弘済出版社

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交通新聞社

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/04/13 00:58 UTC 版)

「交通タイムス社」とは異なります。

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株式会社交通新聞社
KOTSU SHIMBUNSHA CO., LTD.

種類	株式会社
市場情報	非上場
本社所在地	日本 〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台二丁目3番地11 ヒューリック御茶ノ水ビル
設立	1958年2月28日（株式会社弘済出版社）
業種	情報・通信業
法人番号	7010001076775
事業内容	新聞、雑誌、時刻表、その他書籍の発行、出版
代表者	伊藤嘉道（代表取締役社長）
資本金	7,000万円
売上高	64億円 （2021年3月期）
純利益	2億6,800万円 （2024年3月期）[1]
純資産	54億3,900万円 （2024年3月期）[1]
総資産	90億7,300万円 （2024年3月期）[1]
従業員数	262人（2022年4月1日現在）
決算期	3月末日
主要株主	北海道旅客鉄道 東日本旅客鉄道 東海旅客鉄道 西日本旅客鉄道 四国旅客鉄道 九州旅客鉄道 日本貨物鉄道 ソフトバンク 鉄道情報システム
主要子会社	交通新聞クリエイト株式会社
外部リンク	https://www.kotsu.co.jp/
特記事項：2001年12月、現社名に商号変更。
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株式会社交通新聞社（こうつうしんぶんしゃ）は、東京都千代田区に本社を置く日本の新聞社・出版社。JR旅客各社共同編集の時刻表である『JR時刻表』を刊行するなど、鉄道・交通業界に関する新聞・出版物を刊行する。

自動車雑誌『CARトップ』などを発行する交通タイムス社、タクシー業界紙『東京交通新聞』を発行する東京交通新聞社、タクシー業界紙『交通毎日新聞』を発行するグリーンキャブグループの交通毎日新聞社とは、いずれも無関係である。

概要

旧社名は弘済出版社。公益財団法人鉄道弘済会が2001年（平成13年）12月まで出資していた。同年5月に出資会社が鉄道弘済会からJR7社とJRシステム、および日本国有鉄道（国鉄）の流れを汲む日本テレコム（現：ソフトバンク）へ変わり、また運輸業界紙の『交通新聞』などを発行していた交通新聞社（初代）と合併したことから現商号に変更した。

2009年には、『JR電車編成表』などを発行していた有限会社ジェー・アール・アールから書籍発行業務が移管され、同社は編集のみを行うこととなった。同社の書籍は出版取次を通さない独自流通のため限られた書店でしか入手できなかったが、交通新聞社への移管後は流通上の制約がなくなった。

近年^[いつ?]はJRの時刻表のみならず、首都圏の大手私鉄の時刻表の委託制作も行っている。

沿革

弘済出版社

• 1947年（昭和22年）8月
  • 財団法人鉄道弘済会新文庫社により『東京鉄道局編纂 列車時刻表』創刊^[2]。
  • 鉄道弘済会門司支部出版部発足、隆文堂印刷発行の『九州線全駅列車時刻表』を継承（現在の『九州時刻表』の前身）^[2]。
• 1949年（昭和24年）9月 - 鉄道弘済会門司支部出版部により『全国時間表』創刊（現在の『全国版コンパス時刻表』の前身）^[2]。
• 1958年（昭和33年）2月 - 鉄道弘済会の出資により福岡県門司市（現：北九州市門司区）に株式会社弘済出版社を設立し、鉄道弘済会門司支部出版部の事業を移管^[2]。
• 1959年（昭和34年）12月 - 鉄道弘済会の出資により北海道弘済出版株式会社を設立。石塚治作発行の『時間表』を継承し『北海道時刻表』を創刊（現在の『北海道時刻表』の前身）^[2]。
• 1960年（昭和35年）
  • 3月 - 弘済出版社の本社を門司市より東京都へ移転^[2]。
  • 4月 - 『関西・四国時間表』創刊（現在の『JR版西日本時刻表』の前身）^[2]。
• 1963年（昭和38年）2月 - 『全国観光時間表』創刊（のちの『大時刻表』、現在の『JR時刻表』の前身）^[2]。
• 1964年（昭和39年）1月 - 北海道弘済出版発行『北海道時刻表』を継承し、『北海道全線時間表』に改題^[2]。
• 1972年（昭和47年）11月 - SLブームを受け『SLダイヤ情報』創刊（現在の『鉄道ダイヤ情報』の前身）。
• 1977年（昭和52年）2月 - 『旅の手帖』創刊。
• 1980年（昭和55年）3月 - 国鉄のいい旅チャレンジ20,000kmキャンペーン開始に伴い、弘済出版社が事務局業務を担当。
• 1987年（昭和62年）3月 - 『大時刻表』を改題・リニューアルし、『国鉄監修 交通公社の時刻表』に代わる国鉄/JR公式時刻表として『JR編集時刻表』を発刊。ただし新装刊号である1987年4月号はJR発足前の発行であったため『JNR編集時刻表』と題した。
• 1988年（昭和63年）3月 - 『JR編集時刻表』を『JR時刻表』に改題。
• 1996年（平成8年）4月 - 『散歩の達人』創刊。
• 1998年（平成10年）9月 - 『MY LINE 東京時刻表』創刊。
• 2001年（平成13年）5月 - 株主がそれまでの鉄道弘済会からJR各社に改まる。

