JVC・ケンウッドとは？わかりやすく解説

株式会社JVCケンウッド
JVCKENWOOD Corporation
	; JVCブランドロゴ ; ケンウッドブランドロゴ ; ビクターブランドロゴ; （1977年1月1日から2022年3月31日までの6代目ロゴ）
種類	株式会社
機関設計	監査役会設置会社
市場情報	東証プライム 6632 ; 2008年10月1日上場
略称	JVCKW
本社所在地	日本; 〒221-8528; 神奈川県横浜市神奈川区守屋町3丁目12番地; 北緯35度29分1.8秒東経139度39分7.6秒 / 北緯35.483833度東経139.652111度座標: 北緯35度29分1.8秒東経139度39分7.6秒 / 北緯35.483833度東経139.652111度
設立	2008年（平成20年）10月1日; （JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社）
業種	電気機器
法人番号	8020001059159
事業内容	モビリティ・テレマティクスサービス分野、パブリックサービス分野、メディアサービス分野の事業等を営むこと、ならびにこれに相当する事業を営む会社の株式または持分を保有することによる当該会社の事業活動の管理
代表者	江口祥一郎（代表取締役兼社長執行役員兼CEO）; 野村昌雄（代表取締役兼専務執行役員）; 宮本昌俊（代表取締役兼専務執行役員兼CFO）;
資本金	136億4500万円; （2023年3月31日現在）
発行済株式総数	1億6400万201株; （2023年3月31日現在）
売上高	連結: 3369億1000万円; 単独: 1731億3100万円; （2023年3月期）
営業利益	連結: 216億3400万円; 単独: 47億1500万円; （2023年3月期）
経常利益	連結: 211億6100万円; 単独: 69億6800万円; （2023年3月期）
純利益	連結: 168億4400万円; 単独: 50億1600万円; （2023年3月期）
純資産	連結: 1037億3100万円; 単独: 794億5200万円; （2023年3月31日現在）
総資産	連結: 2993億5500万円; 単独: 2221億1800万円; （2023年3月31日現在）
従業員数	連結: 16,277人; 単独: 3,130人; （2023年3月31日現在）
決算期	3月31日
会計監査人	有限責任監査法人トーマツ
主要株主	日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 15.53%; 日本カストディ銀行（信託口） 7.08%; SBI証券 3.04%; JP MORGAN CHASE BANK 385632 2.43%; JPLLC-CL JPY 1.99%; JPモルガン証券 1.77%; THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040 1.75%; INTERACTIVE BROKERS LLC 1.71%; BCSL CLIENT RE BBPLC NYBR 1.60%; UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT 1.48%; （2023年3月31日現在）;
主要子会社	#主要グループ会社参照
外部リンク	www.jvckenwood.com/jp/
	特記事項：連結経営指標は国際会計基準のため、売上高は売上収益、経常利益は税引前利益、純利益は当期利益、純資産は資本合計、総資産は負債及び資本合計。
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株式会社JVCケンウッド（ジェイブイシーケンウッド^[2]、英: JVCKENWOOD Corporation^[3]）は、神奈川県横浜市神奈川区に本社を置く音響機器・カメラ・カー用品を中心とした電機メーカーであり、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つである^[4]。

概要

2008年（平成20年）10月1日に日本ビクター株式会社（JVC）と株式会社ケンウッドが共同で株式を移転し、両社の持株会社としてJVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社として設立した。

日本ビクターの松下グループ離脱を機に設立され、かつての親会社初代パナソニック（現・パナソニックホールディングス）の持分法適用関連会社となっていたが、2011年（平成23年）1月に第三者割当増資して持株比率は20%以下となり、持分法適用会社から外れた。

2011年8月1日にJVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社から株式会社JVCケンウッドへ商号を変更し、10月1日に傘下の日本ビクター株式会社、株式会社ケンウッド、J&Kカーエレクトロニクス株式会社を吸収合併して事業会社となる。

