土地とは? わかりやすく解説

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と‐ち【土地】

読み方:とち

陸地大地。地。「人跡未踏の—」

植物作物などが育つ土壌。土。「肥沃な—」「—を耕す」

耕地宅地など、さまざまに利用する地面地所。「—を買う」「—を開発する

その地域地方。「—の習慣」「—の人」「風光明媚(めいび)な—」

領土。「—割譲


土地

作者住井すゑ

収載図書住井すゑ初期短編集 1 農村イソップ
出版社冬樹社
刊行年月1989.8


土地

作者本庄陸男

収載図書本庄陸男全集 第3巻
出版社影書房
刊行年月1994.12


土地

作者倉本聡

収載図書ニングル
出版社集英社
刊行年月2002.7


土地

作者島木健作

収載図書島木健作全集 第8巻 新装版
出版社国書刊行会
刊行年月2003.12

収載図書第一義の道・赤蛙
出版社講談社
刊行年月2006.3
シリーズ名講談社文芸文庫


土地

読み方
土地とち
土地どち

土地

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/06/26 07:28 UTC 版)

土地(とち、英: Land)とは、地殻の表層部の内で湖沼河川など恒常的にに覆われていない地面であり、陸地大地のことである。また「土地の事情」、「土地の風俗風習」などのように特定の地方や地域を示す場合もある[1]

土地には、一定の範囲の地面にその地中、空中を包合させる場合、河川湖沼などの陸地に隣接する水域も含む場合もある。地中の土壌岩石等は土地の構成部分にあたる。

概説

経済的側面

経済学における土地は、資本労働経営(組織)とならび、付加価値を生み出す生産要素としてとらえられる。資産としては有形固定資産に分類される。いわゆる戦国時代は土地が唯一の収入源と言えたことからも、それをめぐる紛争や争いが多かった。

土地は、固定的にして硬直的な自然的特性(地理的位置の固定性、非移動性、永続性、不増性、非代替性、個別性等)と可変的にして流動的な人文的特性(用途の多様性、併合及び分割の可能性、社会的及び経済的位置の可変性等)を有する。さらに、人間の生活と活動に欠くことのできない基盤と位置づけられる(参考:不動産鑑定評価基準)。

土地は地理的位置の固定性を有するが、地殻変動水害などにより地形が変化し、水没してしまうこともある。日本においては海面下に没した土地は登記簿から閉鎖され、私人の権利がおよばなくなる。

水域に土砂を投下し、埋立地を造成することで土地を増やせる。日本においては、海面下の土地を埋め立て、干拓で、新たに生み出した場合は国有地となる。

近代における市場経済においては、土地は市場での取引の対象となる。また、土地を売買・所有すると、が課せられることもある。

土地の価格のことを地価という。地価は、収益(地代)を資本還元して定められるのが一般的であるが、2022年現在の日本の様に極端に利率が低い場合は適用できない。他の財と同様に、需要供給の相互関係、代替競争関係にある他の土地(区分地上権を含む)、不動産の価格等によって左右される(参考:不動産鑑定評価基準)。

社会主義体制のもとでは、生産財である土地の所有権は一元的に国家に帰属する。

法的側面

法律上はブツ(物)であり、物権客体であり不動産に分類される。元々一体の陸地を人為的に区分して個別の不動産として扱われる。その土地(不動産)の所有者がである場合は「国有地」、地方公共団体の場合は「公有地」、個人の場合は「私有地(民有地)」と称される。隣接する土地との境界線確定で紛争となることは昔から多く見られる。分筆合筆も参照されたい。

日本における土地についての基本理念については、土地基本法に定められている。土地については、財産権が保障される一方で、その公共性から、多くの国で、土地については公共の福祉を優先させるものとされ、使用収益に様々な規制が設けられている。