交通新聞社（初代）

• 1899年（明治32年）1月 - 鉄道協会鉄道時報局（のちに帝国鉄道協会鉄道時報局→株式会社鉄道時報局、現在の理工図書株式会社の前身）により『鉄道時報』創刊。
• 1943年（昭和18年）2月 - 財団法人陸運協力会を設立。新聞統制により『鉄道時報』他各種鉄道・陸運業界紙を統合し『陸輸新報』を発刊。
• 1946年（昭和21年）1月 - 陸運協力会の業務を引き継ぐ形で財団法人交通協力会を設立。『陸輸新報』を『交通新聞』に改題。国鉄技術業務誌『交通技術』創刊。
• 1947年（昭和22年）12月 - 『交通年鑑』創刊。
• 1949年（昭和24年）6月 - 国鉄総務・財務・労務業務誌『国有鉄道』創刊。
• 1951年（昭和26年） - 国鉄営業・輸送業務誌『国鉄線』創刊。
• 1959年（昭和34年）10月 - 国鉄広報誌『R』創刊。
• 1982年（昭和57年） - 新幹線グリーン車車内誌『グッデイ』創刊（のちに『Wedge』『Train Vert』など、JR各社独自の車内誌創刊に伴い廃刊）。
• 1987年（昭和62年）
  • 1月 - 『国有鉄道』と『国鉄線』を統合し『国有鉄道国鉄線』創刊。
  • 4月 - 『国有鉄道国鉄線』に『交通技術』と『R』を統合し『JRガゼット』に改題。
  • 10月 - 株式会社交通新聞社を設立し、交通協力会の新聞・出版事業を移管。

交通新聞社（2代）

• 2001年（平成13年）12月 - 弘済出版社が交通新聞社を合併し、商号を株式会社交通新聞社に変更。
• 2008年（平成20年）10月 - JRグループ協力の鉄道・旅行情報ウェブマガジン「トレたび」開設。
• 2009年（平成21年）
  • 6月 - 交通新聞社新書の刊行を開始。
  • 同年、有限会社ジェー・アール・アールから『JR電車編成表』などの書籍発行業務を移管される。
• 2014年（平成26年）10月 - 本社を現在地へ移転。

主な出版物

業界専門紙誌

• 交通新聞^[3]
• JRガゼット^[4]
• 交通年鑑

時刻表

掲載範囲が特徴的なもののみ記載。

月刊

• JR時刻表
• 全国版コンパス時刻表
• 北海道時刻表（北海道支社発行）

季刊

• 年4回発売
  • JR版西日本時刻表（西日本支社発行）
  • 中国版ポケット時刻表
  • 九州時刻表（九州支社発行）
  • 文字の大きな時刻表
• 年1回発売(不定期販売)
  • MY LINE 東京時刻表