企業ビジョン

感動と安心を世界の人々へ

Creating excitement and peace of mind For the people of the world

沿革

2007年（平成19年）
- 7月24日 - 日本ビクター株式会社と株式会社ケンウッドは資本と業務で提携し、経営統合の検討開始を発表した。
- 8月10日 - 日本ビクターは、ケンウッドとスパークス・グループを割当先とする350億円の第三者割当増資を実施した。
- 10月1日 - 日本ビクターとケンウッドの技術開発合弁会社、J&Kテクノロジーズ株式会社（後のJ&Kカーエレクトロニクス）を新設した。
2008年（平成20年）
- 5月12日 - 日本ビクターとケンウッドは、株式を移転して共同持株会社を設立して経営統合することを合意した。
- 6月27日 - 日本ビクターとケンウッド双方の株主総会が経営統合を承認する。
- 10月1日 - JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社を設立し、同時に東京証券取引所第1部へ証券コード6632で上場した。
2010年（平成22年）
- 6月14日 - 2010年10月1日に予定した事業子会社3社との合併延期を発表した^[5]。
- 8月1日 - 普通株式10株を1株とする株式併合を実施した。
2011年（平成23年）
- 1月25日 - パナソニック株式会社（パナソニックホールディングス）の持株比率が20%以下となり、持分法適用対象外となる。
- 8月1日 - JVC・ケンウッド・ホールディングスから株式会社JVCケンウッドへ商号を変更した。
- 10月1日 - 事業子会社の日本ビクター、ケンウッド、J&Kカーエレクトロニクス株式会社を吸収合併して事業会社となる。
2012年（平成24年）
- 1月5日 - パナソニックが株式の大半を売却して持株比率は1.75%となり、提携や協力関係を解消した^[6]^[7]。
- 2月1日 - 子会社のビクターファイナンス株式会社株式会社ケンウッド・システムズを吸収合併した^[8]。
2013年（平成25年）7月1日 - 東京特殊電線株式会社から医療用ディスプレイ事業を会社分割で承継する。製造事業所の東特長岡は、JVCケンウッド長岡として当社の子会社となる。
2014年（平成26年）3月25日 - 北米向けデジタル無線規格P25に対応した業務用無線システムを手掛けるE・F・ジョンソンカンパニー（英語版）の全株式を取得し、連結子会社とする。
2015年（平成27年）
- 4月 - イタリアの車載用部品事業会社「ASK Industries S.p.A」を連結子会社とする。
- 4月 - 子会社であるテイチクエンタテインメントの株式を業務用カラオケ機器大手のエクシングへ譲渡する^[9]。
2016年（平成28年）4月 - 業務用システム事業の子会社として、JVCケンウッド・公共産業システムを設立する。
2017年（平成29年）
- 3月 - カードプリンタ事業を分割し、株式をAZ-Star 1号投資事業有限責任組合および兼松株式会社へ譲渡する^[10]。
- 4月 - JVCケンウッド・ケネックス及びJVCケンウッド・ホームエレクトロニクスを吸収合併する^[11]^[12]。
2018年（平成30年）5月 - ドイツ「Rein Medical GmbH」の全株式を取得する。
2021年（令和3年）5月 - 米国の子会社Zetron, Inc（英語版）をオーストラリアのCodan Limited（英語版）へ譲渡する。
2022年（令和4年）
- 4月 - 東京証券取引所が市場区分を見直し、市場第一部からプライム市場へ移行する。
- 10月31日 - 八王子事業所の土地を売却することを発表^[13]し、全部門を横浜本社へ移転する。

自社ブランド

日本ビクターとケンウッドが有するブランドを、商品カテゴリで使い分ける。2013年（平成25年）に東京特殊電線から継承したTOTOKUブランドを追加し、2018年7月1日以降はJVCブランドへ置換する。

JVC

高級オーディオ（2012年から2016年までの製品の一部）、業務用オーディオ（2009年から2022年までの製品の一部）、ゼネラルオーディオ（2012年から2022年までの製品の一部）、ポータブルオーディオ、AVアクセサリー^{[注 2]}）、プロジェクター、ビデオカメラ、カーナビゲーション（海外市場）、カーオーディオ（海外市場^{[注 3]}）、ドライブレコーダー、医用及び産業用モニター、記録メディア（超プレミアム系DVD-R、2015年まで）、ポータブル電源、ポータブルソーラーパネル、光触媒除菌脱臭機

KENWOOD

高級オーディオ、ゼネラルオーディオ、カーナビゲーション、ハンディGPSナビゲーション、カーオーディオ、ドライブレコーダー、無線機

Victor

高級オーディオ（2011年以前と2017年以降の製品）、ゼネラルオーディオ（2011年以前と2023年以降の製品の一部）、業務用オーディオ（2008年以前と2023年以降の製品の一部）、業務用放送システム（2008年以前と2023年以降の製品の一部）、補聴器、AVアクセサリー（2011年以前の全製品、2020年以降の高級HDMIケーブル、高級ヘッドホン、中級以上のイヤホン）、オルゴール、インテリア（2014年まで）、記録メディア（2015年まで）、USBメモリ（2015年までの全製品、2023年発売の推し声オーディオ専用USBメモリ「USB-VA」シリーズ^[14]）、SDメモリーカード（2015年まで）、ポータブル電源（2023年以降）、ポータブルソーラーパネル（2023年以降）、音楽ソフトと映像ソフト（ビクターエンタテインメント）