土地所有権は地上(地表)だけではなく、合理的な範囲内において、その地下(地中)及び空中(上空、宇宙条約により最高海抜100kmまで)に及ぶ。日本においては、その地下の一部分だけ、あるいは空中の一部分だけに関して、使用収益を目的とする区分地上権を設定することができる。地下は、建物の地下室水道都市ガス電気通信下水道など供給処理施設、道路鉄道地下鉄)等のトンネルを敷設するのに用いられている。地下深い部分については地上付近の利用に殆んど影響が及ばないという観点から、日本では、大深度地下利用に向けた動きもある。ただし、陥没事故も起きており、見直し議論も行われている。人類が活用できる地下の深度は、地球レベルでは、ごく表面だけである。また空中についての活用は、航空交通、電波等以外について、地球レベルでは、地表付近だけである。高層建物は、日照等環境、航空交通、電波等への影響等の観点から、規制の対象とされる。

土地の利用

日本における土地の用途による分類は地目の項を参照。

土地の利用の多くは、土地の上に構造物を建設し、その構造物を用いて活動をおこなうものである(宅地等)。宅地には、下記の住宅地、商業地、工業地等がある(宅地参照)。

宅地

人間が定住する土地は、「住宅地」と呼ばれる。

商業活動をおこなう土地は、「商業地」と呼ばれる。

工業生産活動をおこなう土地は、「工業地」と呼ばれる。

住宅地商業地工業地を参照されたい。

農地

農業を行う土地は、「農地」と呼ばれる。日本の農地法による農地の定義とは微妙に異なっている。

林地

林業を行う土地は、「地」または「山林」と呼ばれる。

その他

道路鉄道都市公園など、建物以外の公共公益施設の用に供される土地もあり、これらは公有地とされていることが多い。ただし、日本においては鉄道用地の大半は民有地である。

土地の計量

土地の計量のことを地積といい、単位は国際単位系では平方メートル(単位量あたりの正方形換算時:1m四方)。他にはSI補助単位系としてアール(同10m四方)、ヘクタール(同100m四方)や、日本の尺貫法による単位として(同約3.3平方メートル)などが用いられる。なお、土地の数量概念としては、日本では“筆”(parcel)が一般的に用いられている。

土地被覆

土地被覆英語版(Land cover)とは陸地の表面のあるがままの状況のことであり、植生(地表の植物の分布状況)や、人間活動の面から見た土地利用なども含まれる[2]

地球圏・生物圏国際協同研究計画による土地被覆、17区分[3]、色 code[4]
  灌木密 (木本>60%)
  灌木疎 (10-60%)
  サバンナ (30-60%)
  サバンナ (10-30%)
  草原 (10%>木本)
  湿地
  農地
  都市/人工物
  農地および自然の植生

以下の表は国際連合食糧農業機関(FAO)による欧州宇宙機関(European Space Agency ESA)の衛星写真分析の集計である。FAOの集計にはNASAMODIS (Moderate Resolution Imaging Spectroradiometer) に基づくデータもあるが、ESAの数値とかなりかけ離れたものもある。ここでは各年度の数値が完備しているESAの数値を掲載している。また上の地図では土地被覆を17区分としているが、下の表では14区分となっている。

地表の比率 Area from CCILC(百万ヘクタール = 1万平方キロメートル[5][6]
FAO code[7] 分類 1992 2000 2015 2018
面積 比率 92年比増減率 備考
[6970][注 2] 人工物 25.91 31.94 55.24 58.40 0.4% 125.36% 都市・宅地など
[6971][注 3] 草本作物 1,713.59 1743.24 1,735.50 1734.14 11.79% 1.2% 農地
[6972][注 4] 木本作物 163.31 182.53 205.29 204.06 1.39% 24.95% 果樹など
[6973][注 5] 輪作 複合農業
[6983][注 6] 草原 1,789.42 1801.30 1,824.28 1831.88 12.46% 2.37%
[6974][注 7] 森林 4,429.67 4,389.81 4,365.02 4363.11 29.67% -1.5%
[6975][注 8] マングローブ 17.72 18.04 18.45 18.47 0.13% 4.24%
[6976][注 9] 潅木 1694.59 1,680.24 1,681.41 1,682.18 11.44% -0.73%
[6977][注 10] 湿地・氾濫域 202.18 196.73 189.14 190.77 1.3% -5.64% 草本1割以上、木本1割以下、冠水年2か月以上
[6978][注 11] 荒地 904.88 893.28 887.46 886.78 6.03% -2% 植生 2-10%
[6979][注 12] 砂漠悪地 1949.60 1949.61 1928.66 1,920.06 13.06% -1.52%
[6980][注 13] 雪原氷河 1436.77 1436.77 1436.77 1,434.39 9.75% -0.17% 年10か月以上
[6981][注 14] 内水面 381.14 385.28 381.56 382.09 2.6% 0.25%
[6982][注 15] 潮間帯
合計面積 14,708.77 14,707.87 14,710.71 14,706.32 100%