不定期刊

• 小田急時刻表

旅行・趣味誌

• 鉄道ダイヤ情報
• 旅の手帖
• 散歩の達人
• トレたび（ウェブマガジン）

書籍

• 交通新聞社新書（2009年より）
• JR電車編成表（2009年より）- 有限会社ジェー・アール・アールから移管
• JR気動車客車編成表（2009年より）- 有限会社ジェー・アール・アールから移管
• 列車編成席番表（2009年より）- 有限会社ジェー・アール・アールから移管
• 普通列車編成両数表（2009年より）- 有限会社ジェー・アール・アールから移管
• 私鉄車両編成表（2009年より）- 有限会社ジェー・アール・アールから移管

デジタルコンテンツ

紙媒体の時刻表とは別に、スマートフォン・タブレット端末向けにデジタルコンテンツとしてデジタル時刻表を展開している。^[5]スマートフォン向けが"Pro"、タブレット向けが"Lite"となっている。^[6]

• デジタルJR時刻表Pro^[7]
• デジタルJR時刻表Lite^[8]
• デジタル東京時刻表Pro^[9]
• デジタル東京時刻表Lite^[10]

過去の出版物

時刻表

• 小型全国時刻表(2021年8月号(2021年7月20日発売)をもって休刊)^[11]
• 高速バス時刻表(2020～21年冬号をもって休刊)

脚注

[脚注の使い方]

1. ^ ^{a b c} 株式会社交通新聞社 第67期決算公告
2. ^ ^{a b c d e f g h i} 高田隆雄監修『時刻表百年史』新潮文庫、1986年 ISBN 4-10-143502-2
3. ^ “交通新聞 | 出版物 | 株式会社交通新聞社”. 出版物. 2025年2月23日閲覧。
4. ^ “JRガゼット | 出版物 | 株式会社交通新聞社”. 出版物. 2025年2月23日閲覧。
5. ^ “「デジタルJR時刻表」リリースのお知らせ”. 共同通信PRワイヤー (2015年5月15日). 2025年2月23日閲覧。
6. ^ “ついにスマホ版が登場、デジタル JR時刻表 Lite - 鉄道コム”. www.tetsudo.com. 2025年2月23日閲覧。
7. ^ “デジタル JR時刻表 Pro”. 株式会社交通新聞社. 2025年2月23日閲覧。
8. ^ “デジタル JR時刻表 Lite”. 株式会社交通新聞社. 2025年2月23日閲覧。
9. ^ “デジタル東京時刻表Pro”. 株式会社交通新聞社. 2025年2月23日閲覧。
10. ^ “デジタル東京時刻表Lite”. 株式会社交通新聞社. 2025年2月23日閲覧。
11. ^ “小型全国時刻表 2021年8月号 | 出版物 | 株式会社交通新聞社”. 出版物. 2022年9月2日閲覧。

関連項目

• 鉄道雑誌 / 鉄道雑誌の一覧
  • JTBパブリッシング
• 東京ヤクルトスワローズ - 当初は「国鉄スワローズ」として、交通新聞社（初代）の設立母体である交通協力会や、弘済出版社の設立母体である鉄道弘済会などの出資による株式会社国鉄球団により運営された。