設立当初に保持していた記録メディア製造販売事業は、のちにビクターアドバンストメディア (VAM) へ移管し、2015年12月末にVAM親会社の太陽誘電とともに事業から完全撤退した。
Victorブランドは2012年から2016年までJVCブランドへ統一し、日本国内から音楽レーベルを除きVictorロゴが一旦消滅した。
春日無線電気商会創立70周年と日本ビクター創立90周年に合わせ、「JVCブランドとケンウッドブランドに当てはまらない、独創的な製品を展開するブランド」として2017年にVictorブランドを復活した^[15]。
2017年12月から三菱ケミカルメディア（現・Verbatim Japan）は、販売する記録メディアにVerbatimブランドとMITSUBISHIブランド（以上はアイ・オー・データ機器が総代理店）に加えてVictorブランドの使用を開始した。問い合わせ先はJVCケンウッドの電話番号である。

TOTOKU: 医用及び産業用モニター（2018年7月1日以降はJVCブランド）

主な事業

モビリティ・テレマティクスサービス分野

カーナビゲーション、カーオーディオ、ドライブレコーダー、テレマティックサービスなど

パブリックサービス分野

無線システム事業

業務用無線機、特定小電力トランシーバー、アマチュア無線機器など

業務用システム事業

セキュリティカメラ、業務用音響システムなど、ヘルスケア（医療用ディスプレイ、計測システムなど）

メディアサービス分野

メディア事業

ビデオカメラ、プロジェクター、オーディオ、ヘッドホン、イヤホン、ポータブル電源、映像・光学デバイスなど

エンタテインメント事業

→詳細は「ビクターエンタテインメント」を参照

音楽ソフト、映像ソフトなど

事業所

本社・横浜事業所 - 神奈川県横浜市
白山事業所 - 神奈川県横浜市
久里浜事業所 - 神奈川県横須賀市

主要グループ会社

日本国内

生産会社

JVCケンウッド

主要連結会社

ビクターエンタテインメント（二代目法人）^{[注 4]}
JVCケンウッド・公共産業システム
JVCケンウッド・ビデオテック
JVCケンウッド・サービス
JVCケンウッド・エンジニアリング
JVCケンウッド・デザイン
JVCケンウッド・パートナーズ

日本国外

生産会社

JVCKENWOOD Electronics Malaysia Sdn. Bhd.（マレーシア）
JVCKENWOOD Electronics (Thailand) Co., Ltd.（タイ）
JVCKENWOOD Optical Electronics (Thailand) Co., Ltd.（タイ）
P.T. JVC Electronics Indonesia（インドネシア）
Shanghai Kenwood Electronics Co. Ltd.（中国）
Beijing JVCKENWOOD AV Equipment Co., Ltd.（中国）

事業運営会社

米州地域
- JVCKENWOOD USA Corporation（アメリカ合衆国）
- JVCKENWOOD Canada Inc.（カナダ）
- JVCKENWOOD Latin America, S.A.（パナマ）

EMEA地域
- JVCKENWOOD U.K. Limited（イギリス）
- JVCKENWOOD Deutschland GmbH（ドイツ）
- JVCKENWOOD Europe B.V.（オランダ）
- JVCKENWOOD Italia S.p.A.（イタリア）
- JVCKENWOOD RUS Limited Liability Company（ロシア）
- JVCKENWOOD Gulf Fze（アラブ首長国連邦）

アジア・オセアニア地域
- JVCKENWOOD Sigapore Pte. Ltd.（シンガポール）
- JVCKENWOOD Malaysia Sdn. Bhd.（マレーシア）
- JVCKENWOOD Thailand Co., Ltd.（タイ）
- PT. JVCKENWOOD Indonesia（インドネシア）
- JVCKENWOOD Australia Pty. Ltd.（オーストラリア）

中国地域
- JVCKENWOOD (China) Investment Co., Ltd.
- JVCKENWOOD Hong Kong Ltd.
- JVCKENWOOD Trading (Shanghai) Co, Ltd.

