ビーピーカストロールとは？ わかりやすく解説

Weblio 辞書 > 辞書・百科事典 > 百科事典 > ビーピーカストロールの意味・解説 
ウィキペディア
索引トップ 用語の索引 ランキング カテゴリー
ウィキペディアウィキペディア

BP (企業)

(ビーピーカストロール から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/31 06:09 UTC 版)

BP（ビーピー）
BP plc
ロンドンのセント・ジェームズ・スクウェア本社
種類 株式会社
市場情報 ロンドン証券取引所、ニューヨーク証券取引所、フランクフルト証券取引所
本社所在地 イギリス、ロンドン
設立 1909年4月14日
業種 石油、石油化学、ガス、再生可能エネルギー
事業内容

石油・天然ガスの探査・採掘・輸送・精製・販売 石油化学製品の生産・輸送・販売

再生可能エネルギーの生産・輸送・販売
代表者

Helge Lund (Chairman)

Barnard Looney (Chief Executive)
資本金 111,465 Million US$[1]
発行済株式総数 374,500,712 株[2]
売上高 連結:375,517 Million US$[3]
営業利益 連結:39,817 Million US$[4]
純利益 連結:26,097 Million US$[5]
純資産 連結:112,482 Million US$[6]
総資産 連結:293,068 Million US$[7]
従業員数 83,400人[8]
決算期 12月末日
特記事項：資本金から従業員数までのデータは2011年12月時点のもの
テンプレートを表示

BP（ビーピー 英: BP plc、旧ブリティッシュ・ペトロリアム 英：The British Petroleum Company plc）は、イギリス・ロンドンに本社を置き、石油・ガス等のエネルギー関連事業を展開する多国籍企業。現在世界の石油関連企業の中でも特に巨大な規模を持つ国際石油資本、いわゆる「スーパーメジャー」と総称される6社の内の1社である。

ロンドン証券取引所（LSE：BP）、ニューヨーク証券取引所（NYSE：BP）、フランクフルト証券取引所（FWB：BPE）へ上場しており、ロンドン証券取引所においてはFTSE100の構成銘柄になっている。

概要

BPのガソリンスタンド
BPのオイルトレイン

第二次世界大戦後から1970年代まで、世界の石油の生産をほぼ独占状態に置いたセブン・シスターズ7社の内の一社である。BPは油田・ガス田の探査・採掘事業や精製事業、輸送・マーケティング、石油化学事業、電力事業、トレーディング事業など、石油・ガス関連事業の上流から下流まで垂直統合で一括で行っており、2018年12月31日時点で世界の約80か国において日量3,700万バレルの原油を生産し、およそ200億バレルの埋蔵量を保有している。

バイオ燃料や風力発電、スマートグリッド、太陽光発電などの再生可能エネルギー事業へも積極的に投資し、事業を拡大し続けている。

また、毎年発表するBP統計 (BP Statistical Review of World Energy) [9]は世界の石油と天然ガスに関する統計資料として広く利用されている。

ロシア最大の国営石油会社であるロスネフチ（英：Rosneft）株を2006年のIPO時に1.25%取得し、2013年に18.5%を追加して19.75%まで高めたが、2022年のロシアによるウクライナ侵攻に抗議する形で同年2月27日に株式を売却するほか、ロシア国内での合弁事業も全て解消する意向を表明した[10]。2020年のフォーチュン・グローバル500[11]では総収益で世界8位にランクインしている。

日本での事業

日本では下記のような事業を展開している。

  • インダストリアル（金属加工油剤や高性能潤滑剤の販売）
  • グローバル マリン＆エナジー（船舶用潤滑油の販売）
  • 石油化学事業部
  • サプライ＆トレーディング
  • 再生可能エネルギー

潤滑油販売については2法人（BPジャパン株式会社とBPカストロール株式会社）で事業展開しており、自動車用エンジンオイル事業はBPカストロール株式会社で行っている。

かつてはベイシアグループとともに「BP EXPRESS」としてセルフ方式のガソリンスタンドをベイシアグループのショッピングモールで21箇所展開していた（ガソリンそのものはジャパンエナジーが供給）。しかし、業績不振のために2002年8月1日、ジャパンエナジーが同業態を専門的に運営する新会社「株式会社ジェイ・クエスト」（2020年10月1日に「株式会社ENEOSジェイクエスト」に改称）を設立し、ガソリン販売からは撤退した。