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、交通新聞社に関連するカテゴリがあります。

• 交通新聞社
• 公益財団法人交通協力会 - 交通新聞社（初代）の設立母体。同会で発行した雑誌バックナンバーなどの鉄道史資料を電子図書館で公開している。

表 話 編 歴 JRグループ
JR旅客鉄道各社 北海道旅客鉄道 JR北海道 東日本旅客鉄道 東海旅客鉄道 西日本旅客鉄道 四国旅客鉄道 JR四国 九州旅客鉄道 駅業務 北海道ジェイ・アール・サービスネット JR東日本ステーションサービス JR中央線コミュニティデザイン 千葉ステーションビル JR東日本東北総合サービス JR東日本新潟シティクリエイト ステーションビルMIDORI JR東海交通事業 JR西日本交通サービス JR西日本中国交通サービス JR西日本金沢メンテック 四鉄サービス - JRバス ジェイ・アール北海道バス ジェイアールバス東北 ジェイアールバス関東 ジェイアールバステック ジェイアール東海バス 西日本ジェイアールバス 西日本ジェイアールバスサービス JRバス中国 ジェイアール四国バス JR九州バス JRホテルグループ JR北海道ホテルズ JR東日本ホテルズ 日本ホテル （メトロポリタンホテルズ - ホテルフォルクローロ - JR東日本ホテルメッツ） ジェイアール東海ホテルズ（アソシアホテルズ&リゾーツ） JR西日本ホテルズ ジェイアール西日本ホテル開発 JR四国ホテルグループ JR九州グループホテル （JR九州ホテルズアンドリゾーツ） 旅行代理店 （）内は運営会社 ×ツインクルプラザ ×トラベルサービス 駅たびコンシェルジュ ×びゅうプラザ （JR東日本びゅうツーリズム&セールス） ジェイアール東海ツアーズ ×TiS（直営→日本旅行） ×ワーププラザ ワープ JR四国ツアー ×JR九州 旅行の窓口 売店 JR北海道フレッシュキヨスク JR東日本クロスステーション （NewDays） JR東海リテイリング・プラス （Bellmart - PLUSTA Bento） ジェイアール西日本デイリーサービスネット （×ハート・イン） 四国キヨスク JR九州リテール （×生活列車） 車内販売 ×JR北海道直営（現在は沿線の観光協会等による地域特産品の車内販売を不定期に実施） JR東日本サービスクリエーション JR東海リテイリング・プラス（新幹線グリーン車のモバイルオーダーサービスのみ） ジェイアール西日本フードサービスネット（山陽新幹線グリーン車のみ） JR東日本サービスクリエーション（北陸新幹線のみ） ×ステーションクリエイト東四国 JR九州直営（D&S列車のみ） 飲食店 JR北海道フレッシュキヨスク JR東日本クロスステーション ジェイアール東海フードサービス JR東海リテイリング・プラス （シャチボン - ぴよりん） ジェイアール西日本フードサービスネット JR四国ステーション開発 めりけんや JR九州フードサービス JR九州ファーストフーズ 駅レンタカー JR北海道ソリューションズ JR東日本レンタリース JR東海交通事業 JR西日本レンタカー&リース 駅レンタカー四国 JR九州レンタカー&パーキング 広告代理店 JR北海道ソリューションズ ジェイアール東日本企画 JR東海エージェンシー ジェイアール西日本コミュニケーションズ ジェイアール四国企画 JR九州エージェンシー IC乗車カード （●は地域連携ICカード対応） Kitaca Suica モバイルSuica ●odeca（気仙沼線・大船渡線BRT利用者向け） TOICA ICOCA SMART ICOCA モバイルICOCA SHIKOKU ICOCA SUGOCA 列車予約サービス （★は予約不要） 　CYBER STATION（JRシステム） ×プッシュホン予約（JRシステム） ×JR北海道予約サービス ×JR北海道電話予約 えきねっと 新幹線eチケット ★タッチでGo!新幹線 ×ビューカードとれTEL ×モバイルSuica特急券 エクスプレス予約 ×プラスEX スマートEX ×JR東海エクスプレスカード会員専用電話予約 e5489 エクスプレス予約 スマートEX ×5489サービス（電話） - JR九州列車予約サービス エクスプレス予約 スマートEX ×JR九州電話予約 訪日 外国人 向け - JR-EAST Train Reservation - JR-WEST ONLINE TRAIN RESERVATION - JR-KYUSHU Train Reservation 他社 サービス えきねっと 新幹線eチケット e5489（一部駅のみ） エクスプレス予約（一部駅：受取のみ） スマートEX（一部駅：受取のみ） えきねっと e5489 えきねっと（一部駅のみ） 新幹線eチケット（一部駅のみ） JR九州列車予約サービス（一部駅除く） e5489 e5489（一部駅除く） 系列クレジットカード （グループ：JRカード） JRタワースクエアカード ビューカード（VIEW Suicaカード） JR東海エクスプレス・カード J-WESTカード - JQ CARD ポイントプログラム JRタワースクエアポイント JRE POINT EXポイント TOKAI STATION POINT WESTERポイント - JRキューポ フル規格新幹線路線 （*は整備新幹線） 北海道新幹線* 東北新幹線（* 一部） 上越新幹線 北陸新幹線* 東海道新幹線 山陽新幹線 北陸新幹線* - 九州新幹線* 西九州新幹線* 関連鉄道博物館 北海道鉄道技術館 鉄道博物館 青梅鉄道公園 ×交通博物館 リニア・鉄道館 ×佐久間レールパーク 京都鉄道博物館 津山まなびの鉄道館 ×交通科学博物館 ×梅小路蒸気機関車館 四国鉄道文化館 九州鉄道記念館 系列車両メーカー - 総合車両製作所 （新津事業所） 日本車輌製造 （ 近畿車輛[1][2]） - - その他 日本貨物鉄道（JR貨物） 鉄道総合技術研究所（鉄道総研、JR総研） 鉄道情報システム（JRシステム） ×鉄道通信（JR通信） 鉄道・運輸機構（JRTT） 運輸施設整備事業団 - 鉄道整備基金 - 新幹線鉄道保有機構 日本鉄道建設公団 - 国鉄清算事業団 関連項目 日本国有鉄道 国鉄バス 国鉄分割民営化 たばこ特別税 鉄道電話 JRの車両形式 グリーン車 列車脱線事故 JR会社法 交通新聞社 鉄道弘済会 デスティネーションキャンペーン JRグループ健康保険組合 オレンジカード みどりの窓口（JR全線きっぷうりば） マルスシステム 指定席券売機 遠くへ行きたい 国鉄労働組合 全日本鉄道労働組合総連合会 日本鉄道労働組合連合会 建交労全国鉄道本部 産経児童出版文化賞 Kiosk
^ 厳密にはグループ会社ではないが、資本関係がある上に、業務提携契約を締結している。 ^ 『近畿車輛株式会社の株式の一部取得と業務提携について』（プレスリリース）西日本旅客鉄道、2012年5月10日。オリジナルの2012年5月14日時点におけるアーカイブ。https://web.archive.org/web/20120514105358/https://www.westjr.co.jp/press/article/2012/05/page_1893.html。2025年3月3日閲覧。  ×は廃止された施設・路線・設備等 カテゴリ