主要海外関連会社

EF Johnson Technologies, Inc.（アメリカ合衆国）
ASK Industries S.p.A.（イタリア）
Radio Activity S.r.l.（イタリア）
Rein Medical GmbH（ドイツ）
JVCKENWOOD Technologies Singapore Pte. Ltd.（シンガポール）
JVCKENWOOD Hong Kong Holdings Ltd.（香港）

エリア放送

日本国内で地上一般放送局の免許を受け、ワンセグエリア放送を実施した。

局名	識別信号	物理チャンネル	周波数	空中線電力	ERP
JVCケンウッド本社エリア放送	JOXZ3BP-AREA	42ch	647.142857 MHz	77μW	55μW
JVCケンウッド勤労会館エリア放送	JOXZ3BQ-AREA	42ch	647.142857 MHz	77μW	55μW

免許年月日平成25年9月19日
免許有効期限平成25年12月31日

提供番組　

S-PARK（フジテレビ、2022年4月 - ）
JFN時報（2012年4月～2013年3月）‐ 平日21時のみ（JFN系）。JFN結成から1985年3月末まで「トリオ」が時報をCM提供した。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

^ 2022年4月1日に旧日本ビクター創立95周年に合わせる形で家庭用AV製品・業務用製品用のブランドに限り、ビクターブランドロゴを小変更し、7代目ビクターブランドロゴへ移行。ただし、ビクターエンタテインメントが音楽レーベルとして用いているビクターブランドロゴは2024年（令和6年）現在も従来の6代目ビクターブランドロゴを使用している。なお、7代目ロゴの「Victor」の綴りはそのままだが、6代目ロゴに対し書体が若干細身のものに改められたほか、シンボルマークの「HIS MASTER'S VOICE」の意匠も若干変更された。また、7代目「Victor」ブランドロゴが採用された初の製品は2022年5月25日発売のBluetoothワイヤレスイヤホン「HA‐A30T」となる。
^ 2012年以降に開発・リニューアルを実施した一部の接続コード、ヘッドフォン、イヤホンなど
^ 2007年の経営統合までは日本国内向けにも使用した。当時カーナビゲーションは生産していなかった。
^ 2014年4月1日 - 2024年3月31日までの法人名はJVCケンウッド・ビクターエンタテインメント。

出典

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k 株式会社JVCケンウッド『第15期（2022年4月1日 - 2023年3月31日）有価証券報告書』（レポート）2023年6月23日。
^ “株式会社JVCケンウッドの情報”. 国税庁法人番号公表サイト. 2023年7月31日閲覧。
^ 株式会社JVCケンウッド定款第1章第1条
^ “JPX日経インデックス400－構成銘柄”. 株式会社東京証券取引所. 2025年6月25日閲覧。
^ 日本ビクターとケンウッドの合併を延期へカナロコ 2010年6月15日
^ パナソニックとビクターの58年の関係解消--JVCケンウッドの株式売却 - CNET Japan 2012年1月6日
^ 。パナソニック、JVCケンウッド株の大半を売却へ - 日本経済新聞 2012年1月5日
^ 当社と子会社2社の合併に関するお知らせ (PDF) プレスリリース2011年12月9日
^ “子会社の株式譲渡に関するお知らせ” (PDF). 株式会社JVCケンウッド (2015年3月27日). 2015年3月27日閲覧。
^ “カードプリンター事業の吸収分割完了に関するお知らせ” (PDF). 株式会社JVCケンウッド (2017年3月1日). 2017年3月28日閲覧。
^ “株式会社JVCケンウッド・ケネックスの吸収合併に関するお知らせ” (PDF). 株式会社JVCケンウッド (2016年12月22日). 2017年4月2日閲覧。
^ “株式会社JVCケンウッド・ホームエレクトロニクスの吸収合併に関するお知らせ” (PDF). 株式会社JVCケンウッド (2016年12月22日). 2017年4月2日閲覧。
^ “JVCケンウッド、八王子事業所の土地売却発表約96億円で”. 八王子経済新聞. 2022年11月2日閲覧。
^ 人気声優・鈴村健一氏の“声”を存分に堪能できる、“推し声オーディオ”専用オプション第1弾推し声オーディオ専用USBメモリー「USB-VA1」(鈴村健一Ver.)を発売 - 株式会社JVCケンウッド 2023年9月26日（2023年10月18日閲覧）
^ “周年記念モデル”を各ブランドで投入へ JVCケンウッド、「ビクター」ブランド復活を発表 - Phile-web（音元出版）、2017年3月14日。