沿革

  • 1901年 - ウィリアム・ノックス・ダーシー (William Knox D'Arcy) がペルシャ政府（イラン）から石油採掘権を取得[12]。
  • 1908年 - 5月26日、ダーシーがマスジェデ・ソレイマーンの地下1,200フィート（366メートル）で石油を掘り当てる[12]。
  • 1909年 - ダーシーがアングロ・ペルシャン・オイル・カンパニー (APOC) を英国で設立、イランの油田操業を開始。
  • 1915年 - イギリス石油業界全体で、年間輸入量が4,700万ガロンと飛躍的に増加[13]。
  • 1932年 - 年間4,500万バレルを生産するようになったものの、ペルシャ政府は11月、APOCが権料（同社年間利益の16％）の支払いを怠ったとして石油事業協定の破棄を発表[注釈 1]。イギリス政府は12月、ペルシャ湾に艦隊を差し向け、破棄を撤回しない場合は国際司法裁判所に損害賠償請求を訴える旨を通告。一方、ペルシャ政府は12月14日、問題はペルシャ政府とAPOCとの間の協定でありイギリス政府は無関係として撤回を拒絶し、イギリス政府の威嚇的行為を国際連盟に訴えた[14]。
  • 1933年 - 4月29日、ペルシャ政府とのあいだで新協定が締結[15]。
  • 1935年 - アングロイラニアン・オイル・カンパニーに改称。
  • 1951年 - イラン石油国有化法が施行。
  • 1952年 - イギリス政府が、イラン石油国有化法は1933年のアングロ・ペルシャ石油会社との新協定に違反しているとして、イラン政府を国際司法裁判所に訴えた。ICJは和解案を提案したが、イラン政府が応じなかった（アングロイラニアン・オイル・カンパニー訴訟、The Anglo-Iranian Oil Co. case）。イギリス政府は安全保障理事会にも訴えたが、十分な票を獲得できず敗退した。
  • 1953年 - イラン首相モハンマド・モサッデクが、アングロ・イラニアン石油会社が所有するイラン国内の権益の国有化を宣言し、アーバーダーン危機が発生。アングロ・イラニアン石油会社は持ち株会社を経て分割される。
  • 1954年 - 後継会社のザ・ブリティッシュ・ペトロリアム・カンパニー・リミテッド（The British Petroleum Co Ltd.) が設立され、コンソーシアムで最大の40%が割り当てられる。
  • 1960年 - BPの子会社BPファーイースト・リミテッドが東京に駐在員事務所を設立。
  • 1964年 - BPマリン、日本で事業活動開始。
  • 1979年 - BPエクスプロレーション、BPケミカルズ、BPファイナンスが東京事務所に加わる。
  • 1984年 - BPジャパン・トレーディングが営業を開始。ペトロルブインターナショナルの株式20%を取得。（2019年時点で持分33.78%）
  • 1987年 - 英国政府がBPに対する持ち株の31.5%を放出し、完全民営化を実現。東京証券取引所外国部に株式を上場。
  • 1991年 - 日本におけるケミカル製品販売のため、BPケミカルズ株式会社を新たに設立。
  • 1993年 - BPケミカルズ株式会社の名称をBPジャパン株式会社に改め、BPファーイースト・リミテッドの業務を引き継ぐ。これに伴い、BPファーイースト・リミテッドを閉鎖。
  • 1999年 - アメリカの石油会社アモコ (Amoco) と合併し、英国本社社名がBPアモコ (BP Amoco plc.) となる。これにより世界第3位の石油企業グループとなる。
  • 2000年 - 4月にアトランティック・リッチフィールド（ARCO）を、7月にカストロールを買収し、新しい統一ブランド「BP」を発表。
  • 2001年 - 英国本社の名称をBP plc.（ビーピー・ピーエルシー）に変更。
  • 2003年 - ロシアと出資を折半でTNK-BP を設立。世界金融危機のときに紛争の種となる。
  • 2004年 - BPの日本国内における自動車用潤滑油事業統合に先立ち、BPジャパン株式会社を(a)自動車用潤滑油事業と(b)それ以外の事業に分割し、(b)を分離。(a)をBPジャパン・ルブリカンツ株式会社に変更し、(b)をBPジャパン株式会社に変更し、自動車用潤滑油事業以外の事業を継承。
  • 2005年 - ペトロルブ・インターナショナル株式会社とBPジャパン・ルブリカンツ株式会社がペトロルブを存続会社とする合併を行い、自動車潤滑油事業を統合。社名をBPカストロール株式会社へ変更。
  • 2010年 - メキシコ湾原油流出事故が発生。被害回復のため、200億ドルを拠出することで、オバマ大統領と合意。
  • 2022年 - ロシアによるウクライナ侵攻に伴い、ロシア国内の事業から撤退（前述）。同年1～3月期の実質的な最終利益は62億ドル（約8000億円）だったが、ロシア石油大手ロスネフチ株（19.75％）の価値をゼロにした場合の損失見積額は約255億ドル[16]。 その後の10月17日、アメリカの再生可能天然ガス企業アーキア・エナジー（本社:テキサス州ヒューストン）を買収すると発表した[17]。

社会への影響

  • BPの副議長クリストファー・レイドロー（英語版）は、コンピュータ・メーカー、コンピュータ・サービス会社のインターナショナル・コンピューター・リミテッド（ICL）（英語版）が1981年に経営危機に陥った際に、政府の再生委員会の委員長を務めた。ICLに対するイギリス政府の救済融資（英語版）を元手にICLの経営を再建し、富士通による1990年のICL買収も支援した[18]。

