過熱とは? わかりやすく解説

か‐ねつ〔クワ‐〕【過熱】

読み方:かねつ

[名](スル)

必要以上に熱くなること。許容範囲超えて熱くなること。「ボイラーが—して火災起こす

液体沸騰させずにその沸点以上に熱すること。また、沸点以上になっても沸騰しない状態。

度を超した状態になること。「議論が—する」


オーバーヒート

(過熱 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/08 14:37 UTC 版)

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オーバーヒートしたバス

オーバーヒート (overheat) とは、熱し過ぎること(過熱)、またその熱し過ぎた状態を表す言葉である。熱し過ぎた結果、動作不良を起こした場合をオーバーヒートと呼ぶことが多い。

エンジン・車両法・機械

機械の中には熱機関のように自分自身の動作により発熱するものがあり、それ以外の装置でも、構成部品運動する際、摺動抵抗により発熱が起こる。その結果、部品に用いられている部材金属ゴム樹脂)の適正温度を上回る可能性がある。

これを回避するため、中には空冷水冷液冷)、潤滑油等による冷却機構を持っているものがあるが、過負荷や冷却システムの能力不足・異常等により、冷却が間に合わなくなった場合は、適正温度を上回り、オーバーヒート状態に陥る。

これは結果的にその機械の動作に支障をきたす。例えば、エンジンであれば性能低下(熱ダレ)にはじまり、各部に一層の熱変形や潤滑切れが進み、ガスケット抜け、カジリ、焼きつきを起こすほか、火災に至ることもある。また、重度のオーバーヒートで発生した物理的なダメージは、冷却後に冷却液や潤滑油を交換したとしても回復することはない。

コンピュータ

パソコン等のコンピュータにおいて、高クロック周波数での稼働などにもかかわらず相応の冷却ができていなかった場合などに、内部の温度が高まり、ソフトウェアの異常動作や異常終了、最悪の場合はOSハングアップフリーズ)や再起動を引き起こす場合がある。

この現象は、「俗に」(電気電子工学の専門用語としての「熱暴走」とは異なる)熱暴走と呼ばれることがある。

銃砲

大砲のような火器においては、銃砲身が運用上、想定されている範囲を超えて高温になった際に用いられる用語である。

銃や大砲は射撃に際し火薬を使うので、ある程度の熱を発生させるものであるが、通常は射撃間隔を設定し過熱を防止している。また自動火器の場合、連続して射撃が行われるため砲身冷却システムを持っている。何らかの理由でこれが守られなかったりうまく機能しなかったりすると過熱に至ることがある。

過熱した銃砲身は人が触れれば危険であることはもちろん、強度低下や熱膨張により射撃精度が下がり、さらに内部の摩耗が早くなる。そして最悪の場合は砲身内で砲弾が爆発する腔発や、自動火器の場合は射撃が止まらなくなるコックオフを起こすこともある。

腔発はただちに銃砲の使用不能を意味し、コックオフも弾の供給がある限りは完全に壊れるまで止められないため、そうなる前に弾切れしない限りさらに過熱が進んで結局二度と使えなくなるおそれがある。

エンジンの場合と同様、重大な過熱で発生した物理的ダメージは回復不能に至ることもあり、こうなれば砲身交換等の修理すら不可能になる。

関連項目


過熱

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/12/11 14:15 UTC 版)

サブプライムローン」の記事における「過熱」の解説

このように当初支払額を軽減した返済方式は、当初期間経過後、支払額が急増するというリスクがある。 以下は参考のため日本における住宅購入に、サブプライムローン適用した仮定して説明する。3千万円の住宅購入に当たり、頭金なしで全額年利6%で借り入れたとすると、通常の30年ローンでは月々返済179900円ほどになる。例えば、月収40万円家庭では到底この金額毎月支払えないので、ローン審査を通すために無理やり最初3年間は月々支払い10万円に抑えると、大雑把に言って差額の79900円はローン残高組み込まれる支払い1回目)。支払い2回目は、元々の元金の3千万円に加えて初回支払い時に未払いの79900円が加わり通常のローンなら支払うべき元利合計18500円余りであるが、10万円しか払わないので、差額の8500円がまたローン残高に加わる。3回目支払い時には81200円ほどが加わる。こうして利息分にも満たない月々支払い続けるとローン残高減少するどころか複利的に増加し3年後通常の支払い開始時には残高ローン開始時より300万円以上増加しており、毎月支払ねばならないローン返済金額は「突然」(本来のローン金額3、300万円27年元利均等払い月次返済額である)20万円以上に跳ね上がる所得確実な増加見込めるならば、住宅価格の上昇を前提とせずにこのようなローンを組むのも合理的と言えるが、所得伸びない低所得階層には全く不向きである。ところが住宅ブーム背景し、また高利回り債券開発要請や、証券化する債権需要から顧客の開拓進められ米国へ移住して間もないクレジットヒストリーの無い外国人や、クレジットヒストリー瑕疵(かし)からプライムローンの対象ならない顧客にも積極的に貸し付けるようになり、さらには住宅価格の上昇を前提として低所得階層にまで半ば強引な貸付が行われ、サブプライムローン拡大していった。低所得者層に充分な説明が行われないまま契約行ったり、複雑な説明をして契約行った例がある。中には当然プライムローンの対象となる優良な顧客に対してサブプライムローン貸し付け、より高い利息収益図った例もある。 一方で利息が低い期間の間住宅価格充分に上昇すれば、支払った利息超える差額を手にして転売することが出来る。或いは支払い着実に行ってクレジットヒストリー蓄積することで、より利率の低いプライムローンへの借り換え考えられる。 しかし、サブプライムローン行き過ぎ1990年代後半頃から問題視されるようになり、同時に住宅バブル指摘されるうになるこのような行き過ぎの中で、低所得階層過重な手数料求めたり、あるいは低所得階層顧客結局返済できずに物件差し押さえられ住宅失ったりといった問題生み出された。この問題略奪貸付predatory lending)として知られる。かつてアメリカでは貧し黒人居住地域金融機関融資上差したことがレッドライニング呼ばれる社会問題生み出したが、住宅ブームの中で、むしろ貸し過ぎが問題にされるようになった。なお、この略奪貸付については、低所得階層貸し込み先になっているという点で、日本における消費金融多重債務問題や、バブル経済崩壊後目先の収益獲得追われ金融機関による、中小零細企業からの貸し剥がし性格似ているという指摘がある。 もともとアメリカの住宅ローンでは、融資する側では金融機関による融資ローン債権流動化ローン拡大支えていた。しかし、ローン債権流動化信用力の劣るサブプライムローンにまで及んでしまった事により、さらにサブプライムローン拡大下支えする結果となってしまった。

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「過熱」を含む「サブプライムローン」の記事については、「サブプライムローン」の概要を参照ください。

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