外部リンク

株式会社JVCケンウッド

[1] 2022年4月1日に旧日本ビクター創立95周年に合わせる形で家庭用AV製品・業務用製品用のブランドに限り、ビクターブランドロゴを小変更し、7代目ビクターブランドロゴへ移行。ただし、ビクターエンタテインメントが音楽レーベルとして用いているビクターブランドロゴは2024年（令和6年）現在も従来の6代目ビクターブランドロゴを使用している。なお、7代目ロゴの「Victor」の綴りはそのままだが、6代目ロゴに対し書体が若干細身のものに改められたほか、シンボルマークの「HIS MASTER'S VOICE」の意匠も若干変更された。また、7代目「Victor」ブランドロゴが採用された初の製品は2022年5月25日発売のBluetoothワイヤレスイヤホン「HA‐A30T」となる。

[15] 2012年以降に開発・リニューアルを実施した一部の接続コード、ヘッドフォン、イヤホンなど

[16] 2007年の経営統合までは日本国内向けにも使用した。当時カーナビゲーションは生産していなかった。

[19] 2014年4月1日 - 2024年3月31日までの法人名はJVCケンウッド・ビクターエンタテインメント。

[fy-2] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k 株式会社JVCケンウッド『第15期（2022年4月1日 - 2023年3月31日）有価証券報告書』（レポート）2023年6月23日。

[3] “株式会社JVCケンウッドの情報”. 国税庁法人番号公表サイト. 2023年7月31日閲覧。

[4] 株式会社JVCケンウッド定款第1章第1条

[5] “JPX日経インデックス400－構成銘柄”. 株式会社東京証券取引所. 2025年6月25日閲覧。

[6] 日本ビクターとケンウッドの合併を延期へカナロコ 2010年6月15日

[7] パナソニックとビクターの58年の関係解消--JVCケンウッドの株式売却 - CNET Japan 2012年1月6日

[8] 。パナソニック、JVCケンウッド株の大半を売却へ - 日本経済新聞 2012年1月5日

[9] 当社と子会社2社の合併に関するお知らせ (PDF) プレスリリース2011年12月9日

[10] “子会社の株式譲渡に関するお知らせ” (PDF). 株式会社JVCケンウッド (2015年3月27日). 2015年3月27日閲覧。

[11] “カードプリンター事業の吸収分割完了に関するお知らせ” (PDF). 株式会社JVCケンウッド (2017年3月1日). 2017年3月28日閲覧。

[12] “株式会社JVCケンウッド・ケネックスの吸収合併に関するお知らせ” (PDF). 株式会社JVCケンウッド (2016年12月22日). 2017年4月2日閲覧。

[13] “株式会社JVCケンウッド・ホームエレクトロニクスの吸収合併に関するお知らせ” (PDF). 株式会社JVCケンウッド (2016年12月22日). 2017年4月2日閲覧。

[14] “JVCケンウッド、八王子事業所の土地売却発表約96億円で”. 八王子経済新聞. 2022年11月2日閲覧。

[17] 人気声優・鈴村健一氏の“声”を存分に堪能できる、“推し声オーディオ”専用オプション第1弾推し声オーディオ専用USBメモリー「USB-VA1」(鈴村健一Ver.)を発売 - 株式会社JVCケンウッド 2023年9月26日（2023年10月18日閲覧）

[18] “周年記念モデル”を各ブランドで投入へ JVCケンウッド、「ビクター」ブランド復活を発表 - Phile-web（音元出版）、2017年3月14日。

[注 1]

[1]

[2]

[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

[12]

[13]

[注 2]

[注 3]

[14]

[15]

[注 4]

事業区分	：	家電
本社所在地	：	221-0022 神奈川県横浜市神奈川区
企業URL	：	http://japan.zdnet.com/company/30000193/
設立年月日	：	2008年10月 01日