関連項目

脚注

[脚注の使い方]
注釈
  1. ^ アメリカ合衆国の企業もペルシャの油田への進出を試みてペルシャ政府と接触していた[14]。
出典
  1. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>180Page>Group balance sheet>BP shareholders equity
  2. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>247Page>40. Share-based payments continued>Outstanding at 31 December
  3. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>178Page>Group income statement>Sales and other operating revenues
  4. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>178Page>Group income statement>Profit (loss) before interest and taxation
  5. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>178Page>Group income statement>Profit (loss) for the year
  6. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>180Page>Group balance sheet>Net Assets
  7. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>180Page>Group balance sheet>Total Assets
  8. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>73Page>Employees
  9. ^ “Statistical Review of World Energy | Energy economics | Home” (英語). bp global. 2020年9月10日閲覧。
  10. ^ “英BP、ロスネフチ株売却へ　ロシアから事実上撤退”. 日本経済新聞. (2022年2月28日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR275DA0X20C22A2000000/ 2022年2月28日閲覧。  {{cite news}}: |work=、|newspaper=引数が重複しています。 (説明)⚠
  11. ^ “Fortune Global 500 2020 | Full list of rankings” (英語). Fortune. 2020年9月10日閲覧。
  12. ^ a b T. C. Barger 1977.
  13. ^ 帝国石油 1916, p. 7.
  14. ^ a b 帝国石油 1933, p. 55.
  15. ^ 日本石油秘書課 1933, p. 793.
  16. ^ “ロシアから撤退の英BP、3兆3000億円の損失…ロスネフチ株を全損処理”. 読売新聞 (2022年5月3日). 2022年5月3日閲覧。
  17. ^ “英BP、米バイオガスのアーキアを41億ドルで買収へ（ロイター）”. LINE NEWS. 2022年10月18日閲覧。
  18. ^ “Obituary: Sir Christophor Laidlaw” (英語). The Daily Telegraph (London). (2010年12月12日). ISSN 0307-1235. https://www.telegraph.co.uk/news/obituaries/finance-obituaries/8197816/Sir-Christophor-Laidlaw.html 2020年7月30日閲覧。 

