和12年3月1日 『官報』第3046号、1937年3月2日






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