表話編歴パナソニックグループ
持株会社	パナソニックホールディングス
パナソニック	EWネットワークスエコシステムズ EWエンジニアリングエレクトリックワークス池田電機エレクトリックワークス電材三重環境エンジニアリングサイクルテック産機システムズソーラーシステム製造補聴器マーケティングスクールライティングシステムズライティングデバイスライティングデバイス久美浜
オートモーティブシステムズ	カーエレクトロニクス
エンターテインメント＆コミュニケーション
ハウジングソリューションズ	住宅設備
コネクト	アビオニクス FSエンジニアリング
インダストリー	デバイスSUNX 液晶ディスプレイ
エナジー	エナジー貝塚エナジー東浦エナジー南淡
オペレーショナルエクセレンス
出資管理	保険サービス
源流企業	パナソニック電工
日本国内関連会社	朝日乾電池ガンバ大阪ケイミュー三洋電機昭建 TWIN21（大阪ビジネスパーク） PHP研究所ピーディーシー松下幸之助商学院松下政経塾ユニトピアささやまエクセルシャノン
資本が入っている企業	パーソルエクセルHRパートナーズ PHCホールディングス NTTデータMSE 三井住友トラスト・パナソニックファイナンス NX・NPロジスティクスプライムアースEVエナジー GSユアサエナジープライムライフテクノロジーズホームズ
メインブランド	Panasonic Technics
サブブランド	VIERA DIGA LUMIX D-dock Let's note TOUGHBOOK VIERAケータイ GOPAN 国民ソケット EVOLTA eneloop EVERLEDS パルック Strada Gorilla ELUGA RAMSA
スポーツ活動	パナソニックスポーツ（スポーツ活動の統括会社）パナソニックインパルスパナソニックエナジー洲本サッカー部パナソニックエナジー徳島サッカー部パナソニック岡山サッカー部パナソニックトライアンズ大阪ブルテオンパナソニックブルーベルズ埼玉パナソニックワイルドナイツパナソニック野球部パナソニック女子陸上競技部ガンバ大阪松下電器産業サッカー部
関連項目	江崎グリコパナソニックショップパナソニックセンター東京パナソニックミュージアム松下幸之助歴史館パナソニック合唱団パナソニックベースボールスタジアムナショ文字 Nマークテレビカー二股ソケット課長島耕作陽はまた昇る業務用モニターアストロビジョンスペランツァ大阪高槻パナソニックオープン「ビクター・甲子園ポスター」キャンペーン JVCケンウッド（ビクターエンタテインメント）信興集団
関連人物	松下幸之助井植歳男松下正治松下正幸ヒロ松下山下俊彦谷井昭雄森下洋一中村邦夫大坪文雄津賀一宏平野博文江口克彦
カテゴリ

表話編歴芙蓉グループ・芙蓉懇談会
あ行	アキレスアヴァンティスタッフオカモト沖電気工業
か行	片倉工業キヤノンマーケティングジャパンカヤバクオラスクボタクレハ京浜急行電鉄五洋建設
さ行	サッポロビール（注1） JFEホールディングス（注3） SUMINOE 損害保険ジャパン（注3）（注4）（注5）（注7）
た行	大気社大成建設大成建設ハウジング大成有楽不動産大成ユーレック大成ロテック太平洋セメント（注1）（注3）宝ホールディングス帝国繊維 TPR 鉄建建設東亜建設工業東京海上日動火災保険（注2）（注3）東京建物東京建物不動産販売東武鉄道飛島ホールディングス
な行	西松建設日油（注7）ニチレイ（注7）日産自動車（注7）日清製粉グループ本社日清紡ホールディングスニッスイ（注7）ニッタン日本酸素ホールディングス日本精工
は行	パレスホテル（注4）日立製作所（注3）（注4）（注7）ヒューリック芙蓉総合リース
ま行	前田建設工業松井建設松田平田設計丸紅みずほ銀行（注3）（注5）みずほ証券（注3）（注5）みずほ信託銀行みずほフィナンシャルグループみずほリース明治安田生命保険（注2）
や行	安田倉庫ユーシーカード淀川製鋼所（注6）
ら行	レゾナック・ホールディングス
関連項目	浅野財閥大倉財閥日産コンツェルン富士銀行芙蓉みずほグループ森コンツェルン安田財閥春光グループ
（注1）は三井グループ（二木会・三井広報委員会・三井業際研究所・月曜会・綱町三井倶楽部・三井文庫会員企業）でもある。（注2）は三菱グループ（三菱金曜会・三菱広報委員会会員企業）でもある。（注3）は第一勧銀グループ（三金会会員企業）でもある。（注4）は三和グループ（三水会・みどり会会員企業）でもある。（注5）は古河グループ（古河三水会会員企業）でもある。（注6）は大輪会グループでもある。（注7）は春光グループ（春光会・春光懇話会会員企業）でもある。カテゴリ

典拠管理データベース
全般	ISNI
その他	MusicBrainzレーベル


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JVC・ケンウッドとは？わかりやすく解説

株式会社JVCケンウッド