参考文献

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、BPに関連するカテゴリがあります。
純民間企業
政府出資企業
国有企業
Category:石油関連企業
FTSE 100 構成銘柄（2025年3月24日入替時点）
  1. アストラゼネカ（AZN）
  2. シェル（SHEL）
  3. HSBCホールディングス（HSBA）
  4. ユニリーバ（ULVR）
  5. BP（BP）
  6. レレックス・グループ（REL）
  7. ロールス・ロイス・ホールディングス（RR）
  8. ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS）
  9. グラクソ・スミスクライン（GSK）
  10. ロンドン証券取引所グループ（LSE）
  11. リオ・ティント（RIO）
  12. BAEシステムズ（BA）
  13. ナショナル・グリッド（NG）
  14. ディアジオ（DGE）
  15. バークレイズ（BARC）
  16. ロイズ・バンキング・グループ（LLOY）
  17. コンパス・グループ（CPG）
  18. グレンコア（GLEN）
  19. レキットベンキーザー・グループ（RKT）
  20. ヘイリオン（HLN）
  21. スリーアイ・グループ（III）
  22. ナットウエスト・グループ（NWG）
  23. エクスペリアン（EXPN）
  24. アングロ・アメリカン（AAL）
  25. スタンダードチャータード銀行（STAN）
  26. インペリアル・ブランズ（IMB）
  27. テスコ（TSCO）
  28. プルーデンシャル（PRU）
  29. アシュテッド・グループ（AHT）
  30. スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE）
  31. ボーダフォン・グループ（VOD）
  32. アビバ（AV）
  33. リーガル&ジェネラル・グループ （LGEN）
  34. コカコーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ（CCEP）（英語版）
  35. インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）
  36. セージ・グループ（SGE）
  37. スコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト（SMT）（英語版）
  38. ネクスト（NXT）
  39. インフォーマ（INF）
  40. BTグループ（BTA）
  41. インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG）
  42. ハルマ（HLMA）（英語版）
  43. バンズル（BNZL）
  44. スミス・アンド・ネフュー（SN）
  45. セグロ（SGRO）
  46. レントキル・イニシャル（RTO）
  47. アドミラル・グループ（ADM）（英語版）
  48. ピアソン（PSO）
  49. インターテック・グループ（ITRK）
  50. セントリカ（CNA）
  51. コカコーラHBC（CCH）（英語版）
  52. スミスグループ（SMIN）
  53. マークス&スペンサー（MKS）
  54. メルローズ・インダストリーズ（MRO）
  55. WPP（WPP）
  56. ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU）
  57. オート・トレーダー・グループ（AUTO）（英語版）
  58. セバーン・トレント（SVT）
  59. アントファガスタ（ANTO）（英語版）
  60. ウィアー・グループ（WEIR）（英語版）
  61. バラット・デベロップメンツ（BDEV）（英語版）
  62. アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF）
  63. セント・ジェームズ・プレイス（STJ）（英語版）
  64. ビーズリー（BEZ）（英語版）
  65. インターメディエート・キャピタル・グループ（ICG）（英語版）
  66. ライトムーブ（RMV）（英語版）
  67. フォーリン・アンド・コロニアル・インベストメント・トラスト（FCIT）（英語版）
  68. モンディ（MNDI）
  69. ディプロマ（DPLM）（英語版）
  70. IMI（IMI）
  71. DCC（DCC）（英語版）
  72. スパイラックス・グループ（SPX）
  73. キングフィッシャー（KGF）
  74. M&G（MNG）（英語版）
  75. アライアンス・ウィタン（ALW）（英語版）
  76. ゲームズワークショップ（GAW）
  77. ウィットブレッド（WTB）
  78. J.セインズベリー（SBRY）
  79. コンバテック・グループ（CTEC）（英語版）
  80. ハーグリーブス・ランズタウン（HL）（英語版）
  81. ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND）
  82. フェニックス・グループ・ホールディングス（PHNX）（英語版）
  83. クローダ・インターナショナル（CRDA）
  84. ハウデン・ジョイナリー・グループ（HWDN）（英語版）
  85. エンテイン（ENT）（英語版）
  86. テイラー・ウィンペイ（TW）（英語版）
  87. パーシモン（PSN）
  88. ヒスコックス（HSX）（英語版）
  89. バブコック・インターナショナル（BAB）（英語版）
  90. ポーラー・キャピタル・テクノロジー・トラスト（PCT）（英語版）
  91. バークリー・グループ・ホールディングス（BKG）（英語版）
  92. ロンドンメトリック・プロパティ（LMP）（英語版）
  93. エンデバーマイニング（EDV）（英語版）
  94. ユナイト・グループ（UTG）（英語版）
  95. ヒクマ・ファーマシューティカルズ（DPH）（英語版）
  96. イージージェット（EZJ）
  97. シュローダー（SDR）
  98. JDスポーツ・ファッション（JD）（英語版）
  99. フレスニーヨ（FRES）（英語版）
  100. エアテル・アフリカ（AAF）（英語版）
  • 銘柄入替日時点でのウェイト順
  • 緑字は2025年3月24日入替銘柄
STOXX 600 構成銘柄（2025年3月24日入替時点）
金融
Financials
銀行
Banks
金融サービス
Financial
Services
保険
Insurance
資本財
Industrials
資本財・
サービス
Industrial
Goods
& Services
建設・資材
Construction
& Materials
ヘルスケア
Health Care
生活必需品
Consumer
Staples
食品飲料・タバコ
Food Beverage
& Tobacco
パーソナルケア・食品小売
Personal Care Drug
& Grocery Stores
一般消費財
Consumer
Discretionary
消費財・サービス
Consumer Products
& Services
自動車・自動車部品
Automobiles
& Parts
メディア
Media
小売
Retail
旅行・娯楽
Travel & Leisure
テクノロジー
Technology
素材
Materials
化学
Chemicals
基礎素材
Basic Resources
エネルギー
Energy
公益
Utilities
通信
Telecommu-
nications
不動産
Real Estate
