回転翼機
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回転翼機（かいてんよくき、英語: rotorcraft）は、回転する翼（回転翼）によって揚力及び推力を得て飛行する航空機[1]。回転翼航空機（かいてんよくこうくうき、rotary-wing aircraft）とも[1]。
概説
回転翼機にはヘリコプター、複合ヘリコプター、オートジャイロなどが含まれる。 航空機の「軽航空機/重航空機」という大区分では、重航空機に分類される。固定翼機に比べると離着陸距離が短い。下向きの気流を直接発生させることにより低速で飛行できるが、そのかわりに高速での飛行はできず、最高速度は400 km/h程度である。
- 日本法の下での定義
日本法上は、航空法などにおいて「回転翼航空機」という用語が用いられるが、それ自体の定義はなされていない。
もっとも、航空法の下で定められた耐空性審査要領は、その第1部「定義」において、「回転翼航空機」を「ヘリコプタ、ジャイロプレン、ジャイロダイン等、その重要な揚力を1個以上の回転翼から得る重航空機をいう。」と定義している。
日本の航空法ではティルトローターやティルトウイングなど『推進装置の角度を変えることで垂直離着陸を行う固定翼機』が回転翼航空機に含まれるかは明らかではない。連邦航空局ではこれらを1997年からパワード・リフトというカテゴリーに分類し、回転翼機とはライセンスを区別している[2]。
分類
ギャラリー
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ヘリコプター（ベル 407）
-
オートジャイロ（ドイツ製）
脚注
- ^ a b ブリタニカ百科事典「回転翼航空機」
- ^ “Osprey Pilots Receive First FAA Powered Lift Ratings”. Boeing. 2010年9月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年8月26日閲覧。
関連項目
回転翼航空機（ヘリコプター）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/15 15:52 UTC 版)
「陸上自衛隊の装備品一覧」の記事における「回転翼航空機（ヘリコプター）」の解説
名称愛称（※は部隊内通称）画像調達数保有数注釈AH-1S コブラ※ヒュイコブラ、AH 9050 1978年より導入された対戦車ヘリコプター。1～6号機までが米ベル・ヘリコプター製で、以降の機体は富士重工業でのライセンス生産機である。初期導入機体より用途廃止が進んでおり、2021年3月末時点の保有数は50機。 AH-64D アパッチ・ロングボウ※アパッチ、AH 1312 2002年より導入された戦闘ヘリコプター。2008年度にて調達価格高騰のため調達中止。2011年度にて調達再開。2018年2月、事故にて1機墜落。 UH-1J イロコイUH-1改U、UH※ヒューイ 123 1993年より導入された汎用ヘリコプターで、UH-1Hの独自改良型である。2021年3月時点の保有数は123機。 UH-2 ハヤブサ 150（調達予定数）1 ベル 412EPI（UH-1系列）の改良型。2018年初飛行。UH-1H/Jの後継たる新多用途ヘリコプターとして2021年度より運用開始。 UH-60JA ブラックホーク※ロクマル 40 1997年より導入。UH-1の後継とされる予定であったが全面的更新機とはならず、UH-1Jおよびその後継たるUH-2と併用される。対戦車ヘリコプター並の武装が可能だが、現状では機銃以外の武装は装備されていない。 CH-47J/JA チヌーク※C、CH CH-47J（34）CH-47JA（34）53 1986年より川崎重工業によるライセンス生産機をJ型として導入、1995年度より改良型のJA型を導入。J型は初期の機体から退役し、残存する機体の内数機を勢力維持改修する予定。J/JA型を合わせた2021年3月末時点の保有数は53機。 OH-1 ニンジャ、オメガ※新OH 4+3437 2001年より導入、平成22年度をもって調達終了。2012年より当機をベースにした「新多用途ヘリコプター」の開発が計画されたが談合疑惑により2013年に計画中止。 EC-225LP ※EC225、LP、新VIP 43 AS-332Lの後継として2005年より導入された要人輸送専用ヘリコプター。 TH-480B ※エンストロム、新TH 30 2009年度よりOH-6Dの後継たる新練習ヘリコプターとして導入。2009年と2010年度予算で各1機、2011年度予算で3ヶ年度分28機が集中調達された。 V-22 オスプレイ 17（調達予定数）5 2015年5月5日、米政府が17機と関連装備を日本に売却する方針を決定。2021年3月末時点の保有数は5機。 退役 名称愛称（※は部隊内通称）画像調達数注釈H-19C はつかり※シコルスキー 31 陸上自衛隊初の汎用輸送ヘリコプター。米国シコルスキー社のS-55（H-19）を導入したもの。輸入の他ノックダウン/ライセンス生産も行われ、1957年より1962年にかけては改良型のS-55Cが調達されている。1954年導入、1976年全機退役。 HU-1B ひよどり※ヒューイ 90 H-19に継ぎ導入された汎用輸送ヘリコプター。1962年より1972年にかけライセンス生産により導入。1992年全機退役。 UH-1H イロコイHU-1H、HU-1改※ヒューイ 133 HU-1Bの能力強化型であるHU-1Hを1972年より導入。2016年全機退役。 V-44A ほうおう 2 米国パイアセッキ社のH-21C双翅式ヘリコプターを研究用に導入。1959年導入、1972年全機退役。 KV-107II しらさぎ※バートル、VIPバートル（KV-107II-4A） KV-107II-4（41）KV-107IIA-4（18）KV-107II-4A（1） 米国ボーイング・バートル社のV-107双発双翅ヘリコプターを川崎重工業がライセンス生産した機体。V-44Aの運用結果を受け大型長距離輸送ヘリコプターとして導入。1966年から1972年にかけてKV-107II-4を、継いで1972年より1981年にかけ能力向上型のKV-107IIA-4を導入。輸送型の他1機がKV-107II-4Aの名称でVIP輸送機として製造され、AS-332Lに交替するまで用いられた。1965年導入、1996年（KV-107II-4A）/2002年全機退役。 H-13H-13KH ひばり※ベル、トンボ H-13E（6）H-13H（75）H-13KH（19） 自衛隊（保安隊）が初めて導入したヘリコプター。当初は練習機として導入されたが、連絡・観測機としても運用された。1954年、H-13E（ベル47D-1）を保安隊に導入、1957年より1964年にかけ川崎重工業によるライセンス生産機であるH-13Hを、1964年から1966年にかけ国産改良型のH-13KHを導入。1982年全機退役。 TH-55J ※トンボ、オニヤンマ 38 H-13に次ぐ初等練習ヘリコプターとして導入されたが、連絡・観測機としての運用も可能とされていた。1972年導入、1995年全機退役。 OH-6J カイユース※OH 117 1969年より導入。1980年度より生産/調達機は改良型のOH-6Dに切り替えられる。1999年全機退役。 OH-6D カイユース※OH、OH-6改 193 OH-6Jの改良型。1980年度より生産/調達開始。生産は1998年まで行われ、後期の生産型では赤外線照射装置の増備、計器類の暗視装置対応などの夜間行動能力向上が図られている。TH-55Jの退役後は練習ヘリコプターとしても用いられ、2015年まで使用された。2000年代に入り退役が進められ、2020年3月全機退役。 AS-332L 「はと」「ひばり」「かもめ」※シュペルピューマ、VIP 3 KV-107II-4Aに替わる要人輸送専用機として1986年より導入。2006年度よりEC-225LPに交代して順次退役。
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