地球外の土地

陸地は、岩石で構成されていて地表の全てが液体に覆われていない惑星衛星に存在する。そのため土地は、地球にしかないわけではない。地球の土地のほかに、火星の土地の「売買」もおこなわれる。

「引渡」、「占有」等の可能性の観点から、そのような契約の法的有効性については、各国の法令により判断されるところであるが、ここでは詳述を避ける。

1979年月協定により地球以外の土地の所有は、国家・個人いずれも認められないとされているため、この条約に批准している国家に属する者は所有ができないとされている。しかし2006年現在では批准している国家が極めて少ない。詳細は 宇宙法を参照されたい。

脚注

注釈

  1. ^ 水面の色は抜かれている。
  2. ^ Artificial surfaces (including urban and associated areas)
  3. ^ Herbaceous crops
  4. ^ Woody crops
  5. ^ Multiple or layered crops
  6. ^ Grassland
  7. ^ Tree-covered areas
  8. ^ Mangroves
  9. ^ Shrub-covered areas
  10. ^ Shrubs and/or herbaceous vegetation, aquatic or regularly flooded
  11. ^ Sparsely natural vegetated areas
  12. ^ Terrestrial barren land
  13. ^ Permanent snow and glaciers
  14. ^ Inland water bodies
  15. ^ Coastal water bodies and intertidal areas

出典

  1. ^ Kotobank - 小学館デジタル大辞泉 「土地」
  2. ^ 国土交通省・国土地理院 「中分解能衛星データを利用した土地利用・土地被覆図化の研究」
  3. ^ The IGBP Land Cover Classification
  4. ^ The Land Processes Distributed Active Archive Center (LP DAAC) MODIS/Terra Land Cover Types Yearly L3 Global 0.05Deg CMG (MOD12C1)
  5. ^ FAOSTAT Land Cover”. 国際連合食糧農業機関(FAO). 2021年12月5日閲覧。
  6. ^ 面積は欧州宇宙機関(European Space Agency ESA)のCCI_LC(Climate Change Initiative Land Cover)より
  7. ^ FAO Dataset Information: Land Cover Title Abstract Supplemental see Table 1. SEEA CF/AFF land cover classes and corresponding LCC classifiers, page 2,3,4

関連項目


土地(カラーグループ、鉄道、公共会社)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/01 00:06 UTC 版)

モノポリー」の記事における「土地(カラーグループ、鉄道公共会社)」の解説

土地はカラーグループが8種22か所、鉄道は4か所、公共会社は2か所ある。既に購入したプレイヤーがいない状態で止まった場合権利書価格ボード権利書記載)を購入することができる。購入したくない、または、購入できない場合には、銀行により競売かけられる。既に購入したプレイヤーがいた場合は、権利書記載されている額(独占しているケースなどは後述)のレンタル料を徴収される。ただし、その土地が抵当場合レンタル料を徴収されない。土地は所有するプレーヤー1人にのみ所有権があり、共同所有レンタル料の分配などはできない。なお、自分の土地に止まった場合は、支払い発生しないので、何も起こらない

※この「土地(カラーグループ、鉄道、公共会社)」の解説は、「モノポリー」の解説の一部です。
「土地(カラーグループ、鉄道、公共会社)」を含む「モノポリー」の記事については、「モノポリー」の概要を参照ください。

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土地

出典:『Wiktionary』 (2021/06/26 01:53 UTC 版)

名詞

(とち)

  1. つち土壌
  2. 陸上における、平面一定の広がり陸上又は地上一部に、所有支配といった目的領域設定したもの
  3. その地方地域ご当地

関連語

翻訳

語義1

語義2


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