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順
フォーチュン・グローバル500 第25位 （2024年、上位100社）
  1. ウォルマート
  2. Amazon.com
  3. 国家電網
  4. サウジアラムコ
  5. 中国石油化工集団
  6. 中国石油天然気集団
  7. Apple
  8. ユナイテッド・ヘルス
  9. バークシャー・ハサウェイ
  10. CVSヘルス
  11. フォルクスワーゲン
  12. エクソンモービル
  13. シェル
  14. 中国建築集団
  15. トヨタ自動車
  16. マクケッソン・コーポレーション（英語版）
  17. Alphabet
  18. センコラ（英語版）
  19. トラフィグラ（英語版）
  20. コストコ・ホールセール
  21. JPモルガン・チェース
  22. 中国工商銀行
  23. トタルエナジーズ
  24. グレンコア
  25. BP
  26. マイクロソフト
  27. カーディナル・ヘルス（英語版）
  28. ステランティス
  29. シェブロン
  30. サムスン電子
  31. フォックスコン
  32. シグナ
  33. 中国農業銀行
  34. 中国鉄路工程集団（英語版）
  35. フォード・モーター
  36. 中国銀行
  37. 中国建設銀行
  38. バンク・オブ・アメリカ
  39. ゼネラルモーターズ
  40. エレバンスヘルス（英語版）
  41. BMW
  42. メルセデス・ベンツ・グループ
  43. 中国鉄道建築集団
  44. 宝鋼集団
  45. シティグループ
  46. センティーン（英語版）
  47. 京東商城
  48. ホーム・デポ
  49. フランス電力
  50. マラソン・ペトロリアム
  51. クローガー
  52. フィリップス66
  53. 中国平安保険
  54. 中国中化集団
  55. 中国移動通信
  56. 中国海洋石油集団
  57. 本田技研工業
  58. ファニー・メイ
  59. 中国人寿保険
  60. ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス
  61. バレロ・エナジー（英語版）
  62. サンタンデール銀行
  63. 中国交通建設
  64. BNPパリバ
  65. 三菱商事
  66. Meta
  67. HSBCホールディングス
  68. ベライゾン・コミュニケーションズ
  69. 中国五鉱（英語版）
  70. アリババグループ
  71. 中国中信集団公司
  72. 中国華潤（英語版）
  73. 現代自動車
  74. AT&T
  75. 山東能源集団（英語版）
  76. コムキャスト
  77. ドイツテレコム
  78. 中国南方電網
  79. ウニパー
  80. ウェルズ・ファーゴ
  81. 恒力集団（英語版）
  82. アリアンツ
  83. 中国郵政
  84. 国家能源投資集団（英語版）
  85. シャーメン・C&D
  86. リライアンス・インダストリーズ
  87. ゴールドマン・サックス
  88. 連邦住宅金融抵当公庫
  89. ロスネフチ
  90. ターゲット・コーポレーション
  91. エクイノール
  92. ヒューマナ（英語版）
  93. 上海汽車集団
  94. ステートファーム保険
  95. ライフ・インシュランス・コーポレーション・オブ・インディア（英語版）
  96. ネスレ
  97. エネル
  98. Eni
  99. ペトロブラス
  100. SKグループ
出典:Fortune Global 500 List 2024
フォーブス・グローバル2000 第47位 （2024年、上位100社）
  1. JPモルガン・チェース
  2. バークシャー・ハサウェイ
  3. サウジアラムコ
  4. 中国工商銀行
  5. バンク・オブ・アメリカ
  6. Amazon.com
  7. 中国建設銀行
  8. マイクロソフト
  9. 中国農業銀行
  10. Alphabet
  11. トヨタ自動車
  12. Apple
  13. 中国銀行
  14. エクソンモービル
  15. HSBCホールディングス
  16. ウェルズ・ファーゴ
  17. シェル
  18. 中国石油天然気
  19. ユナイテッド・ヘルス
  20. ウォルマート
  21. サムスン電子
  22. シェブロン
  23. ゴールドマン・サックス
  24. Meta
  25. トタルエナジーズ
  26. モルガン・スタンレー
  27. カナダロイヤル銀行
  28. シティグループ
  29. 中国平安保険
  30. 中国移動通信
  31. アリアンツ
  32. BNPパリバ
  33. ベライゾン・コミュニケーションズ
  34. 招商銀行
  35. UBS
  36. サンタンデール銀行
  37. AT&T
  38. テンセント
  39. 三菱UFJフィナンシャル・グループ
  40. コムキャスト
  41. アリババグループ
  42. 中国石油化工
  43. フォルクスワーゲン・グループ
  44. トロント・ドミニオン銀行
  45. ジョンソン・エンド・ジョンソン
  46. 台湾積体電路製造
  47. BP
  48. モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン
  49. リライアンス・インダストリーズ
  50. ネスレ
  51. アクサ
  52. メルセデス・ベンツ・グループ
  53. アメリカン・エキスプレス
  54. ペトロブラス
  55. インドステイト銀行
  56. 交通銀行
  57. 中国郵政儲蓄銀行
  58. テスラ
  59. プロクター・アンド・ギャンブル
  60. ステランティス
  61. BMW
  62. ドイツテレコム
  63. 三井住友フィナンシャルグループ
  64. CVSヘルス
  65. HDFC銀行
  66. ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行
  67. ソニー
  68. シーメンス
  69. オーストラリア・コモンウェルス銀行
  70. インド生命保険公社（英語版）
  71. ゼネラルモーターズ
  72. 日本電信電話
  73. クレディ・アグリコル
  74. ブロードコム
  75. ペプシコ
  76. ホーム・デポ
  77. オラクル
  78. 三菱商事
  79. ロシュ・ホールディング
  80. エクイノール
  81. エレバンス・ヘルス（英語版）
  82. 中国海洋石油
  83. 興業銀行
  84. インテーザ・サンパオロ・アシクラ
  85. IBM
  86. チャブ・リミテッド（英語版）
  87. イタウ・ウニバンコ
  88. アンハイザー・ブッシュ・インベブ
  89. アッヴィ
  90. シスコシステムズ
  91. 本田技研工業
  92. ノヴァ・スコシア銀行
  93. 現代自動車
  94. エネル
  95. シグナ
  96. コストコ・ホールセール
  97. ミュンヘン再保険
  98. チューリッヒ保険
  99. ノバルティス
  100. コカ・コーラ
  • 本社所在国/地域はフォーブス誌公式サイトの表示に基づく。
  • ジョンソン・エンド・ジョンソンと台湾積体電路製造は同率45位。
  • プロクター・アンド・ギャンブルとステランティスは同率59位。
  • ゼネラルモーターズと日本電信電話は同率71位。
  • 中国海洋石油と興業銀行は同率82位。
  • チャブ・リミテッドとイタウ・ウニバンコは同率88位。
  • コストコ・ホールセールとミュンヘン再保険は同率96位。