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弘済出版社

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/11 04:55 UTC 版)

「交通新聞社」の記事における「弘済出版社」の解説

1947年（昭和22年）8月財団法人鉄道弘済会新文庫社により『東京鉄道局編纂 列車時刻表』創刊。 鉄道弘済会門司支部出版部発足、隆文堂印刷発行の『九州線全駅列車時刻表』を継承（現在の『九州時刻表』の前身）。 1949年（昭和24年）9月 - 鉄道弘済会門司支部出版部により『全国時間表』創刊（現在の『全国版コンパス時刻表』の前身）。 1958年（昭和33年）2月 - 鉄道弘済会の出資により福岡県門司市（現：北九州市門司区）に株式会社弘済出版社を設立し、鉄道弘済会門司支部出版部の事業を移管。 1959年（昭和34年）12月 - 鉄道弘済会の出資により北海道弘済出版株式会社を設立。石塚治作発行の『時間表』を継承し『北海道時刻表』を創刊（現在の『北海道時刻表』の前身）。 1960年（昭和35年）3月 - 弘済出版社の本社を門司市より東京都へ移転。 4月 - 『関西・四国時間表』創刊（現在の『JR版西日本時刻表』の前身）。 1963年（昭和38年）2月 - 『全国観光時間表』創刊（のちの『大時刻表』、現在の『JR時刻表』の前身）。 1964年（昭和39年）1月 - 北海道弘済出版発行『北海道時刻表』を継承し、『北海道全線時間表』に改題。 1972年（昭和47年）11月 - SLブームを受け『SLダイヤ情報』創刊（現在の『鉄道ダイヤ情報』の前身）。 1977年（昭和52年）2月 - 『旅の手帖』創刊。 1980年（昭和55年）3月 - 国鉄のいい旅チャレンジ20,000kmキャンペーン開始に伴い、弘済出版社が事務局業務を担当。 1987年（昭和62年）3月 - 『大時刻表』を改題・リニューアルし、『国鉄監修 交通公社の時刻表』に代わる国鉄/JR公式時刻表として『JR編集時刻表』を発刊。ただし新装刊号である1987年4月号はJR発足前の発行であったため『JNR編集時刻表』と題した。 1988年（昭和63年）3月 - 『JR編集時刻表』を『JR時刻表』に改題。 1996年（平成8年）4月 - 『散歩の達人』創刊。 1998年（平成10年）9月 - 『MY LINE 東京時刻表』創刊。 2001年（平成13年）5月 - 株主がそれまでの鉄道弘済会からJR各社に改まる。