カストロール

(ビーピーカストロール から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/27 15:34 UTC 版)

カストロール
種類 潤滑油
所持会社 BP
使用開始 1899年
ウェブサイト https://www.castrol.com/
テンプレートを表示

カストロール（Castrol）とは、自動車用エンジンオイル、オートバイ用オイル、船舶用潤滑油のBP（旧ブリティッシュペトロリアム）のブランド名。または、かつて同ブランドのオイルを製造していた会社名。名の由来は、かつて潤滑油として用いられていたヒマシ油（Castor Oil）からの造語である。 工業・産業分野でも潤滑油、切削油・研削油のトップブランドである。 グローバルではBPの潤滑油はBPブランドからカストロールブランドに集約されつつあり実質的にBPの潤滑油部門のブランドとなりつつある。

日本で販売されるCastrolブランドのエンジンオイルの多くは日本の石油会社、ブレンド工場でライセンス生産されたものであるが、一部輸入されている商品もある。ディスカウントストアで見受けられる樹脂ボトル入りのオイルは、並行輸入されたもので正規ルートの商品ではない。

歴史

1899年にイギリス・ロンドン市で創業したCCウェークフィールド社（CC Wakefield & Company）に起源。低温での流動性と高温にも耐えうる性能を持たせるにヒマシ油と鉱物油をブレンドしたオイルを作り、その製品名をカストロールとする。1919年、ジョン・オールコックとアーサー・ブラウンによる世界的の無着陸大西洋横断飛行のエンジン油に使われた。

1960年には社名よりも製品名が有名となっており社名をカストロール社（Castrol Ltd.）と変更した。イギリス王室御用達になったほか、化学合成油を配合した高性能エンジンオイルの製造やモータースポーツのスポンサーとして活動したことから世界的な知名度を得た。

1966年、バーマ石油（Burmah Oil）に買収されバーマ・カストロールとなる。

2000年にスーパーメジャー（国際石油資本会社）のBPアモコ（現・BP）に吸収されるも、オイルブランドとしてのカストロールは、その知名度の高さから、同じくBP傘下になったダッカムスブランドのオイルと共に並行して販売が続けられていた（ダッカムスブランドは2009年に廃止）。日本では、BPカストロール株式会社が販売を行っている。

2012年、アメリカ、オーストラリアに次いで日本でも液化チタン配合のエンジンオイルが販売された。

モータースポーツ

現在まで多くのチームのスポンサーを行っている。トヨタのSUPER GTのカストロール・トムス・スープラやWRCのセリカ、カローラWRCの赤、白、緑のトリコロールがシンボルとなっていた[1]。また、それ以外にもホンダのレーシングマシンにもカラーリングされることも多くSUPER GTのカストロール・無限・NSXやマン島TTレース、鈴鹿8時間耐久ロードレースのRVFや全日本ロードレースのNSR250にも赤、白、緑のトリコロールになっていた。

ロードレース世界選手権のMotoGPクラスでは、ホンダサテライトのチーム・LCRの1台をスポンサード。2025年よりホンダワークスのメインスポンサーにも就任し、ホンダ・HRC・カストロールとして参戦している[2]。

なお、イメージカラーのグリーンは、昔のイギリスのレーシングカーにおけるナショナルカラーに由来する。

カストロールの香り

いわゆる「カストロールの香り」という言葉は1960年代から使われており、当時のカミナリ族が使用していたオートバイの大半が2ストロークエンジンで、スタイルがレース指向だったので、当時の植物性レーシングオイル「カストロールR30」を使用する者が多く、ひまし油ベースのこのオイルの強烈な甘い香りを称して「カストロールの香り」と言われる[注 1]。後に当時の香りを懐かしんだファンのウケを狙って「カストロールスーパースポーツ」という廉価版2ストロークオイルも発売された。

上記R30はカストロール社創業時からの伝統をひきつぐ100パーセント植物性オイルで、2サイクル4サイクルどちらにも使え、エステルを多く含むために潤滑性能は現代の化学合成オイルをもってしてもひけをとらないほどの高性能であり、第一次世界大戦後の航空レース華やかりしころに全盛を極めた。ただし、極端に耐酸化性能が悪く寿命が短いため一般用には使えないが、その高性能から航空機レースや自動車、オートバイレースに限って使われていた。後の1980年代のバイクブーム時代には化学合成オイルと植物性オイルをつかった「A747」が発売され、「R30」の需要は落ちて行った。2010年代後半までには双方とも日本国内では絶版となっている。

化学合成油の概念が変った

USカストロールが、高度精製鉱物油（高度水素化分解された高粘度指数鉱物油　APIのベースオイル（基油）の分類でグループ3になる。例 VHVIなど）を用いた、＜Syntec＞というエンジンオイルを「化学合成油」として販売した。

これに対してモービル（現・エクソンモービル）は「化学合成油はPAO（ポリアルファオレフィン　グループ4）、もしくはエステル系（ポリオールエステル、ジエステルなど　グループ5）を意味し、グループ3ベースオイルを用いたモーターオイルは化学合成油でない」と主張し、アメリカの広告審議会（NAD）の審判を仰いだ。

評決はカストロールが勝訴し、グループ3も化学合成油として表示することが認められた。今では訴えたモービルの後身であるエクソンモービルをはじめ、多くのオイル会社がグループ3を用いたオイルを化学合成油（シンセティックオイル）として販売している。日本でも化学合成油の定義がないため、グループ3基油を用いたエンジンオイルは、会社によって「鉱物油」として売られたり、あるいは「化学合成油」で売られていたりして統一されておらず、消費者に混乱を与えている。

従来、日本で販売されていたカストロールの化学合成油 シントロンや、RSシリーズはある時期からエステルを省き、PAOベースに変更された。その後、高度精製鉱物油ベースのRSXブランドを「化学合成油」として販売開始し、その後継商品のEDGEシリーズとなった。基油の表記も「100%化学合成油」から「全合成油」に改めた。

なおシントロンとRSは二輪・四輪共用オイルであったが、現在シントロンの後継エッジから、二輪専用化学油パワー1シリーズが販売された。これは特定の摩擦調整剤の湿式クラッチへの影響を調べるJASO T903の分類テストの有無により四輪用と二輪用に製品を分割したためである。

輸入車用純正オイルの供給

日本のオイル市場では、自動車メーカーが補修用部品として販売する「純正オイル」というものが定着しているが、海外では市販されているオイルを自動車メーカーが認証する「アプルーバル制度」を採用している。日本の輸入車代理店は日本のマーケットに合わせて、カストロールに純正オイルのOEM供給を委ねている。

カストロールが供給する輸入車向け純正オイル。

＜BMWジャパン＞

  • BMWLL01 　5W-30　＃9023 0144 450　（超精製油＋化学合成油）
  • BMWLL01FE　0W-30　＃9023 0144 462　（化学合成油）
  • BMWLL01　　　0W-40　＃9023　0144 321　（化学合成油）

＜VW・アウディジャパン＞

  • VW504.00　　　5W-30（化学合成油）
  • VW503.00　　　0W-30（化学合成油）
  • VW503.01　　　0W-40（化学合成油）


ディーラー向けオイルとしてはACEA C3規格に対応したSLX Professional Powerflow 0W-30があったがSN規格への移行によりEDGE Professional C3 0W-30に切り替わっている。

国産車メーカーのディーラー専売モデルとしてはスバル純正SLX　5W-40、マツダディーラー専売のEDGE Professional MZ(旧・SLX Professional MZ)0W-30&5W-30がある。汎用的なディーラー向けオイルとしてプロスピリットシリーズがあったがSN規格化により名称はマグナテックプロフェッショナルとなっている。

国別のフォーミュレーション

日本国内

カストロールはイギリスの発祥であり、同社を吸収したbpもイギリスに本拠を置くが、製品工場は各地に分散し、仕向け地に応じた生産供給をしている。 ビーピーカストロールジャパンは日本には製造設備をもっていない。BPブランドは長らく日興産業（キーストン）が、カストロールブランドは富士興産（マッシモ）が生産してきた。なお富士興産は潤滑油製造事業から撤退したため現在では生産していない。BPカストロール株式会社の有価証券報告書 第29〜第31期（平成17年1月1日〜平成19年12月31日）では製造委託先としてBPブランドが日興産業、カストロールブランドが中外油化学工業とジャパンエナジーとなっているのが確認できる。なお有価証券報告書 第32期以降では製造委託契約の表記欄が無くなったため詳細については確認出来ないが 現在においても同様の国内潤滑油製造会社に製造を委託していると思われる（ジャパンエナジーは新日本石油と合併したためJX日鉱日石エネルギー（後にJXエネルギー）に、東燃ゼネラル石油とも合併しJXTGエネルギー（現在のENEOS）となっている）。 以前のカストロールの「シントロン」はオーストラリア製で、15W-50の粘度であった頃の「RS」は西ドイツ製（当時）であった。西ドイツ製時代の「RS」はエステルの比率が高く、4輪、2輪共にサーキットでの愛用者が多く、MOTUL 「300V」のライバル的な存在であった。その後「RS」は国内生産の10W-50となり、ホームセンターなどの激安商品となってしまう。

bpでは以前、「VISCO（ビスコ）2000」などの輸入車用に輸入オイルがあったが、bp「ユーロ&US」シリーズや、カストロールの「エッジ」で、自動車メーカーのアプルーバルの認証を得たため現在では輸入販売をしていない。


ドイツ仕様の「EDGE RS 0W-40」と、日本の「エッジ 0W-40」のアプルーバル規格の比較を下に示す。（2009年現在 API SM/CF ACEA 2008）

＜ドイツ仕様＞ EDGE RS 0W-40

  • ACEA A3/B3/B4, C2, C3
  • API SM/CF
  • BMW Longlife-04
  • MB-Freigabe 229.31/ 229.51
  • Porsche: alle Fahrzeuge mit Ausnahme von Cayenne (V6)
  • VW 502 00/503 01/505 00

＜日本仕様＞　エッジ 0W-40

  • フォルクスワーゲン VW502 00 / 503 01 / 505 00
  • メルセデスベンツ MB229.3
  • BMW LL01
  • ポルシェ RECOMMEND
  • API:SM/CF SAE: 0W-40
  • ACEA:A3/B3/B4

アメリカ

カストロールではドイツ仕様が一番高品質に調合されていると言われ、アメリカではUS製カストロールより、ドイツ製を好むマニアも多い。 従来、アメリカにおけるカストロールの化学合成油は「SYNTEC」というグループ3ベース(一部除く)のものであったが、アメリカでも「SYNTEC」と並行して「EDGE」が販売され、後にSYNTECは「EDGE with SYNTEC Technology」という形でEDGEシリーズに組み込まれた。EDGEは金色のプラボトルだったがSYNTECおよびEDGEシリーズとなったSYNTECは黒ボトルであり、色違いのEDGEが販売されていた。現在ではSYNTECという名称はあまり強調されず、小さく記載があるのみとなったが現在も黒ボトルのEDGEと金ボトルのEDGE EXTENDED PERFORMANCEという2グレードのEDGEが販売されている。なおSYNTECはグループ3とされるが一部グレード（SYNTEC 0W-30など）ドイツ製となっており処方もヨーロッパ仕様でベースもPAOとなっていた。現在の黒ボトルEDGEにおいても一部グレードはドイツ製となっており裏面のラベルなどで確認が出来る。またアメリカにおける金ボトルのEDGEは投入当初よりILSAC規格ベースの低粘度な省燃費グレードのみの設定となっており、世界的なEDGEのラインナップとは状況がやや異なる。アメリカでの「EDGE」のキャッチコピーは、「Wear Protection Than MOBIL 1（モービル1より摩耗から守る）」である。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 横浜銀蠅｢ぶっちぎりRock'n Roll｣の歌詞にも｢カストロの香りをまき散らし｣という句がある。

出典

  1. ^ “カストロール、モータースポーツのDNAを再確認！ジャガーチームと手を組みフォーミュラEに挑む最新事情…東京オートサロン2024”. レスポンス. 2024年1月13日閲覧。
  2. ^ "ホンダHRC カストロールチーム誕生！ホンダHRCファクトリー MotoGPチームとのコラボレーションを発表" (Press release). Castrol. 5 February 2025. 2025年5月27日閲覧。

外部リンク

この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。

急上昇のことば

憐憫
コミュニティーシールド
ばじとうふう
福岡市博多区妻殺害事件
エロス
英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

カテゴリ一覧

全て

＋ ビジネス

＋ 業界用語

＋ コンピュータ

＋ 電車

＋ 自動車・バイク

＋ 船

＋ 工学

＋ 建築・不動産

＋ 学問

＋ 文化

＋ 生活

＋ ヘルスケア

＋ 趣味

＋ スポーツ

＋ 生物

＋ 食品

＋ 人名

＋ 方言

＋ 辞書・百科事典

すべての辞書の索引

あいうえお
かきくけこ
さしすせそ
たちつてと
なにぬねの
はひふへほ
まみむめも
やゆよ
らりるれろ
わをん
がぎぐげご
ざじずぜぞ
だぢづでど
ばびぶべぼ
ぱぴぷぺぽ
ＡＢＣＤＥ
ＦＧＨＩＪ
ＫＬＭＮＯ
ＰＱＲＳＴ
ＵＶＷＸＹ
Ｚ
１２３４５
６７８９０
記号

Weblioのサービス

「ビーピーカストロール」の関連用語

1
化学合成油の概念を変えた
ウィキペディア小見出し辞書
10% |||||

2
ダッカムス
百科事典
8% |||||

ビーピーカストロールのお隣キーワード

ビービー・アスタラーバーディー

ビービー・カー・マクバラー

ビービー・ハーヌム・モスク

ビービー・レクサ

ビーピッチコントロール

ビーピーエス

ビーピーカストロール

ビーフ

ビーファイター

ビーファイターカブト

ビーフィーター

ビーフィーター・ジン

ビーフェクト

検索ランキング

   

 英語⇒日本語
日本語⇒英語		    


ビーピーカストロールのページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアのBP (企業) (改訂履歴)、カストロール (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。

©2025 GRAS Group, Inc.RSS